Scarecrow in the Strawberry Field

私は以前から性同一性障害の治療がホルモン投与や性適合手術であるという考えに疑問を抱いていた。過度の異性ホルモン投与が身体に及ぼす危険性について、あまりにも研究がされていないし、適合手術を受けたトランスの間での自殺未遂や自殺は一般人の何十倍という事実があるからだ。

大人でも危険なこの治療が最近思春期前の子供たちにまで施されている。そんな中、イギリス唯一のトランスジェンダー診療所において十分な研究もされていない危険な薬物が幼児たちに無差別に投与されているという内部告発があり、子供たちへの危険なトランスジェンダー実験はやめるべきという内容の記事がイギリス主流新聞ザ・タイムスで掲載された。

元記事は有料で読めないので別なソースから読んでみた。イギリスの国保唯一のトランスジェンダー診療所に勤める5人の職員の内部告発によると、同診療所では多くの子供たちが性同一性障害（GID)だと誤診され危険な適合治療が施されているという。

一部の子供たちは同性愛者であり自分の性嗜好に悩んでいるケースもあり、その子たちまでGIDだと診断されている恐れがある。また同性愛差別のいじめにがトラウマになっている子供たちが誤ってGID治療専門家に紹介されてしまい、性適合治療を無理やり受けさせられるケースもあるという。

内部告発をした5人はいずれも思春期前の子供たちに思春期阻止ホルモン投与をうけさせるかべきかを診断する立場にあった職員。こうして思春期阻止を受けた子供たちは16歳になると異性ホルモン投与を受け異性へと「転換」していく。

この診療所ではすでに過去3年にわたり18人の職員が辞職しており、GIDに関する正しい診断がされているかどうか極めて怪しいようだ。

オックスフォード大学のカール・ヘネガン教授（証拠に基づいた医療センター局長）全く規制のない薬が何の根拠もない診断で子供たちが実験に使われていると批判する。

この記事を読んでいてこの間見たアメリカの人工中絶施設で働いていた職員の話を思い出した。プランドペアレントフッドという表向きは避妊や妊婦へのカウンセリングを目的とするという施設だが、実際は中絶専門施設がある。映画のなかでもテキサス支部の局長が「人工中絶こそが我々のビジネスだ！」と語るシーンがある。

GID診療所も、表向きはGIDに悩む子供たちのカウンセリングが目的だとしながらも、本当の目的はより多くの子供たちにトランス治療をうけさせることにある。なぜならホルモン治療や適合手術は一番お金になる商売だからだ。トランスジェンダー（TG)は生きてる限り一生異性ホルモンを投与しなければならない。こんな格好なお客様はいないだろう。今やトランスジェンダーはビッグビジネス。

無論TG活動家の狙いは金だけではない。TGの数を増やすことは彼らの政治的権力を増すうえでも好都合なことである。だから診療所はTG活動家とグルになって悩める子供たちをGIDに仕立て上げ取り返しのつかない治療を無理やり受けさせているのである。これが幼児虐待でなくて何だろう？　思春期前に性違和感を持った子供の８０％以上が思春期後に性に適合するという調査もあるのに、自分で何の判断も出来ない子供に後戻りできない治療を行って、大人になった子供たちが後悔してもどうしようもないのだ。

TG政治活動家の圧力と金儲けに目がくらんだ藪医者どもが子供たちを犠牲にしている。この子たちが将来どんな大人になっていくのか、考えただけでも恐ろしい。

私の体験した長時間就労と同僚の過労死についてお話してきたが、読者の皆さんは疑問に思われたのではないだろうか、これらの人々は、どうしてそこまで自分を追い詰めたのであろうかと。

コメンターのシマさんもおっしゃておられたが、アメリカではすぐ訴訟になるのでそういう環境で勤める人が居るというのは意外かもしれない。

偶然というか、私が上司と喧嘩をしたこの頃から、長時間にわたる残業に関する苦情が上部でやっと取り上げられるようになった。

そのきっかけとなったのは、とある新人が働いているのに残業手当を出さないのは法律違反だとして実際に働いた時間をすべて申告したのだ。実は我々には知らされていなかったのだが、残業は一日４時間までという規則はあくまで基本で、それ以上になる場合は、あらかじめ許可を得ていれば例外として認められるというシステムが会社にはあったのだ。幹部はこの事実を従業員に知らせるのを「うっかり忘れていた」らしい。この新人君のおかげで我々はそのシステムの存在を知ったのだ。

このシステムが明らかになってから、一日８時間以上の残業時間申告をする人が激増し、はじめて幹部はこんなに多くの従業員が長時間働いていることを知ったらしい。そこで会社では幹部役員と週に４０時間以上の残業申告をした従業員を集めて緊急会議が開かれた。

この会議において、従業員の怒りは爆発。これまでの不満がいっぺんに表に出ることとなった。

幹部は残業手当の額を減らしたいこともあって、残業時間を本当に減らす努力を始めた。今までのような無償残業は厳しく取り締まられるようになった。最近は出張先で特に用もないのに職場に居ると「帰れ！帰れ！」と叱られるようになった。（笑）

なんだ、こんなことならもっと前に文句を言っておけばよかったな、などと言ってみても仕方ない。長い間苦情を言わずに我慢していた我々にも責任はある。でもどうして我々は苦情を言わずに長年こんな待遇に耐えたのであろうか？

よくアメリカ人は正直に思ったことを口にするとか、自分の権利はきちんと主張するとか言われるが、現実はそんなに甘くない。例えば私が上司に出張が多すぎるので減らしてほしいと言った時の上司の対応。

「出張出来ないなら他で仕事を探すんだね。」

私は腹が立ったので、その時は確かに「わかりました」と言って立ち去ったのだが、だからといってそのまま辞職するだけの勇気はなかった。それに私は仕事そのものが嫌いだったわけではないのだ。出来ればその分野で出世したいと思っていた。

アメリカで長時間就労を頑張ってしまう人というのは、必ずしも会社から強いられているとは限らない。いや、むしろ、会社はそこまでの奉仕を求めているわけではなく、本人がその会社で出世したいから、認めてもらいたいから、といった理由で頑張ってる場合が多いのである。だから仕事が好きな人ほど自分を追い詰めてしまうものなのだ。

日本やアメリカは奴隷制度を敷いているわけではない。だから辞めたければ辞めればいいのだ。自分を殺すほど会社にこき使われる必要はない。確かに日本は転職がアメリカほど普通ではないので、こんなに残業が多いなら辞めますとはいえないかもしれない。だが、病気になったり、ましてや過労死してしまっては元も子もない。

最近日本では人手不足だという。だったら企業は従業員が疲れ果てて死んでしまうまでこき使うのではなく、多くの人が雇われたいと思えるような勤務体制をつくるべきだ。安易に外国人を雇って働かせても根本の問題は解決できない。

日本人労働者はもっと強気になって企業と勤務待遇について話あってもいいのではないだろうか？

さて、証券会社をリストラされてから色々あって数年後、私は別の仕事に就いた。今回は私の回りで起きた同僚の死についてお話したい。

この職場はとにかく出張が多かった。同僚はみな出張ばかりしていて、本社で顔を合わす同僚などいなかった。出張先の現場では、現場の状況に合わせて時間はまちまち。残業は一日四時間までという規則になっていたが、残業が一日四時間で済む日などほとんどなかった。

ある現場監督は朝４時くらいから出勤して午後１０時くらいまで帰らなかった。そういう人が居ると、私なども上司が働いているのに「時間だから帰ります」とは言えない雰囲気があり（アメリカなのに！）結局４時間以上の残業はサービス残業となっていた。（無論いくらなんでも彼には付き合いきれないので適当に引き上げたが）

ほとんど毎日がそうだったというわけではないが、集中的に二週間くらい職場に缶詰になって合宿生活を強いられることがあり、そういう時は一日１８時間の就労なんて普通だった。一度夜１０時に始めて翌日の午後１０時までぶっ続けで仕事をしていたことがあり、現場の上司に「もう２４時間一睡もしていません。」と言ったら「俺は３６時間寝ていない。」と言われた。だから寝なくていいって話じゃないだろうが！

出張が次から次と続くと、土日は移動に使われてしまい、ほとんど休みなし。有給休暇も使う暇がなく、一定期間に使わないと失くなってしまうというUse or loseというシステムだったので、無駄にしてしまう人も多くいた。

キャロル５４歳女性：

そんな中で私の先輩が５４歳の若さで肺がんで亡くなった。彼女は亡くなる前に私に「今年、私が家に帰ったのはほんの一週間。しかもまとめてじゃない。」と語っていたのを覚えてる。彼女は大酒のみでチェーンスモーカーだったから、これが過労死と言えるかどうかは議論の余地があるかもしれないが、常に家族から離れる出張続きの上に長時間労働。ストレスが溜まってお酒やたばこに憩いを求めていたとしても不思議ではない。

ニール５９歳男性：

同じく一緒に働いていたやはり５０代の男性は、仕事が忙しく風邪気味なのに医者に行かなかった。あまりにも咳き込んでいたので、周りの人間が「休んで医者に行きな」といっていたが、「これが終わったら行く」と言って働いていた。この男性は数日後、出張先のホテルの部屋で同僚と日程の打ち合わせをしている時に倒れ、そのまま息を引き取った。肺炎だった。

ボブ６５歳男性：

この会社は特に定年はないので、働いていたければ働ける。それでも彼はそろそろ引退しようと考えていた。それで最後に一年がかりの企画が終わったら辞めると決めていたが、彼の就労時間も朝早くから夜遅くまでで、スタッフに送ってくるメールの時間などから見て、いったいこの人は何時寝てるんだろうと思うようなことが多かった。ある日彼は心臓発作を起こし入院した。これを期に辞めるのかと思ったら、退院してすぐ復帰。企画は終了して引退したが、その数週間後に亡くなった。引退したので世界旅行でもしようと計画中だったと未亡人は語っていた。

その他にも二人、引退を間際に控えた５０代後半の男性が亡くなった。彼らの状況は私はよく知らない。彼らの死は出張先でオフィスから送られてきたメールで知った。

私の出張も多い時は一年に８か月というのがあった。こうした状況が５～６年続いたある日、私は上司に出張の数を減らしてもらいたいと直談判した。上司からは「出張出来ないなら他で仕事を探すんだね。」と言われた。私は腹が立ったのでその場で立ち去った。

アメリカでこんな状況があるというのは信じがたいことかもしれない。だが私はこういう企業があるということを責めるというより、働く側にも問題があると考える。

犠牲者を責めるのはおかしい。だが、過労死をしてしまうまで自分を痛めつけた労働者にも責任がある。こういう劣悪な労働条件を改善するためには、労働者ひとりひとりの考え方も変えていかなくてはならない。それについては次回お話しよう。

私は日本に住んでいたころ、アメリカ人はみんな定時に帰ると聞いていた。たとえ仕事が残っていても、きっちりタイムカードを押して帰るという印象があった。確かにタイムカードを押すような現場では無償残業や長時間就労というものはない。何故かというと、法律上タイムカードの枠以外で働いた場合、雇用主が罰せられるからである。従業員もそれをよく知っているので、そのような違法行為があれば黙ってはいない。それでも改まらなければ従業員は辞めてしまう。そういうレベルでの転職はそれほど難しくないからだ。

そういう点ではアメリカは日本の事情よりも良いと言えるだろう。しかし、アメリカでも職種によっては就労時間が半端ではないものもある。特にタイムカードなどなく、結構高給な職種の方が仕事はきつかったりする。今日は、私が実際に体験したアメリカにおける長時間就労の実態をお話しよう。

私は１９８０年代後半にロサンゼルスのダウンタウンにあった（今はつぶれた）とある証券会社に就職した。タイムカードを押す低賃金の職場から給料が二倍になる転職で喜んだのも束の間、その就労時間の長さにびっくりした。

私は日本語が出来るということで、日本企業担当だったが、証券会社だから株市場が開く時間にはすでに出勤している必要がある。ロサンゼルス勤務でもニューヨークに合わせて朝の６時にはすでに仕事準備が整っていなければならない。しかし日本の市場が開くのはロサンゼルス時間で午後５時か６時。日本に居る顧客が昼食を取る時間くらいまではオフィスに居る必要があるので、そうなると帰宅は午後８時くらいになる。だが、私の経験では、そんな早く帰った覚えはない。一度東京のオフィスに居る父にファックスを送ったことがあり、父は「こんな時間まで働いているのか？」と驚いていた。借りていたアパートの管理人はたまに会うと「あなたが部屋に居るのを見たことがない」と言っていたほどだ。

それでも私はただの平社員。出張もなくオフィスで仕事しているだけだったが、重役となるとそうはいかない。私の上司はこうした長時間勤務の上にニューヨークやロンドンや東京を飛び回っていた。出張の多い今の仕事になってわかったが、旅行というのは非常に疲れるものである。

一度、上司に使い走りを頼まれて上司の運転免許証を見たことがあった。その時驚いたのは、彼の年齢と証明写真。その時の上司は金髪が禿げ上がってげっそりした４０過ぎの中年男に見えたのだが、免許証に写っていたほんの２～３年前の写真は髪の毛ふさふさの長髪のイケメン。そして生年月日を見るとなんとまだ２０代！どこかで睡眠不足や過労は早期老化につながるという話を聞いたが、まったくその通りだった。

ある日、職場の若いアナリストが新聞記事を同僚たちに見せていた。ニューヨークのオフィスに勤める弁護士見習いの２０代の男性が、働きすぎのストレスから、職場の窓から飛び降りて自殺するという事件が起きたのである。このアナリストは、このまま出張が続けば自分もこの若い弁護士のように死んでしまうという内容のメールをオフィス全体に送った。このアナリストの就労時間が減ったかどうか私は知らないが。

結局この会社は日本のバブル崩壊のあおりを食って買収され、私を含み多くの従業員がリストラされた。失業して困ったことは困ったが、あんな会社にいつまでも居たら、こっちの身が持たなかっただろう。

次回に続く

昨日（２０１６年３月２１日）アメリカ小児科医学大学（American College of Pediatricians）がジェンダー思想は子供を傷つけるという声明文を発表した。この声明は常識ではあるが、最近非常識がまかりとおるようになったこの世の中で、この声明発表は画期的なものである。カカシは何度も子供の性適合治療は幼児虐待だと説いてきた。しかしここにいたって著名な小児科医たちの公式な声明が出されたことは非常に喜ばしいことだ。

アメリカ小児科医学大学は教育者及び立法者らに訴える。こどもたちに薬品や手術による異性模写が普通の生活であると受け入れさせる方針のすべてを拒絶せよ。思想ではなく事実が現実を断定するのである。

同声明文は性やジェンダーについて幾つかの項目を挙げて詳しく述べているので簡単に紹介しよう。

1. 人間の性は生物学上XYとXXという健康な遺伝子による二種類に分けられる。正常な人間は男子か女子のどちらかとして生まれるように出来ている。人間の性は二種類であるのは種の存続という目的のために出来た自然な形である。時として性器発達に異常のある人間が生まれることはあるが、これは医学的な奇形として認められており、第三の性ではない。
2. 誰もジェンダー（性別意識）を持って生まれてこない。誰もが生物学的な性を持って生まれてくる。自分が男か女かという意識は社会的及び精神的な概念であり客観的で医学的な概念ではない。誰も自分が男か女かという意識を持って生まれてこない。この意識は発育の段階で叙々に培われるものである。この発育の段階で、どのような工程でもおきうるように、道を外れることはしばしばある。これは子供の主観的な見解や人間関係や子供時代の不幸な体験などに左右される。自分が「異性であるように感じる」とか「（男と女の）間に居るような感じ」という人々は第三の性を持つのではない。これらの人々が生物学的に男子であり女子であることに変わりはない。
3. 一個人が自分が別のものであるように感じるというのは混乱した思想である。医学的に健康な男児が女児であると信じたり、医学的に健康な女児が男児であると信じたりするのは、客観的にみてこれらの子供たちの心の根底に精神的な問題が存在するものであり、そのように治療されるべきである。これらのこどもたちは性別異常症（GD)もしくは（GID)と言われる精神病でアメリカ精神医療鑑定と統計教本（Diagnostic and Statistical Manual of the American Psychiatric Association (DSM-V)）にも記されている。
4. 思春期は病気ではない。思春期を遅らせるホルモン投与は危険である。元に戻すことが可能であろうとなかろうと、このホルモンは思春期を迎えないことにより再生能力の未発達や他の病気を健康な子供にもたらす弊害がある。
5. DSM-Vの調査によれば、性適合障害に病む男児の９８％女児の８８％が思春期を迎えると共に自分の性を受け入れるようになるという統計がある。
6. 思春期阻止ホルモンによって異性模写をする子供たちは青年期を迎えてから異性ホルモンの摂取が必要とされる。異性ホルモン（テストステロンやエストロゲン）は健康体に高血圧や脳卒中や癌といった非常な危険を及ぼす薬である。
7. 異性ホルモンを摂取したり性適合手術を受けた大人の自殺率は一般人の２０倍にも登る。９８％の男児や８８％の女児が思春期以後自然に治る精神状態に対してこのような危険な治療を施す必要がどこにあるだろうか？
8. 一生薬品や手術による異性模写が普通であると子供に信じ込ませることは幼児虐待に他ならない。（強調はカカシ）。性不適合が普通だと教育界や法制度をほどこすことは子供やその保護者たちを混乱させるだけであり、より多くの子供たちが「性適合治療医院」へ足を運び危険な思春期阻止治療を受ける結果を招く。このような治療は子供たちを生涯において癌誘性及び他の毒素を持つ異性ホルモンの摂取や大人になって不必要な整形手術を受ける結果をもたらすのである。

性適合障害は精神病だと主張したフェミニストが講壇の場を失くしたり、トランスジェンダーだといって男子金メダル受賞者がスターとしてもてはやされる狂った時代だが、人間は男子と女子の二つの性で成り立っているという科学的事実は変えることはできない。幼子を持つ親たちが早急にそれに気がついてくれることを祈るものである。

私は以前から性同一性障害の治療は性転換手術にあるという考え方に非常な疑問を持ってきたが、それが幼児に対する治療である場合は特に、親が幼児を性同一性障害患者として異性となることを奨励するのは幼児虐待だと主張してきた。思春期を迎える前の子供の性同一性障害専門医で子供が生まれた性を受け入れる方が好ましいという思想で治療を進めていた医師が性同一性障害医療クリニックから解雇されたという記事を読んで、この問題は医療や科学とは全く別のトランス活動家の政治活動に悪用されていると痛切した。

左翼市民運動の活動はどんな運動でも元になる問題とは別に、自分らの左翼権力促進が根本であることがほとんどである。だから女性解放運動にしろ、黒人運動にしろ、同性愛人権運動にしろ、本当の目的は社会から差別されたり弾圧されたりしている少数派の人権を守ることではなく、運動の主導権を握っている人間らの権力を強化することにある。

幼児の性同一性障害を専門に治療してきた精神科医ドクター・ケニス・ザッカー医師はこの道では有名な研究家である。現在６５歳のザッカー医師はカナダのトロント市の病院で何十年も幼児期の性同一性障害の治療と研究にあたっており、何冊も研究書を発表している。そのザッカー医師が突然にして彼が勤める（幼児及び少年と家族の性同一性クリニック） the Child Youth and Family Gender Identity Clinic (GIC), を解雇された。その理由というのも、医師の幼児の性同一性障害は子供の成長に任せてなるべく異性変更への道を強制しないという姿勢がトランス運動家らの怒りを買ったからである。

ザッカー医師は決して性同一性障害が存在しないと主張しているわけでも、思春期を越した青少年が性転換に進むことを拒絶しているわけでもない。同医師の治療法は、思春期前の幼児の性同一性に関する混乱は幼児期だけに起きる一時的なものであったり、周りの環境に左右されたりするもので、本当の意味での性同一性障害とは判断できない場合が多いため、あえて早急に異性への変更に取り組むべきではないという常識的な考えに基づいている。

それをトランス運動家たちは、ザッカー医師がトランスの子供たちを無理やり普通の子供に戻そうと野蛮な治療を行なっているかのように訴え、その政治力で医師をの解雇を実現させてしまった。これは本当に性同一性障害やその他の精神病に悩む幼児に対して非常な悪影響を及ぼすものだ。

私は性同一性障害という精神病が存在しないとは思っていない。いやむしろ持って生まれた自分の性を受け入れられないのは精神病だと考えるのは当然のことだと思っている。だが性同一性障害が病気であるならば、その治療法はきちんと科学的に研究されるべきであり、政治が介入すべきことではない。
もしもホルモン投与や整形手術によって障害者の病気が本当によくなるというのであれば、それはそれとして認められるべきことだ。しかし性適合手術を受けた人々の自殺率は受けなかった人々と比べて同率かもしくはかえって高いという調査がある。治療が治療前の症状を悪化させているとしたら、これは有意義な治療方法とは言いがたい。

それでも分別のわかる大人がすることであれば、危険覚悟の治療も許可されるべきかもしれないが、それが幼児となるとそう簡単にはいかない。

子供というのは周りの環境に左右されやすい。男勝りの女の子が回りから「あんたは男の子に生まれてきたらよかったのにね。」と常に言われたら、自分は単に男の子の遊びがしたいだけの女の子が自分は男であるべきなのだと思い込んでしまう危険は多いにある。また、自分が異性だったらいいのに、と願うことと自分は異性であると思うこととは別である。そういう子供をいっしょくたにして異性への転向を回りが奨励するのは危険である。一旦異性への転向の道を歩み始めてしまうと、子供が途中で気が変わっても元の性に戻るのは回りの環境を考えると非常に難しい。単に男っぽいもしくは女っぽい女児や男児でいれば、気が変わってもどうということはないが、一旦自分は異性だと言い張りまわりにもそのように対応するよう要求してきた子供が、気が変わったと言ってまた回りの対応を変えてもらうというのはかなり勇気のいることである。

何度も書いているが、性同一性障害を精神病として扱わずに差別されている小数派民族であるかのように扱うことに問題がある。だいたいトランスジェンダーという考え方自体、いわゆるアイデンティティーポリティクスというステレオタイプを使った差別である。

男女という性別に関しては、それぞれそれなりの傾向がある。男と女が違うのは当然の話だが、どのグループにもそのグループの特質からは離れる例外者は存在する。たとえば男性のほうが格闘技は得意であるというのは一般的な傾向ではあるが、女性でも力強く格闘技に優れている人もいる。そういう人を無視して女性は戦闘員には向かないから受け入れないという考えは女性差別である。また、男性でもスポーツ観戦よりファッションショーのほうが好きという人もいるだろう。だから彼は女々しい男だと言い張るのは男性差別だ。

ところがトランス活動家はそういう差別的なステレオタイプを強調し、女性がズィーナやワンダーウーマンのように強かったら彼女は男であるべきだと主張し、男性が裁縫や料理が好きだったら女であるべきだと主張するのだ。そして彼らはこのステレオタイプを幼児にまで押し付けようというのである。
皮肉なことだが、数十年前左翼リベラルたちは幼児の性別は持って生まれた性よりも周りの環境によって決まると決め付けていた。だから男児でも女児でも性別を無視した教育をすればどちらの性にもなり得るという実験をしたが、それは徹底的な失敗に終わった。現在の左翼リベラルたちは、幼児が幼児特有の幻想を使って異性の違いを学ぶ自由を奪い取り、幼児に自分らの持つ性のステレオタイプを押し付けようとしている。何故男勝りの女の子ではいけない？何故おままごとの好きな男の子ではいけないのだ？

子供たちはそうやって自分らのアイデンティティーを確立していく。大人たちはそっと彼・彼女たちをみまもってやればいいではないか。

ザッカー医師のそんな親心は左翼リベラルには全く通用しなかったようだ。

先日、プラネットフィットネス（ＰＦ）というジムで女子更衣室に居たトランス男性について苦情を述べた会員が逆に会員権を剥奪されるという事件を紹介したが、このＰＦというジムは昔から色々な件で話題になっているジムであることがわかった。トランス事件が起きるずっと前からＰＦでは、何故か普通のジムなら当たり前の行為をしているメンバーを他のメンバーを威圧しているとか圧倒しているという変な理由で追い出すことが多く、これまでにも地方では話題になっていたようで、行き過ぎた服装規制が問題で訴訟が起きたこともあった。こんなにメンバーをひどく扱っていては商売にならないのではないかと思うが、メンズヘルスという雑誌に載ったこの記事によると、ＰＦによるメンバーへの失礼な対応は偶然ではなく方針であり、実はそれがＰＦのビジネスモデルだというのである。
ＰＦには「他人を威嚇・圧倒しない」という原則があり、特に行使されるのが下記の二項目。

1. ノーグラントルール、運動中に唸ってはいけないという規則。筋トレをやったことのある人なら「う～」と唸ることで力が出ることは周知の事実。しかし、あまり筋トレに親しみのない人の前で重たいバーベルを持ち上げて唸ったりすると、周りの人たちを圧倒するので、禁止。２５０キロのバーベルを使っていた男性がこの規則を破ったとして会員権を剥奪された。
2. 自分の体系を誇示する服装は駄目。タンクトップ、お腹が出る服、ジーンズ、バンダナ、といった服装は、体型の良いひとの体つきを誇示し、あまり体型に自信のない人たちを威嚇するため禁止。フィットネスモデルの女性や筋肉ムキムキの男性がフィットした体型を誇示して他のメンバーを威圧しているという理由で脱会させられた。

特に不思議なのが「クランクヘッドアラート」という警報。

ＰＦのスタッフがメンバーがあまりにも筋トレに熱中しすぎて他のメンバーを圧倒していると感じたときに鳴らす火事警報のようなベル。上記のビデオはデイリーショーというお笑い番組がＰＦを取材したときの模様。警報が鳴ると記者は「確かにこの警報は圧倒されませんよね。」と皮肉たっぷりに漏らしている。
ＰＦでは「無批判区域」「威圧しない雰囲気」を自慢にし売り物にしている。しかし、それは、個々のメンバーが他のメンバーを批判したり威圧しないという意味であって、ＰＦのスタッフによるメンバーへの批判や威圧は度を越している。規則違反をした人に対して警報を鳴らすのは回りの人から注目を浴びる辱めでありハラスメントだ。ある消防署の団員はスタッフと唸り声を巡って口論になって警察まで呼ばれたといっている。
いったいそこまでしてどうしてＰＦは真剣に運動しようとするメンバーに嫌がらせをするのだろうか？
上記のメンズヘルスの記事の著者、ルー・シューラーはこう説明する。普通のジムでは年初めになると今年こそはと思った人々が多く入会するが、バレンタインズデーくらいになると会費だけ払ってこなくなる人が結構居る。実はレギュラーメンバーが比較的安い会員費でジムの使用が出来るのも、欠席会員がいるからなのだ。もしもメンバー全員がレギュラーみたいに毎日せっせとジム通いをしたら、機械にしろマットにしろシャワーにしろすぐに駄目になってしまい修理費がかさむ。だからジムとしては会費だけ払ってめったに来ない客のほうが好ましいわけだ。
ＰＦの狙いはこの最たるもの。ＰＦはコマーシャルからして「ここはジムではありません、プラネットフィットネスです」といううたい文句で、筋肉もりもりやフィットネスモデルには来ないでくださいといわんばかりの宣伝をしている。ＰＦの会員費は月々たった１０ドルという安価。それでどうやってもとを取るのかといえば、それは数で勝負する。
もちろん入会した会員がみんなで押し寄せたらとてもやっていけないのは承知。だからまじめに通ってくる会員はかえって迷惑というわけ。２５０キロもつかってベンチプレスなんかやるムキムキマンは迷惑このうえない。フィットネスモデルもカーディオマシンを使いすぎるから駄目。だからまじめに運動しているメンバーに言いがかりをつけて辞めさせたり会員権を剥奪するのは計画的な行為だというのである。
そんな馬鹿なビジネスモデルってある？
しかしＰＦは事業としては大成功しているようだ。１９９２年の創業以来、アメリカのフィットネスクラブが低迷状態になった２０１１年でも、ただひとつ成長しておりカナダやプレルトリコにも足を伸ばしているというから、このやり方は正しいのかもしれない。ＰＦのサイトにいってみると、フランチャイズをはじめたのは２００３年。現在全国で８２７箇所にジムがあり、会員数は５百万人とか。

問題はプラネットフィットネスにあるのではない。同社は自己の方針を明確にしている。問題なのはＰＦを真剣に運動する場だと誤解して入会してしまうメンバーにある。一ヶ月たった１０ドルでそんなことは先ず不可能だろう。

ノーグラントルールや厳しすぎる服装規制だけなら、まあ一ヶ月１０ドルじゃこんなもんかで済むかもしれないが、トランス男の女子更衣室使用は問題だろう。なぜならこれは、上記の二つの規則とちがって会員全員に影響をもたらす規則だからである。今やインターネットでニュースがすぐに全世界に伝わる時代。トランスだと主張しただけで、男が好き勝手に女子更衣室に出入り出来るとなればそれを悪用する人間が絶対に出てくる。それによってなにかしらの事件が起きれば、単なる「無批判区域」とか「威圧しない雰囲気」などと言っていられない。
はっきり言ってこの方針への逆噴射はかなりなものになると思う。奢れる平家も久しからず、いつまでもこのビジネスモデルが大成功を続けられるかどうか見ものである。

サタデーナイトライブ（SNL)というコメディ番組は愉快な政治コメディーをすることで知られているが、そのSNLがオバマケアのウェッブサイトの問題について、保険省の長官に称したコメディアンが「一度に6人の人しかアクセスできないデザインになっています。」と言ったスキットがあった。無論これは冗談だったのだが、オバマケア開始の初日に申し込みを完成させることが出来た人の数はなんと本当にたったの6人だった。6百万人ではない。6人である。一桁である！
実際にオバマケアが始まって数週間、今まで持っていた保険を失った人の数はオバマケアに申し込めた人の数の百万倍である。いまだにウェッブサイトはダウンしたまま。11月の終わりまでに修復できるとオバマ政権は言っているがどうなることやら。なにせお役所仕事である。
ところでオバマケアサイトのこの大大失敗の原因はなにかというと、オバマケアサイトは政府の数ある省のデータベースから資料を集める必要があるのだが、数ある省はそれぞれ別々のデータベースを使っており、省によっては1970年代の技術でプログラムされているものまであり、現在のプログラムとではうまくつながらない。前面サイトの技術は高性能でも、それとつながっている他のデータベースが古くては、数あるデータベースのひとつでも立ち止まったら、そこでサーチエンジンが止まってしまうというわけ。これを修復するには末端の技術のアップグレードが必要で、オバマケアが始まる前からこの問題はすでに熟知されていたはずだった。なのに三年間、誰もこの問題を解決しようとしなかったのである。オバマケア法が通過した2010年からの三年間、いったいオバマの雇ったソフトウェア社は何をやっていたんだ、と誰もが聞きたいところだ。　（請け負ったソフトウェアの会社の社長婦人はオバマのミッシェル婦人の大学時代の同級生だったという話もある。）
しかも腹が立つのは、この問題を解決すべく、修復に雇われたのは誰あろうもともとの問題をつくったクオリティーソフトウェアサービス株式会社（QSSI)で、その親会社であるユナイテッドヘルスサービス社の重役のアンソニー・ウェルターズはオバマの選挙運動に多額の献金を集めた人物。
全くオバマ政権は腐りきっている。

オバマケアの散々たる内容もさることながら、オバマケアに加入しようと思っても受付ウェッブサイトが10月1日の初日から多数の受付に全く応じられずにダウン。二週間以上たった今に至っても全国でたったの50人しか申し込めていないという信じられない状態が生じている。国税を四億ドルも使って起きながら、いったいこの体たらくはどういうことなのか、IT専門のシリコンバレーでは誰もが唖然としている。
ワードプレスの創設者の一人マット・ムレンウェッグによると、オバマケアのウェッブサイトを請け負ったカナダの会社が受け取った4億ドルという金額は、シリコンバレーで立ち上がる小企業すべてにかかる費用を大幅に上回るものだという。
にもかかわらず、政府の健康保険ウェッブサイトは史上最悪の大失態となった。オバマ政権はテックザー（IT専門家）にジェフェリー・ズィエンツを任命し問題解決に挑んでいるが、ズィエンツはコンピュータープログラマーとしてはさほど知られていない。
オバマケアウェッブサイトの契約を請け負ったのは大統領のミッシェル夫人の大学時代の同級生が経営する会社だという話も出てきて、オバマ政権は本気で国民皆保険に取り組む気持ちがあるのかどうか疑わしくなってきた。
ウェッブサイトがずっとダウンしているので、オバマ王はサイトにつながらない人は電話受付のほうに問い合わせるようにと薦めた。ところが電話では質問は出来ても保険を申し込むことは出来ない。また電話も長時間（何時間）も待たされた挙句にたいした役に立たないという結果が出ている。
ためしに保守派ラジオトークショーのショーン・ハニティーは番組の途中でオバマケアヘルプデスクに電話。電話応対に出た受付嬢はオバマケアは不人気だとハニティーに正直な意見を言ったところ、翌日解雇されるという事件まで起きた。（ハニティーは責任を感じてこの女性に一年分の年収を寄付。職探しにも協力するといっている。）
それにしても、保険申し込みの受付サイトがこんな状態では、実際にオバマケアを使って保険で治療費を払ってもらうことになった場合、いったいどんな不祥事が生じるのか、考えただけでも恐ろしい。

まずは、マックさん、ユー子さん、ゴマちゃんさん、コメントありがとうございます。マックさんとユー子さんの体験は例外ではない。この間もフェイスブックの友達が、奥さんと一緒に入っていた会社の保険料が二倍以上になったといって嘆いていた。実際にアメリカに住んでいれば、オバマケアの悪影響は切実である。
私が住むカリフォルニアではオバマケアのおかげで50万人が民間の健康保険を失うだろうという。ユー子さんも指摘しているように、オバマがオバマケアを国民に押し付けたとき、自分の持っている保険に満足している人はそのまま保持することが出来るといったのは真っ赤な嘘であった。
実は数年前、これはオバマケアとは関係ないが、私がはいっていた歯科医療保険が、私が10年以上もお世話になっている歯科医を外してしまった。私は歯が弱いので歯医者は必要なのだが、歯の治療は非常に高額。保険がないとちょっとした治療でも1000ドルなんてのはざら。とはいうものの、1000ドルもかかるような治療はそうしょっちゅう受けるわけではないし、普通はチェックアップとクリーニング程度なのだから、一年間の保険料が1000ドル以上だったら、保険になど入らずに歯医者に行ったときだけ払ったほうが安上がりである。という計算で、今のところ歯科保険には入っていない。
医療保険の場合も保険料が上がりすぎれば、罰金を払っても病気になった時だけ治療費を払えばいいと考える国民が増えるに違いない。となると、オバマケアは国民皆保険どころか、国民から医療保険を奪い取る悪法という皮肉な結末を生み出すことになるのだ。
すでにフロリダ、カリフォルニア、ペンシルベニアの三州で保険を失った人の数は、全国でオバマケアのエクスチェンジプログラムに加入した人数（約50人）を何万倍も上回るのである。これのどこが国民皆保険なのだ？