子供の心と身体を蝕むトランスジェンダーリズム

私のツイッター仲間のBlahさんがフェアスペースに寄稿したコラムをご紹介する。挿絵もBlahさんが描いたそうだ。

これは最近思春期前後の若い女の子たちが何故かトランスジェンダーだと思い込む風潮について言及したもの。以前に拙ブログでもRapid Onset Gender Dysphoria (ROGD)という疾患について書いたことがあるが、これは子供の頃には得に性違和などなかったのに、思春期になった途端に自分は男の子だと言い出す女の子たちのことをいう。しかもこれは感染秒のように広まっているというのだ。

子供達、とりわけ米国の少女達にとってトランスジェンダーは「最高にクールなトレンド」であることは間違いない。爆増する少女達のトランスブームに警鐘を鳴らした『Irreversible Damage』の著者Abigail Shrierは、次のように指摘する。(略)

著者はこのトランス・クレイズ(熱狂)の謎を解き明かすべく、当事者の少女達、その家族、多大な影響を与えるトランス・インフルエンサー達、そしてジェンダー医療関係者らに膨大なインタビューを試みた。そして彼女は「スマートフォンの普及により激変した対人関係、ネット上での絶え間ない容姿や人気の争い、女性の尊厳を損なうような過激なポルノの閲覧などにより、自身の女性としての性を卑下したり、性的マイノリティを告白することで周囲との絆を模索する少女が増えたのではないか」と推測する。

また、友人間でトランス自認が伝播する「peer contagion(仲間内感染)」現象や、当事者にメンタルヘルス問題や自閉スペクトラム症が見られるケースが多いことにも着目する。

Blahさんは、子供たちがどのようにトランスジェンダリズムに洗脳され、また精神科の専門家と呼ばれる人たちまでも子供たちをトランスジェンダーの道に促進する様子を実話やデータで説明してくれている。

是非ご参照のこと。

さて子供のトランスジェンダーといえば、先日NHK滋賀で放送された7歳男児のトランスジェンダーに関する記事についてちょっと話たい。リンク先にはリポートと称するプロパガンダ動画があるので、是非ご参照のこと。

内容を簡単に説明すると、これは現在7歳になる男児が3歳の頃から自分は女の子だと言い張るようになり、保育園にもピンクのフリルのお姫様みたいなワンピースを着て通園していたと言う話。それで周りの子たちにいじめられ引きこもりになったとか脱毛症になったとかした。母親は「女の子の産んであげなくてごめんなさい」などと息子に行ったそうだ。母親は保育園に虐めの件について相談しに行ったが、子供のいいなりになっているのがいけないとか、男の子として育てないのがいけない、とかえって責められ理解を得られなかったとしている。

結局小学校には子供が欲しがっていたピンクのランドセルも買わず、普通の男の子の恰好で通わせているというが、母親は息子はトランスジェンダーだと自分で訴えていると主張。

この話を観ていて思ったのは、この家庭には父親像がないということだ。リポートでも父親は何を言っているのかという話が全く出てこない。察するにこの家庭は母子家庭で父親は居ないのだろう。子供が幼い時から父親と一緒に暮らしていないということは、母親と父親は決別したのだろう。もしかしたら母親が父親を、男を、憎む気持ちが子供に察せられたのでは?女の子を産みたかったのににくい夫の顔をした子供が生まれて来たことで、どうして女の子じゃないんだ、という風に息子にずっと接しているのでは?

息子は女の子だったら母親に愛されるのにと思っているのかもしれない。もしも男親が居て、男性としても模範をみせてくれていたら、この子も女の子になりたいなどとは思わないのではないだろうか?

この番組は、そういう視線からのリポートもすべきだったと思う。これでは子供のトランスジェンダーは結構多く、大人はそれを理解すべきというだけで終ってしまっている。子供をそんなふうに追い込む大人が回りに居る可能性についても、もっと追及すべきだった。


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ウイルス武漢研究所漏洩説を隠蔽したアメリカの科学者たち その一

普段はくだらない記事ばかり掲載するバニティーフェアが、なんとウイルスの武漢研究所漏洩説がいかにしてファウチを代表とするアメリカの科学者たちによって隠蔽されたか、その陰謀に関する記事を掲載したのでご紹介しよう。The Lab-Leak Theory: Inside the Fight to Uncover COVID-19’s Origins、著者はキャサリーン・エバンBY KATHERINE EBAN JUNE 3, 2021。

The LabLeak Theory Inside the Fight to Uncover COVID19s Origins
ILLUSTRATION BY MAX LÖFFLER.

I. 武漢ウイルス研究クラブ、ドラスティック誕生

武漢ウイルスが武漢生物学研究所から漏れた可能性については、すでに去年(2020年)の初期に色々な科学者たちの間で話題になっていた。その遺伝子組み合わせから自然発生は不可能だとした科学者も何人かいた。ところが、2020年2月19日、ザ・ランセットという権威ある医学誌が研究所漏洩説を完全に拒絶する声明文を発表。声明文は27人の米科学者の署名入りで、彼らは中国の科学者と団結して自然発生以外の説を断じて段丘すると言い放った。これによって研究所漏洩説は陰謀論説として闇へと葬られることとなった。

武漢ウイルスが武漢生物学研究所から漏れた可能性については、すでに去年(2020年)の初期に色々な科学者たちの間で話題になっていた。その遺伝子組み合わせから自然発生は不可能だとした科学者も何人かいた。ところが、2020年2月19日、ザ・ランセットという権威ある医学誌が研究所漏洩説を完全に拒絶する声明文を発表。声明文は27人の米科学者の署名入りで、彼らは中国の科学者と団結して自然発生以外の説を断じて否定すると言い放った。これによって研究所漏洩説は陰謀論説として闇へと葬られることとなった。

しかしそれに疑問を持ったのがジャイルス・デマノー(Gilles Demaneuf)というニュージーランドのデータサイエンティストだった。ザ・ランセットの声明文にはウイルス自然発生説の根拠となるデータが全く掲載されていなかったため、彼は自らデータを集めようと決めた。

デマネフは集めた資料の傾向を調べていくと、すぐに一つのパターンがあることを発見した。中国の研究所は安全整備に全く不備がないという話であったにも関わらず、2004年に北京の研究所で二回も漏洩があったことが解った。当時世界的蔓延を引き起こしたSARSウイルスは北京研究所でウイルスの入った冷蔵庫を廊下に移し、それを研究員学生が整備の整っていない研究室に移して顕微鏡で調査したことで漏洩した。

デマネフは自分のこの発見を “The Good, the Bad and the Ugly: a review of SARS Lab Escapes.” というタイトルで発表した。その頃デマネフはフランスを本拠にするロドルフ・ドュ・マイストレ(Rodolphe de Maistre)とオンラインで出会っていた。マイストレは研究室監督として中国で働いた経験があり、武漢にある生物学研究所の安全整備は研究所などと呼べた代物ではないと常々感じていた。

二人はオンラインでツイッターなどを通じて、権威ある科学者や科学ファンなどと繋がってドラスティックDRASTICというクラブを結成。武漢ウイルスの起源について研究し始めた。

当時研究室漏洩説を唱えていたのは右翼保守のメディアやトランプ大統領だけだった。そのため左翼からの抵抗は強く、政府内での公正な調査は困難となり、政府機関よりドラスティックの方がきちんとした調査が出来るという不思議な状況になった。

II. 藪蛇

世界中で3百50万人もの人を殺した武漢ウイルスが、どのようにして人々の間で広がったのかを知るためには、ウイルスがどこから来たのかを追求する必要がある。発祥地が解らなければ今後同じことを防ぐための処置がとれないからである。

しかしザ・ランセットの声明文でも解るように武漢研究所漏洩説を追求することは2021年の春まで科学界でも政府機関でもご法度となっていた。この記事には書かれていないが、トランプ大統領は最初から武漢研漏洩説を信じていた。それでトランプ政権は調査を進めていたのだが、今になって分かったことはトランプが信頼していたファウチをはじめ多くの科学者たちがこの調査の進行を阻止していたということだ。

バニティーフェアは数か月にわたり40人以上にインタビューをし何百ページという公式書類を調査した。その結果米国政府内でも研究所漏洩説を調査するなという圧力があちこちであったことが判明。同誌が調べれば調べるほどアメリカ政府内における利益相反の事実がはっきりしてきた。国務省の会議において中国政府による透明性を要求した職員たちは上部から、それ以上追求しないように圧力をかけられた。それというのも武漢研究所のゲインオブファンクション研究にアメリカ政府が資金援助をしていたという不都合な事実が浮き彫りになってしまう可能性があったからだ。

それで去年中、武漢研漏洩説はあり得ない陰謀論という扱いが普通となった。元CDC(疾病管理センター)のロバート・レッドフィールド局長は武漢ウイルスの発症は研究所であるとCNNのインタビューで答えた後、同胞の科学者たちから脅迫状を突き付けられたという。政治家から批判されるのならまだしも、同じ科学者たちから脅迫を受けるなど思いもよらなかったとレッドフィール氏は語る。

ラトガーズ大学の科学生物学のリチャード・エブライト博士は、武漢研究所とウイルスの関係を察知するのにピコセカンドもかからなかったと言う。それというのも、同じような研究をしている研究所は世界広しと言えども三か所しかなかったからだ。

ザ・ランセット声明文の署名を組織したピーター・ダスザックは、政府からの資金をゲインオブファンクション研究にあてがっていた。つまりアメリカ政府内にGOF研究組織が存在していたのである。

何か月経ってもCOVID-19ウイルスを持っている動物を発見することが出来ないとなると、自然発生説はかなり疑わしくなっていった。第一アメリカが資金を出したGOF研究をやっていた研究所のある町からウイルスが発見されている以上、研究所漏洩の可能性を考えないのは科学的に誠実とはいえない。

しかも中国があれだけ頑なに調査を拒んだことや、過去の中共による度重なる嘘を考えると武漢研究所の石正麗(Shi Zhengli)博士が真実を述べたくても述べられなかった可能性は高い。

2021年5月26日、政権交代後、トランプの武漢ウイルス源の調査を打ち切っていたバイデン大統領は強くなる圧力に屈して、中断していた調査を再開し90日以内に結論を出すと発表した。その際、初期の段階でCOVID-19の発生源について調査を怠ったのは間違いだったと認めた。

しかし問題なのは、何故その調査がもっと初期の段階で積極的に行われなかったのかということだ。

III. 隠蔽の臭い

2020年12月、世界保健機関が調査を始めた際、アメリカから四つの組織から代表者が十数人集まった。調査団は中国に透明性を求めてかなりの圧力をかける必要があるということで、海鮮市場はもとより、武漢研究所の調査も必要だと同意していた。すでにこの時、2019年の秋、武漢研究所の職員三人が病気になっていたことが解っていたからだ。

しかしこの会議において国務省生物学政策スタッフのクリストファー・パークはこの研究にアメリカがかかわっていたことは公表すべきではないと発言した。一部の参加者は国民の健康にかかわることであるのに、このあからさまな不透明さに驚いたという。

実はパークこそが中断されていたGOF研究への資金援助を解禁した張本人だった。国務省調査団に圧力をかけたのはパークだけではない。調査団が武漢研漏洩説を調べようとすればするほど、調査団には上部からパンドラの箱を開けるなと多々の圧力がかかったという。

IV. トランプが悪い!

この記事の著者が過激なネバートランパーなのはこの記事のあちこちに現れている。著者は武漢研漏洩説がアメリカ国内で隠蔽され真実追及の調査がことごとく邪魔されたことに関して書きたいにも関わらず、最初から武漢研漏洩説を信じて疑わなかったトランプ大統領をどう扱っていいか分からないのだ。

片一方で調査の邪魔をした科学者たちの実態を暴きたい、だが、一方で人種差別者で外国人嫌いで国粋主義者のトランプ大統領が正しかったと認めたくない。それで著者のキャサリーン・エバンはトランプ大統領がウイルスの起源は武漢研究所だと、事前に誰とも相談せずに記者会見で言い放ったことが、かえって調査の進行を遅らせることになったという苦しい説明をしている。

だが実際にはトランプ大統領は、国務省のなかに真実を追求したくない派閥があることを理解したうえで、調査を進行させるために科学者や役人たちが後戻りできないところまで追い込もうとしたのではないだろうか?

国務省の中国政策担当者マイルス・ユーは北京語に通じており、自ら調査をし、その結果をポンぺオ国務長官に報告した。トランプが得た情報はここから来るのかもしれないとエバンは言う。

V. 追及は危険

武漢研漏洩説はトランプが言い始めたことではないとエバンはしつこく繰り返す。実はこの噂はすでに20年の1月の段階で中国のSNSで噂になっていたとエバン。中国のSNSのみならず、そんな話は西村幸祐さんのツイッターですでに私もすでに読んでいた。その話はここでもした。下記は2020年1月26日の拙ブログのエントリーより。

実は前回のサーズも上海の生物研究所から漏れたものだという話で、どうも中国では危険な細菌兵器研究がされている危険性がある。このツイッターに「1月15日に中国科学院武漢病毒所が “バイオセーフティレベル4科学技術イノベーション推進方針” の元、武漢のBSL4の施設活用で実験、またはBSL4病原菌を扱う研究プロジェクトを公募しています」というコメントがついていた。「タイミング、場所、内容がたいへん興味ふかいです」とあるが本当に興味深い話だ。

そしてその2月、武漢大学の二人の中国人科学者が, いったいどうすれば野生の蝙蝠の病気が人口一千万を超える大都市で流行るのか、しかも蝙蝠が冬眠しているはずの真冬に、という疑問を投げかけた。この中国人科学者たちの結論はウイルスは武漢研究所から漏れたものだったというものだった。しかし彼らのリポートはすぐに消えてしまった。

その頃国家安全委員会(NSC)のマシュー・ポッティンガー率いる調査団は研究所漏洩説を追っていた。調査団は2015年の石正麗博士の研究論文を発見した。調査団はアメリカでGOF研究が中止されたこと、それが中国武漢研究所に移されたこと、そして武漢研究所の安全整備はかなり怪しいことなどを発見した。またGOF研究は中国の軍部が生物兵器として開発していた可能性があることも発見した。研究所漏洩説にはかなりの証拠があると確信した調査団はアメリカ内部の各署にその結果を報告したが、おどろいたことに誰もその結果を知りたがらなかった。それどころか、調査団はどこからも門前払いを食らったのである。

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この記事は長いので全部読むのは大変なので、続きはまたこの次にする。


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「専門家というエリートを信頼するな!」フロリダ州ディサントス知事

一年以上もアメリカ各地の州で続けられたロックダウン。専門家がコロナの蔓延を防ぐためには必要と強く推薦(半ば強制)してきたこの政策にいち早く疑問を投げかけ自州のロックダウンを解いて州民を開放したフロリダ州のロン・ディサントス知事。リッキー・エルウッドさんがツイッターでそのディサントス知事のウォールストリートジャーナルへの投稿を意訳してくれているので紹介したい。以下引用。

「COVID-19のパンデミックは、アメリカ合衆国の公衆医学(public health)の専門家から巨大メディアに至るエリート達までが『テストされる』事をも意味した。そしてその結果はずっと期待はずれのものだった。(反対に)エリートに抵抗し、通説に異を唱えた政策決定者達のその行いは正しかった事が証明された」

まず、大々的に喧伝された疫学モデルが結果的には間違っていたと言う話から始めよう。『緩和対策を打たなければCOVID-19による死者は何百万人にも達する』と予測したロンドン大学のニール・ファーガソンによって作られたモデルは公衆医学のエリート達の間でのパニックの火付け役となり、全米、そして英国全体にロックダウンを行う口実としての役目を果たす事となった。そしてロックダウンがこのウイルスを防ぐのに失敗する一方、その過程でとても大きなダメージが社会に与えられた。(略)

同様にして『病院のベッド数の劇的な不足を予想するモデル』は、ニューヨーク、ニュージャージー、そしてミシガンの各州で制定された災いに満ちた政策を引き出す事となった。それは『伝染性の高いコロナウイルス陽性の患者たちを老人ホームに戻す』という決定である」(フロリダはこれを拒絶)。間違ったモデルに信頼を置く事、それは世間にお粗末なメッセージを送る事と同義であった。エリート達は布マスクの有効性について、年齢層別のリスクが均一なのかどうかについて、屋外での伝染の危険性について等々について矛盾する数々のメッセージを発信することになったのだ。

世間に対して最もダメージを与えたのは恐らく「感染拡大を鈍化させるための15日間を」と訴えるパブリック・キャンペーンだ。我々が教えられたところによれば、この短期間の緩和策は病院が患者流入に対して準備できるだけの時間を稼ぐために必要だという話だった。だがこの理にかなった目的は程なくして、殆どのアメリカ人にとって終わりの見えない『根絶するまでロックダウン』というアプローチに変容したのである。『病院を救え』から『ゼロ・コロナウイルスへ』という変遷は『ゴールポストを動かす歴史』の中でも最も凄まじい実例である。

ロックダウンは視聴者を恐怖と党派性でがんじがらめにしたアメリカの巨大メディアに膨大な恩恵をもたらした。巨大プレスがコロナウイルスの記事に関して行った事は全て、彼らがドナルド・トランプを攻撃してきた何年にも渡る執着心と切っても切れない関係にある。

大統領選の年に『コロナウイルスを武器として使う事』が『必要とされる文脈と視点をもった事実を提供する責務』に取って代わったのである。 (※リッキーさん注:ここ、読んでると本当に頭に来ますね。メディアはトランプ攻撃の為にジャーナリズムの責任を放棄して暴走したという意味です)

(昨年の)5月までには学校というものがコロナウイルス拡大については低リスクな環境だと言う事はよーく判っていた。だから学校閉鎖延長のもたらす結果は壊滅的なものになる可能性があるという事もよく判っていた。それなのに巨大メディアはそのデータを覆い隠し、保護者達と教師達の恐怖とパニックを掻き立てる事に最大の努力を傾けた訳だ。結局、メディアはドナルド・トランプに敵対的な立場を取らなければならなかったんだ」 (※リッキーさん注:このあたりもメチャクチャ腹が立ちますね)

(略) 何ヶ月にも渡って我々は『専門家を信じなさい』と言われてきた。だが過ぎたこの1年を振り返ると、公衆医学や政府やメディアの中の、我々の社会にとって最も影響力の強かったあの人々。彼らはこの難局に対して無能だったという事が証明されたんだよ、余りにも何度もね。

フロリダはエリートの意見に逆らった。そしてメディアの紡ぎ出す物語に抵抗した。その結果が『学校オープン』であり、より低い失業率であり、国全体の平均値より低いコロナウイルス死亡率だ。 (以下略)

リッキーさんはディサントス知事を勇気ある人と称える。多くの政治家たちが「専門家」というエリートに決断を任せ、科学者たちが言うからメディアがうるさいからという理由で政策を決め自分たちは責任逃れをしたのだ。専門家の言うことを聞いたとなれば、たとえ失敗に終わっても「『あれは仕方なかった。誰にも予測できない事だった』と政治家、専門家、メディア達が傷を舐め合ってりゃいい」からだ。だがそれら専門家の推薦に逆らって自分なりの政策を取り入れたらどうなるか?もしも失敗に終わったらその責任は州知事一人の肩にかかってくるのだ。にもかかわらず、それを覚悟のうえでディサントス知事及び多くの共和党知事達は独自の政策に踏み切ったのだ。これこそ指導者としての姿勢ではないだろうか?

ロックダウンをかたくなに守った民主党の知事たちと情報を元に独自の判断を下した共和党の知事たちとの政策の違いとその影響について別のツイッタラー、カン西田さんは。データを元に色々分析していくれている。

以前にもご紹介したように、ニューヨークの失態を除けば、厳しくロックダウンをした州も早々にロックダウンを緩めた州も感染者の数や死亡者の数に変わりはない。だが、ロックダウンによる経済低迷でおきた失業率は、当然のことながらロックダウンが厳しい州ほどひどい状況になっている。

この失業率はただの数字ではないと西田さん。「この数字は、仕事を失ってしまった人たちとその家族の苦しみ、痛み、悲しみの指標」でもあり「この数字の裏には自殺、薬物依存、家庭内暴力といった現実」があるのだと語る。そして何の効果もあるという証拠もないのに厳しいロックダウンや非常事態宣言をした政治家たちの手は「血で染まっている」という。私もまさしく同意見だ。

ところで、なぜ共和党が知事の州はロックダウンがゆるくて、民主党の州はいつまでもだらだらと厳しいのかという点について、西田さんはここ一年の傾向をみていて一つのパターンを発見したという。

共和党知事たちは専門家のいうことを鵜呑みにせず、専門家の提示したモデルではなく実際のデータを元に病院の受け入れ態勢を整えるといった問題解決に焦点をあて、それ以外は「市民に役立つ情報を提供」して最終的な判断は市民一人ひとりに任せるという、いわゆる州民を「大人として扱う」政策だったという。

それに比べて民主党知事の州は「専門家」のいうことをそのまま信用し市民の判断を全く信用しない政策。「科学を信じろ」といってその科学が本当に正しいかどうかもわからないのに州民に妄信を強制する。挙句の果てに感染者数が増えるとマスクをしていない人間が悪いといった「犯人探しが始まる」。州民が混乱するからと正しい情報を提供せず、ニューヨークなどはデータを隠蔽する始末。彼らの姿勢は「政府のみが何をすればよいかわかってて、市民はそれに従うべきだというのが前提 市民を子供もしくは実験室のモルモット」扱い。そして彼らは常に州民に命令口調。それでいて自分たちはマスクもせずに大人数で会食。

西田さんは民主党知事と共和党知事の違いをこうまとめる。

共和党の知事と民主党の知事の差の裏には、 個人の自由を尊重する自由主義なのか、 それとも一部の人間が決めた目的を社会全体として無理やり達成しようとする社会主義なのか という思想の違いがあります。このことは、今回の経験を通して私達が学ぶべき最も重要なことだと思います。 これまではこうした違いは本や歴史の授業などで見かける程度でした。 ところが、今回はこの現実世界でリアルタイムで経験することとなりました。(略) 私達が幸運だったのは、こうした知事達によって出てくる「違い」を観察することができたということです。

民主党の知事たちは自分らの州でどれだけの州民が傷つこうとも自分らの権力が拡大されることの方に興味があった。カリフォルニアのニューサム知事などにわかに手に入れた独裁権力に酔っているかのようにすら見えた。だが、これらの州で州民の怒りは頂点に達している。ニューヨークでもミシガンでもカリフォルニアでも知事弾劾選挙の兆しが見えつつある。カリフォルニアでは弾劾選挙にひつような150万を大幅に超えた200万の署名がすでに集まっている。

民主党支持者の多いこれらの州でも、州民は今回のことで目を覚まし、今後共和党知事を選んでほしいと思う。


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データが示す、ロックダウンの無効果ぶり

拙ブログをご愛読の読者諸氏はもうすでにご存じだが、私はアメリカがロックダウンを始めた当初からロックダウンは害あって益なしだと言ってきた。去年の三月、あの藪医者詐欺師のファウチ爺が医療崩壊を防ぐために二週間のロックダウンが必要と言い出してからすでに一年。今や種々のデータ収集が可能となり、ロックダウンは武漢ウイルス蔓延防止に全く効果がなかったという結論が出た。

本日ツイッターで西田カンさんというデータサイエンティストが紹介してくれているこのお話から読んでみよう。データはオックスフォード大学によるロックダウン強度指数

今回のロックダウンとか非常事態宣言による自粛とかって、現実世界でその効果がまったく証明されてなかった世紀の実験だったわけです。 で、アメリカではデータからその効果がまったく確認できていません。これは先月のロックダウン強度とコロナ関連の死亡者数ですが、相関の「そ」の字もありません。 あるのは、誰が州知事かという関係性だけです。

赤:共和党 青:民主党

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西田さんは上記以外に色々なグラフをあげて、ロックダウンが厳しくても厳しくなくても感染者数と死亡者数には全く影響がないと語る。また、ロックダウンが厳しいのは民主党知事の州で、緩いのは共和党知事の州とはっきり分かれることも指摘している。

結論として西田さんは、今回のロックダウンは科学的根拠に基づくものではなく、すべて政治に基づく政治ショーだという。そして、「ロックダウンやってても増える時は増える (カリフォルニア)、 ロックダウン解除しても増えるわけではない( フロリダ )、ロックダウンしなくても、勝手に減る (サウスダコタ) ハワイ:思考停止状態の知事」と断言する。

さて、それでは日本はどうだったのか。日本はかなりの自粛をしたとはいえ、欧米諸国のような厳格なロックダウンは行っていない。

これがコロナ関連の死亡者数(100万人あたり)をG7プラス・スウェーデンと比べたものです。日本を探してみてください。(カカシ注:紫色が日本)

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このデータからも分かるように、日本は諸外国に比べて死亡率がほぼゼロに近い。こういう状態なら特に自粛を厳しくする必要などない。西田さんはワクチン接種をそう急ぐこともないだろうと語る。無論ワクチンは摂取するに越したことはないが、日本はさほど危険な状態にはないのだ。

アメリカでも主に共和党知事の州で、ロックダウンを完全解除すると宣言するところが増えている。去年早期にロックダウンを解除したフロリダのディサントス知事は、いまや英雄であり、次期共和党大統領候補としてかなりの人気を集めている。

残念ながらカカシが住むカリフォルニアはアメリカでもかなりロックダウンが厳しい州で、ニューヨークでは屋内レストランが多少なりとも解禁になったにも関わらず、こちらはまだ屋外のみだ。また学校やスポーツジムなどはまだ全部的に閉鎖状態だ。

こうしたデータが出た以上、我々一般市民が政治家に圧力をかけて早急に州を開放してもらわなければならない。

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ここから先は主題とは外れるが、ちょっとうちの近所がどんな状態かをお話しよう。

先ず私が30年来通い続けていたスポーツジムが去年の中頃倒産した。このジムはうちから歩いていける距離にあり設備も整っていて私は非常に気に入っていた。また、支店が全国各地にあったので、出張の際も色々なところで使うことが出来てとても便利だった。30年前にこのジムがオープンすることになった時、まだジム建設中のオープン半年前ぐらいから会員を募集していた。ジムがあくまでの会費は無駄になってしまうとはいうものの、オープン前に登録すればそのままの会費が値上げされずに一生使えるという契約だった。それでミスター苺と私は二人で月45(約4500円)ドルという破格の会員費で30年間もこのジムに通っていたのだ!もう二度とこんなディールにはお目にかかれないだろう。

また近所には昔ながらのコーヒーショップがあった。アメリカでいうコーヒーショップとは、日本でいうところのファミレスである。この店の容貌は古臭く、1960年から1980年くらいまでは、アメリカのどこでも見かけるような一般的なレストランだった。私がこの町に越してきた1990年代には、すでに何十年もあった店らしく、朝早く朝食を取りに来るビジネスマンや、夜遅く集まる学生や、週末は家族連れの客などでいつも人気があった。だが先日この店の前を通りかかった時、店は売りに出されていた。一時的な閉店ではなく、永久に閉まってしまったのだ。

この他にも、近所にあったラーメン屋さん二軒、小さいがおしゃれな台所用品を売っていた小売店、夫婦でやっていた中華料理屋などが次々につぶれてしまった。ミスター苺も私も美容院には一年も行っていない。(ミスター苺の髪は私が刈っている)。

最近になって近所の公園のベンチやバーベキューが解禁になった。先週の週末には何組ものバーベキューパーティが開かれており、家族連れやお年寄りが沢山集まってワイワイ騒いでいた。公園に居た誰もマスクをしておらず、ソーシャルディスタンスなども守っていなかった。

私とミスター苺が散歩で通りかかると、通りがかりの人たちがみんな笑顔で挨拶してくれた。

うちのご近所さん達は、もうロックダウンは止めると決めたらしい。


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秘書が暴露したアンドリュー・クォモNY知事の介護施設死者数の嘘

今ニューヨーク州のアンドリュー・クォモの武漢ウイルス対策について非常に大きなスキャンダルが起きている。拙ブログでも去年の5月頃からニューヨークのアンドリュー・クォモ知事による武漢ウイルス政策は大失態であり、介護施設に陽性患者を送り込んで大量の犠牲者を出したという話はしたが、実はクォモ知事は介護施設における死者の数を大幅に隠蔽していたという事実があきらかになったのだ。安倍かすみ在NY記者による記事より。

クオモ氏率いる州政府が、新型コロナ禍における高齢者介護施設の死者数を隠蔽したとされる疑惑をめぐって、証拠収集のための弾劾委員会が結成されることが、州議会共和党員により18日に発表された。17日には、FBIと州東部地区連邦検事局による調査が開始したことも報じられている。

事の発端は先月、州司法長官のレティシア・ジェームズ(Letitia James)氏が、昨年3〜8月の高齢者介護施設での新型コロナによる死者数が、州により大幅に過少報告されていたと指摘する報告書を公表したことによる。

新型コロナによる州内の死者数は、4万5807人に上る。うち40%近くが介護施設の入居者とされる。

介護施設での死者数は今月10日の時点で1万3297人、16日の時点で1万3432人(総合的にあらゆる介護施設も含めると1万5049人以上)とされているが、先月18日の時点の公式な発表は8711人だった。

つまりクォモ知事は実際の犠牲者の数を半分近く誤魔化していたということになる。何故これが今更ばれたのかと言えば、クォモの秘書メリッサ・デローザが今月の10日に州議会の民主党議員らに「死者数のアップデートを“凍結”していた」として謝罪したからだ。はっきり言って謝罪するなら民主党議員にではなく、介護施設で亡くなった方々の遺族に対してすべきなのではないか?彼女が申し訳ないと言っているのはクォモの失策で大量のお年寄りが亡くなったことではなく、その数を胡麻化していたことで民主党議員たちに迷惑をかけたということだけなのだ。

実際の死亡者の数を隠蔽していた理由としてデローザは、トランプ大統領によるクォモ批判をこれ以上ひどくさせないためだったと言い訳している。トランプ大統領は去年の8月当時「州の対応が悪いため、介護施設入居者が殺されている」とクォモ州政権を責めていた。しかし、実際にクォモの失策のために15000人以上の犠牲者が出ていたのだとしたら、トランプ大統領の批判はもっともだ。責められて当然だろう。

さてこれに対してクォモ知事はどういう言い訳をしているのかと言えば、

15日にクオモ氏は会見を開き、釈明した。州保健局が、介護施設の入居者が病院で死亡したケースを明らかにしなかった結果であり透明性を欠いてたことを認めたが、正しい数字の追加作業は忙殺により「後回し」となっただけだとし、隠蔽工作を全否定した。

しかしこれに納得がいかないのは、誰あろうニューヨークの民主党議員たちである。特に介護施設で叔父を亡くしたクイーンズの州議会、ロン・キム(Ron Kim)議員はクォモを強く批難したことから、クォモから脅迫まがいの電話やテキストを何回ももらったと告発している。ニューヨークのデブラジオ市長などは、クォモが脅迫を使うなどいつものことだとインタビューで答えている。(いや、いつものことだじゃすまないだろ)

クォモの失態に関しては批判する人も中にはいた。厳しすぎるロックダウンに地元のビジネス経営者たちは一様に批判の声を上げていた。しかしトランプ大統領が大統領でいる間はなにもかもトランプのせいということにし、アメリカのメディアもクォモの失態に目をつむってきた。クォモはいかに自分が武漢ウイルス対策をきちんとやったかと本まで書いて威張っていた。

また、州の方針により昨年、新型コロナで入院し回復傾向にある9000人以上の患者を病院から介護施設に移したことが、たびたび批判の的にもなってきた。そのたびに知事は「介護施設内での感染の多くは、入居者同士ではなく施設で働くスタッフからであり、介護施設での死者6300人(当時発表)には関係しない」「死亡したのが病院か介護施設か、誰が気にするのか?」などと発言し、批判を一掃していた。

ニューヨーク在住の日本人の中にもクォモを神のように崇めていた人たちがいたが、いまはいったいどんな気持ちだろうか?政権が代わってすべてをトランプの性に出来なくなった今、クォモの金メッキははがれてきたのではないかと安倍は締めくくる。


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トランプ大統領、武漢ウイルスワクチン完成を発表

昨日、トランプ大統領は武漢ウイルスワクチンが完成したと発表した。下記は日本経済新聞の記事より。(11月14日2020年)

トランプ氏、全国民にコロナワクチン「4月にも」

【ワシントン=鳳山太成】トランプ米大統領は13日、新型コロナウイルスのワクチンについて米国内で「(2021年)4月にも全国民が接種できるようになる」との見通しを示した。開発が進む米製薬大手ファイザーのワクチンを巡り、米当局の緊急使用認可は「極めて近い」と述べた。

トランプ氏は13日、ワクチン開発の進展を誇示した(ホワイトハウス)=AP

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トランプ氏は13日、ワクチン開発の進展を誇示した(ホワイトハウス)=AP

ホワイトハウスでワクチン開発計画の現状について記者発表した。臨床試験(治験)で予防効果を確認したファイザーのワクチンに関して「とても安全で素晴らしいワクチンだ」と主張した。同社は米食品医薬品局(FDA)に近く認可を申請する方針だ。

政権のワクチン開発計画「ワープ・スピード作戦」を指揮する専門家も同席し、12月に2千万人が接種するとの予測を示した。米モデルナなど他のメーカーのワクチンも、年内に緊急使用認可する可能性に言及した。

トランプ氏は、ワクチンを全国民に提供するとしつつも「(東部)ニューヨーク州には供給しない」と述べた。トランプ政権下で承認されるワクチンに疑問を呈しているクオモ知事(民主党)に対して「米企業が開発したワクチンを信用していない」と一方的に批判した。(強調はカカシ)

この記事をよくよく読んでみたら大変な嘘が書かれていることに気づいた。太字にした最後の一節にトランプ大統領が『「ニューヨーク州には供給しない」と述べた』とあるがこれは偽りである。ニューヨークのクォモ知事はトランプ政権下におけるワクチン開発に非常に批判的であり、トランプが供給するワクチンなどあぶなっかしくて接種できない、受け取りは拒否すると前々から断言してきた。トランプ大統領は知事らによる要求がなければ州への供給は出来ないとし、ニューヨークは知事が反対しているため供給できない残念だと述べたのである。私はこの様子を生中継で観ていたので、これは断言できる。

まったくアメリカメディアの報道をそのまま報道するだけでもひどい偏向報道があるのに、実際に言ってないことまで言ったことにしてトランプ大統領を貶めようというのだからひどいものだ。

アメリカでは感謝祭が近づいている。感染者の多い州では感謝祭で家族が集まるのさえ規制しているところがあるが、ワクチンが一般市民に普及したら独裁主義を押し通してきた多々の州はロックダウンを止めるのだろうか。なぜか疑わしい。


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アメリカで武漢ウイルス死亡者とされた94%の真の死因は他の病気だった?CDCの発表。

私はロックダウンが始まった3月から4月にかけて、カリフォルニアの武漢ウイルスによる死亡者数のグラフを追っていた。だが、だんだんと馬鹿らしくなってやめてしまった。それというのも、武漢ウイルスによる死亡という数に少なからず疑問を持ち始めていたからだ。

当初からCDC(アメリカ疾病予防管理センター)は、患者の体内から武漢ウイルスが摘出された場合はすべて武漢ウイルスによる死亡者数に数えていると発表していたが、先日発表されたアメリカのCDCリポートによると武漢ウイルスで死んだとされた患者の94%は他の病気も死因につながっていたことが明らかになった。

以前にベイカースフィールドのダン・エリクソン医師も、どんな病気で亡くなった人でも、もし武漢ウイルスが体内で発見された場合には、武漢ウイルスが死因として記録されるという話をしていた。「なぜ、そんなことをするんでしょうか?」とエリクソン医師は首をかしげていた。

この調査によると、武漢ウイルスで死亡したとされる患者の6%のみが、武漢ウイルスのみが原因で亡くなっており、他の94%は平均して二つから三つの(2.6)別の病気が伴っていることが分かった。

Table 3. Conditions contributing to deaths involving coronavirus disease 2019 (COVID-19), by age group, United States. Week ending 2/1/2020 to 8/22/2020.* (Courtesy: CDC)

併発していた別の病気とは、

  • インフルエンザや肺炎。
  • 呼吸器疾患
  • 高血圧
  • 糖尿病
  • 血管および不特定の認知症
  • 心臓麻痺
  • 心不全
  • 肝臓疾患
  • 意図的もしくは外的な怪我や中毒。
  • その他

参考資料:New CDC report shows 94% of COVID-19 deaths in US had contributing conditions

これはいったい何を意味するのか?8月31日現在のアメリカにおける武漢ウイルス死亡者の絶対数は18万3千人。そのうちの6%が武漢ウイルスのみの犠牲者であったとすると、純粋なる武漢ウイルス犠牲者は1万980人。

もし人々が武漢ウイルスの存在を全く知らなかったら、今年はかなり悪質な新型インフルエンザが流行っているようなので特に気を付けよう、で済んでいたような数である。

では武漢ウイルスの恐ろしさを誇張する理由はいったい何だったのだろう?

カリフォルニアはギャブン・ニューサム独裁者知事により三月末からずっとロックダウンが続いている。一時期より規制は多少緩まったとはいえ、レストランは野外のみ、室内のバーやジムは閉まったまま。散髪屋や美容院やネールサロンも閉店休業中。(先日、駐車場でヨガを教えてるジムや、外に椅子を出して散髪している床屋をみかけた。)

すでに多くの疫病専門家が、ロックダウンは害あって益なし、人々は外に出て感染して集団免疫を作る必要があると強調しているが、ニューサム知事は聞く耳もたない。

最近、BLM/ANTIFAの暴動で、若者たちが数万人が集まる抗議デモがあちこちで起きているが、若者たちの間で武漢ウイルスによる死亡者が激増しているという話は全くきかない。アメリカはPCR検査を世界で一番多く行っているため、感染者と分かった人々の数は多いが、10万人あたりの死亡率は減少の傾向にある。

つまり、この疫病危機は去ったのだ。

いい加減に元の生活に戻ろうではないか?

劇場に行きたい!ジムにも行きたい!

ニューサム知事、我が民を開放せよ

アップデート:10/18/20


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世界のほとんどの国が対応を間違えた武漢ウイルス

先日から、武漢ウイルスに関してロックダウンの効果や特効薬に関して、新しい情報が色々と出てきているが、結論から言わせてもらえば、アメリカをはじめ世界中のほとんどの国が武漢ウイルスの対応を誤ったということだ。特に下記の二つの点は重要。

  • ロックダウンは必要なかった
  • ハイドロクロロクインを初期段階で使用すべきだった

まず俗にいうロックダウン、厳しい外出規制及び必要最低限以外のビジネスの閉鎖、は必要なかったのみならず害あって益なしだったという結論から。

私はもともとロックダウンには反対だったが、それは経済的な理由からであって、集団免疫を作るためにロックダウンをすべきではないという話を聞いたのは4月ごろである。しかし先日ご紹介した京都大学の上久保教授によれば、日本での感染が驚くほど少なかった理由として、中国からの渡航者を全面的に禁止せず、初期のS型とK型を広域に受け入れたことが幸いし、悪質なG型が欧州からやってきた時には、ほとんどの日本人が免疫を持っていたという話を聞いて、ロックダウンがいかに間違った方法であったかを改めて認識した。

私はトランプ大統領が当初、中国からの渡航者の入国を2月早々に禁止したことは正しい判断だと思っていた。それで何故日本では春節時でも中国からの入国を禁止しないのか非常に不思議に思っていた。しかしながら、安倍首相が知ってか知らぬか、それが結果的には正しい判断だったようだ。

次のハイドロクロロクインの効果がやっと広域に認められてきたようだ。トランプ大統領は初期の段階からこの薬には効果があると主張してきたが、なぜかアメリカの専門家たちは懐疑的で、副作用がありすぎるとか効果がないとかいう調査結果が捏造されて、それが常識だというふうになってしまった。州によってはHCQの使用を禁止したところなどもあった。しかし先日、HCQを早期に使用した国々では使用しなかった国々よりも死亡率が79%以上も低いという調査結果が発表された。もしこれが本当だとすれば、HCQは効かないと主張しアメリカ人のHCQ治療を遅らせたファウチ医師ら専門家の責任は非常は重い。

新しい病気であるから、最初から何が正しい政策だったのか誰も知らなかったと言えばそれまでだが、欧米諸国が耳を傾けた専門家らの意見はことごとく間違っていた。

残念なのは、当初からロックダウンをせずに重症化する危険のある人々だけを隔離すべきだとしていた専門家がいくらでもいたにも関わらず、政策を立てる政治家たちがこれらの専門家らの意見を無視したことだ。しかも、ニューヨークやニュージャージーでは、ウイルス陽性患者を介護施設に送り返すなどという信じられない失態を犯し、不必要に犠牲者を増やしてしまった。健康な人々を家に閉じ込めておいて老人や病人をウイルスに晒すというまるでさかさまな政策をとってしまったのだ!

ハイドロクロロクインHCQ規制に関しては、もう犯罪に近いレベルの失態だ。この薬の効果についてはすでに3月くらいから臨床実験でデータが出ていた。トランプ大統領自らが予防用に接種するなど、これで多くのひとの命が救われると希望を持ったのもつかの間、一部の「専門家」からあまり効果はない、副作用がある、などといった意見が出て、デマの調査結果があたかも真実であるかのようにWHOをはじめ欧米の医療機関で受け入れられてしまった。

なぜこんなことが起きたのか? 考えられる理由は二つ。政治と利権だ。

まず政治的には、アメリカにはトランプ大統領に成功してほしくない政治家がごちゃまんといる。そうした人々にとって、特効薬など邪魔以外のなにものでもない。またWHOはアメリカから当初の発表について強く批難され頭に来ていた。ここでトランプに手柄など立てられては面子が立たない。ということで、トランプが推す特効薬は効果がないという情報を広める必要があった。

次に利権だが、トランプ大統領はこのウイルスが蔓延する以前からアメリカのビッグファーマと呼ばれる製薬会社とアメリカ食品医薬品局(Food and Drug Administration)との癒着を破壊するために圧力をかけていた。これは武漢ウイルスに限らないが、製薬会社は病気の治療薬や予防薬は好まない。どちらかというと病気が長期に継続して長年常備薬として接種するような薬が好まれる。考えてみればこれは利益を上げる立場から言わせれば当然のことだ。

例えばの話、糖尿病に特効薬が出来、安い薬を短期間飲めば完治するなどということになったら製薬会社は決して喜ばない。そんな薬が発明されても使用許可が下りないようにFDAに圧力をかけること間違いなしである。

つまり武漢ウイルスが一錠50円たらずのマラリア薬で完治してしまうとしたら、大金はたいてワクチンを作る意味がなくなる。ワクチンで大金儲けをしようと思っている製薬会社からしてみると、この段階での治療薬は邪魔なのである。トランプ大統領のアドバイザーとして活躍しているドクターファウチも実はこのワクチンに投資している。既存の薬で病気が治るより、新しいワクチンのほうが金儲けになるのだ。

このファウチ博士の利害関係についてトランプ大統領は多分最初は知らなかったのだろう。どうもドクターファウチは最初から胡散臭い奴だと思っていたが案の定だった。

ではアメリカはじめ欧米諸国はどのような政策を取るべきだったのだろうか?もし今年二月に戻ることが出来るなら、アメリカがとるべきだった対策とは、、

  • 中国からの渡航制限:
    • 中国からの渡航者を一挙に拒絶せず、緩い速度で入国者数を規制するにとどめ、
    • 医療崩壊を起こさない程度の速度で、すこしづつ新型ウイルスを人口に紹介し集団免疫を図る。
  • 危険度の高い人たちへの配慮
    • 病気に抵抗力の弱い老人や持病のある人々の外出自粛を推進し、
    • 介護施設などには防護服など必要器具を優先的に提供し、
    • 従業員や入院患者の定期的な検査を義務付け、家族など訪問客のPCR検査も義務付ける。
    • 医療関係専門家による従業員への特別訓練を行う。
    • 陽性患者は即座に特別施設に隔離する。
    • 病院から退院するほど回復した患者でも陽性患者は陰性になるまで特別施設で隔離する。
    • 陽性患者は軽症でも絶対に介護施設に受け入れてはいけない。
    • 転売屋によるマスク買い占めを違法にする。
  • HCQなど効果のありそうな薬の臨床実験を奨励する。
  • ワクチン開発に努める。
  • 学校やジムやレストランや劇場は通常通りに運営し、手洗いやマスクなどを奨励する。
  • 成功している国(日本など)と積極的に情報交換をす。

もちろんこれは後だしだから公平な批判では全くないが、もう今となってはロックダウンを継続する理屈は全くない。今のロックダウンは全く科学に基づくものではなく、すべて政治判断だ。残念なことにカリフォルニア知事はバリバリ左翼の民主党。まだまだこのロックダウンが終わる兆しは見えない。


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日本の武漢ウイルス危機はもう去った!マスクや三密対策はもう無意味

昨日、コメンターのsakura_loverさんのご紹介で、京都大学大学院医学研究科特定教授の上久保靖彦氏による『衝撃!日本では既に”集団免疫が達成”されている!?』というビデオを観た。上久保教授はドクターフゥアウチや通常の専門家の人たちとは全く真逆なことをおっしゃっている。

まず武漢ウイリスには三世代ある。最初武漢で始まったのがS型で、これは比較的感染率が低く症状も軽い。S型は去年の11月ごろから蔓延しだし、中国からの旅行者が世界中に広めてしまったので、ほぼ世界中がS型に感染していた。これにかかった人はほとんど無症状か軽症だったらしい。しかしS型には抗体を作る力がないという。そのあと武漢で二世代目のK型が発生した。この時、武漢は1月の末にロックダウンを始めたが、一千万の武漢市民のうち500万が武漢を脱出して世界中に旅立ち、その多くが日本やオーストラリアやニュージーランドへ飛んだ。日本は中国からの旅行者を一律に止めるようなことをしなかったため、K型ウイルスが日本に蔓延。日本人はS型+K型で武漢ウイルスに対して60%の集団免疫ができたという。それでG型が日本にやってきた頃には、ほとんどの日本人には免疫があり、最後のG型到来により日本は抗体率85%という集団免疫を達成したのだ。

アメリカでは二月の段階で中国からの渡航者を全面的に止めてしまい、中国からの帰国者も二週間の隔離という厳しい措置をとった。それでアメリカにはK型ウイルスがやってこなかった。

そのあと三代目の欧州版ウイルスG型が発生。欧州からの渡航制限はしていなかったアメリカにイタリアからG型が渡来。しかしK型の免疫がなかったアメリカ市民は突然G型にさらされたため一気い病気が蔓延という状況になった。

しかしそれでも、ニューヨークやロサンゼルスの抗体テストの結果、思ったより多くの人に抗体があることがわかっている。そして一部の専門家の間ではアメリカ全土でロックダウンが始まった頃には全土にウイルスは蔓延しており手遅れだったという話が出ていた。

上久保教授のお話によれば、人工的に蔓延を阻止するのは必ずしも正しいやり方ではないということ。特に東京の非常宣言は必要なかったというのがご意見のようだ。そういえば同じようなことをアメリカでも誰かがいってたなと思い出したのがカリフォルニアベイカースフィールドのエリクソン医師

エリクソン医師は、普通隔離というのは病気が発病した人や感染が疑われている人に対してするものであり、健康な人まで隔離してしまうというのは抗体を弱めることになり、かえってウイルス蔓延を防ぐのに逆効果だという。健康体の人は外に出て色々なウイルスに接触し抗体を作っていくべきなのだ。だが、家に閉じこもってウイルスに接触する機会がなければ抗体力がどんどん弱まり、いざ外に出た時に新しいウイルスに感染する可能性が高くなってしまうというのだ。

上久保教授によれば、すでに抗体のある人がマスクをする必要も三密を避ける必要もないとのこと。またPCR検査で陽性と出たとしても、抗体のある人にとっては病気になるという意味ではないので、あまり意味がないという。かえって抗体のある人はウイルスに常時さらされていたほうが抗体力を維持できるとのことなので、家に閉じこもっているのは全く逆効果だという。

やっぱりねえ。私もずっとそう思っていたのだ。とはいえ、私は日本が中国からの渡航者を早々に禁止しなかったことをずっと批判していたので、他人のことは言えないのだが。

結論として、ロックダウンは害あって益なし。今すぐ都市を開放し正常な生活に戻るべし。もちろん病気になったら適切な治療を受けるべき。集団免疫があるからといってすべての人が安全という意味ではない。これはインフルエンザでも同じことが言える。


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武漢ウイルス予防と治療の科学を訴える最前線医師団の記者会見の内容

前回、左翼メディアやSNSが削除し隠蔽しようとした最前線医師団の記者会見のトランスクリプを見つけたのでその内容をかいつまんでご紹介しよう。最初に断っておくが、私は医師ではないし科学者でもない。だからこの医師たちが言っていることが正しいか正しくないかを判断する専門的な能力はない。だが、外出自粛とマスクだけしか政策が浮かばない自称専門家も色々間違いを犯しているし、当初の予測とはずいぶん違う状況が起きている以上、反対意見にも耳を傾ける必要があると考える。下記は私が重要だと思う部分のみを抜粋したもの。引用部分でも適当に略してあるので、突っ込みっこなし!

まずは医師団代表シモーン・ゴールド医師による挨拶。

COVID-19(武漢ウイルス)には初期と後期という二つの段階がある。ウイルスに感染した場合には治療法がある。本日我々アメリカ最前線医師団はそのことについて語りたい。なぜならこの情報は隠蔽されてきたからだ。何千という医師たちがこのウイルスはコントロールできるという良いニュースをアメリカ人に伝えようとして黙らされてきた。しかし我々はこれ以上、張り巡らされた恐怖の蜘蛛の巣の中で生き続けることはできない。

だから今日は色々な立場の医師たちにロックダウンが子供たちからお年寄りに至るまで、ビジネスや経済に関しても、どんな悪影響を及ぼしたか、そしてどうやってこの恐怖の輪廻からはい出せるかを話していただく。

最初のスピーカーは小児科医のボブ・ハミルトン医師。

私はカリフォルニア州サンタモニカで36年間開業医をしている小児科医である。子供たちはこのウイルスに非常に良く対応している。ほとんどが感染せず感染しても死亡率は五分の一パーセント。 また子供は感染源ではない。当初子供が感染し大人に移すと思われていたが事実はその反対である。子供から親に移したりはしていない。スコットランドのマーク・ウールハウス医師によれば、「生徒から教師にウイルスを映したケースは世界中一件もない」とのことだ。

感染を広めているのは子供ではなく老人である。だから子供を学校へ送りかえすことを心配する必要はない。子供の生活を正常に戻すことが今は一番大事なことだ。無論色々な方法を施し注意すべきである。しかし恐怖によって行動すべきではない。科学に基づいた行動をする必要がある。

子供たちが学校へ戻る弊害となっているのは科学ではない。教育委員会や教員の労働組合だ。教師に防護服を与えるのはいいとしても、私の地元のロサンゼルスの教師労働組合からは警察予算を削れなどという要求が出ている。いったいこれがウイルスとどういう関係があるというのだ? しかも彼らは子供たちが私立学校へ行くことを辞めさせようとしている。これらの学校でこそ子供たちが実際に教育を受けることが出来るというのに。

次のスピーカーは、ハイチ出身のステラ・イマヌエル女医。彼女は色々これまでに非科学的な発言をしてきたことで悪名高いのではあるが、実際に彼女が体験している事実を語っているとしたら非常に興味深い内容だ。

私はテキサス州ヒューストン市の内科医である。西アフリカのナイジェリアで医学を学び、マラリア患者を治療してきた。よって私はこれらの薬には経験がる。私は個人的に350人以上のCOVID患者を治療してきた。中には高血圧や喘息患者や老人も居た。最年長は92歳だった。そして結果はすべて同じだった。患者にはハイドロクロロクインとズィンクを施した。そして全員良好だ。私は一人の患者も失っていない。

また私は自分も含め私のスタッフ、そして他の多くの医者もHQを予防として接種した。私たちは毎日10から15人の患者を診ている。我々はサージカルマスク以外はつけていないが、誰も病気になっていない。

私がこのワシントンDCに来た理由は、アメリカにおいて誰一人死ぬ必要はないということを言いたかったからだ。この病気には治療薬がある。それはハイドロクロロクイン、ズィンクそしてズィスロマックスだ。マスクは必要ない。ロックダウンは必要ない。治療薬はあるのだ。

イマヌエル医師はここで、HQに関するダブルブラインドのテストの結果、あまり効果がないという調査結果が出ていることに関しても、その調査はやり方がおかしいのではないかとカラフルな言葉使いで批判。自分は現場で患者と実際に対応している。自称専門家で患者を何年も診たことのない人がHQは効かないという人は実際に現場に来て患者を診てもらいたいと挑戦。彼女の言い分は、HQは効果があるにも関わらず、政治的な理由が使用が制限されていること。それによって死ななくてもいい人が死んでいるということだ。

次のスピーカーはカリフォルニア州ベーカースフィールドのダン・エリクソン医師。彼は以前に、カリフォルニア州民の多くにすでに免疫があり、ロックダウンは害あって益なしという調査結果を地元テレビ局で発表したビデオが出回り有名になった人なので、覚えている人もいるかもしれない。

ロックダウンで経済を破壊すれば人々の健康にも影響が及ぶ。ロックダウンにより自殺ホットラインへの相談は6倍に増えた。 DVやアルコール依存症も増え、経済的な理由から健康上の問題が起きている。ロックダウンをすれば影響があるのは仕事だけではない。家庭でも人々の健康に影響が及ぶ。だから今後インフルエンザや次の蔓延が起きる冬に向けて、継続的な方法を考えなければならない。

継続的に維持できる方法とは何か?ソーシャルディスタンスやマスクを使ううことはできるが、学校やビジネスを始めることもできる。これは私が作り上げたことではなく、スエーデンがすでにやっていることだ。スーエデンの死亡率は100万あたり564人。厳しいロックダウンをしたUKではこれが100万人あたり600人。ロックダウンは死亡率を特に下げていない。私がいいたいのは、学校を開放しビジネスを開始すること。そして人々が個々に責任をもってマスクをするなりソーシャルディスタンスを守るなりすればいいということ。我が国でずっとこれまでやってきたように人々にデータを与え勉強する機会をあたえ、個人でそれぞれ決断を下す自由を与えるべきだ。

ここから先は質疑応答。それにしてもこんな大事な発表に集まった人たちは数人で、しかもプロのジャーナリストらしき人の姿はまるで見えない。

最初の質問者はサウスダコタ州の人で、サウスダコタではハイドロクロロクインの効果が調査されたが、効き目がなく副作用が大きいという結果が出た件について、ゴールド医師は、処方された量が多すぎたことが原因だとかたる。しかしサウスダコタではHQを得ることが出来る。

次は家族が病気になった場合、HQを得るにはどうしたらいいのかという質問について、ゴールド医師は自分も毎日その質問をしているが、多くの下院議員からもその質問を得ていると語る。政治家でも得られないのに一般市民はどうすればいいのか。まず医師が知識がなければならない。しかし州によっては薬局が医師の処方に従わずに拒否するところもある。

これらの医師たちの臨床データは発表されているのかという質問に関して、色々なデータが実は発表されているが、メディアが報道しないとゴールド医師。

ここでジェームス・トダロ医師がハイドロクロロクインの効果を隠蔽する動きについて語る。

ハイドロクロロクインの効果を攻撃しているように感じるとしたら、それはそういう攻撃が実在するからだ。いったいいつの世に一つの薬がこれだけの話題を生んだことがあっただろう? 65年間も使われてきてWHOも安全だと承認し必要な薬と認められ多くの国では処方箋なしで買うことができる。

それで私はハイドロクロロクインがコロナウイルスの治療薬である可能性について今年の3月に共著した。これは一風を巻き起こした。以後これに関する情報が検閲されるようになった。そして我々の多くがすでに検閲されている。グーグルで発表した私の文献はグーグルによって削除された。今や多くの調査が行われHQは効果的であるという結果が出ているにも関わらず、元の文献は未だに読むことができない。そして間違った情報が出回っており、それが医学の最高のレベルにまで届いてしまっている。

去る五月ザ・ランセットがとある記事を掲載した。ランセットといえば医学ジャーナルとしては世界最高に威厳のある誌である。しかしザ・ランセットの記事によりWHOはすべてのHQに関する調査を辞めてしまった。そして我々のような個々の医師たちが実際にその調査結果を吟味したところ、データが捏造されたものであることがわかった。調査結果は本物ではなかったのだ。我々の調査は説得力があり、ランセットは発表後二週間という速さで記事を撤回した。こんなことは前代未聞だ。特にこれほど重要な調査にかんしては。

あまりにも色々な間違った情報が飛び散っているため、真実を見つけ出すのは難しい。よって我々最前線医師団は真実の情報を提供しようとこのグループを組織したのだ。

事実、ジェームス・トダロ医師のウエッブサイト、medicineuncensored.comでは、武漢ウイルスに関する色々な情報を得ることが出来るので、ブックマークをお勧めする。この記者会見の時はトダロ医師は、ユーチューブやフェイスブックはHQに関する情報を厳しく検閲しているが、他のサイトに比べるとツイッターはまだましな方だと言っていた。しかし翌日このビデオはツイッターでも削除されてしまった。

読者諸氏がこの医師団の言っていることを信じる信じないはご自由だ。私が言いたいのは、トダロ医師やエリクソン医師が言っているように、人々に色々な情報をきちんと提供し、人々が個人個人で何が正しいのか判断できる状況を作るべきだということだ。なぜなら自称専門家と言われる人々が今年の2月や3月に予測していたことは何一つ現実になっていない。

病院をパンクさせないために二週間のロックダウンをしようということで国民は協力したが、病院は一番感染率の高かったニューヨークですらもパンク状態にはならなかったし、医療用具が足りなくなることもなかった。感染カーブを平らにすればよいという話だったのに、カーブが平になってもロックダウンは終わらない。自称専門家のファウチ医師などはワクチンが出来るまでロックダウンを続けろなどと訳の分からないことを言うようになった。

そうして左翼メディアや左翼政治家たちは特効薬の情報を隠蔽しようと躍起だ。科学に耳を貸せといいながら、科学的情報を隠蔽し、それを訴える医師や科学者やジャーナリストを弾圧する。彼らの目的は病気を治すことではない。蔓延を止めることでもない。

ともかく本日は、この記者会見の内容について重要な点をまとめてみた。これについてどう思うかは読者諸氏個人の判断にお任せしよう。


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