アメリカで武漢ウイルス死亡者とされた94%の真の死因は他の病気だった?CDCの発表。

私はロックダウンが始まった3月から4月にかけて、カリフォルニアの武漢ウイルスによる死亡者数のグラフを追っていた。だが、だんだんと馬鹿らしくなってやめてしまった。それというのも、武漢ウイルスによる死亡という数に少なからず疑問を持ち始めていたからだ。

当初からCDC(アメリカ疾病予防管理センター)は、患者の体内から武漢ウイルスが摘出された場合はすべて武漢ウイルスによる死亡者数に数えていると発表していたが、先日発表されたアメリカのCDCリポートによると武漢ウイルスで死んだとされた患者の94%は他の病気も死因につながっていたことが明らかになった。

以前にベイカースフィールドのダン・エリクソン医師も、どんな病気で亡くなった人でも、もし武漢ウイルスが体内で発見された場合には、武漢ウイルスが死因として記録されるという話をしていた。「なぜ、そんなことをするんでしょうか?」とエリクソン医師は首をかしげていた。

この調査によると、武漢ウイルスで死亡したとされる患者の6%のみが、武漢ウイルスのみが原因で亡くなっており、他の94%は平均して二つから三つの(2.6)別の病気が伴っていることが分かった。

Table 3. Conditions contributing to deaths involving coronavirus disease 2019 (COVID-19), by age group, United States. Week ending 2/1/2020 to 8/22/2020.* (Courtesy: CDC)

併発していた別の病気とは、

  • インフルエンザや肺炎。
  • 呼吸器疾患
  • 高血圧
  • 糖尿病
  • 血管および不特定の認知症
  • 心臓麻痺
  • 心不全
  • 肝臓疾患
  • 意図的もしくは外的な怪我や中毒。
  • その他

参考資料:New CDC report shows 94% of COVID-19 deaths in US had contributing conditions

これはいったい何を意味するのか?8月31日現在のアメリカにおける武漢ウイルス死亡者の絶対数は18万3千人。そのうちの6%が武漢ウイルスのみの犠牲者であったとすると、純粋なる武漢ウイルス犠牲者は1万980人。

もし人々が武漢ウイルスの存在を全く知らなかったら、今年はかなり悪質な新型インフルエンザが流行っているようなので特に気を付けよう、で済んでいたような数である。

では武漢ウイルスの恐ろしさを誇張する理由はいったい何だったのだろう?

カリフォルニアはギャブン・ニューサム独裁者知事により三月末からずっとロックダウンが続いている。一時期より規制は多少緩まったとはいえ、レストランは野外のみ、室内のバーやジムは閉まったまま。散髪屋や美容院やネールサロンも閉店休業中。(先日、駐車場でヨガを教えてるジムや、外に椅子を出して散髪している床屋をみかけた。)

すでに多くの疫病専門家が、ロックダウンは害あって益なし、人々は外に出て感染して集団免疫を作る必要があると強調しているが、ニューサム知事は聞く耳もたない。

最近、BLM/ANTIFAの暴動で、若者たちが数万人が集まる抗議デモがあちこちで起きているが、若者たちの間で武漢ウイルスによる死亡者が激増しているという話は全くきかない。アメリカはPCR検査を世界で一番多く行っているため、感染者と分かった人々の数は多いが、10万人あたりの死亡率は減少の傾向にある。

つまり、この疫病危機は去ったのだ。

いい加減に元の生活に戻ろうではないか?

劇場に行きたい!ジムにも行きたい!

ニューサム知事、我が民を開放せよ!


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世界のほとんどの国が対応を間違えた武漢ウイルス

先日から、武漢ウイルスに関してロックダウンの効果や特効薬に関して、新しい情報が色々と出てきているが、結論から言わせてもらえば、アメリカをはじめ世界中のほとんどの国が武漢ウイルスの対応を誤ったということだ。特に下記の二つの点は重要。

  • ロックダウンは必要なかった
  • ハイドロクロロクインを初期段階で使用すべきだった

まず俗にいうロックダウン、厳しい外出規制及び必要最低限以外のビジネスの閉鎖、は必要なかったのみならず害あって益なしだったという結論から。

私はもともとロックダウンには反対だったが、それは経済的な理由からであって、集団免疫を作るためにロックダウンをすべきではないという話を聞いたのは4月ごろである。しかし先日ご紹介した京都大学の上久保教授によれば、日本での感染が驚くほど少なかった理由として、中国からの渡航者を全面的に禁止せず、初期のS型とK型を広域に受け入れたことが幸いし、悪質なG型が欧州からやってきた時には、ほとんどの日本人が免疫を持っていたという話を聞いて、ロックダウンがいかに間違った方法であったかを改めて認識した。

私はトランプ大統領が当初、中国からの渡航者の入国を2月早々に禁止したことは正しい判断だと思っていた。それで何故日本では春節時でも中国からの入国を禁止しないのか非常に不思議に思っていた。しかしながら、安倍首相が知ってか知らぬか、それが結果的には正しい判断だったようだ。

次のハイドロクロロクインの効果がやっと広域に認められてきたようだ。トランプ大統領は初期の段階からこの薬には効果があると主張してきたが、なぜかアメリカの専門家たちは懐疑的で、副作用がありすぎるとか効果がないとかいう調査結果が捏造されて、それが常識だというふうになってしまった。州によってはHCQの使用を禁止したところなどもあった。しかし先日、HCQを早期に使用した国々では使用しなかった国々よりも死亡率が79%以上も低いという調査結果が発表された。もしこれが本当だとすれば、HCQは効かないと主張しアメリカ人のHCQ治療を遅らせたファウチ医師ら専門家の責任は非常は重い。

新しい病気であるから、最初から何が正しい政策だったのか誰も知らなかったと言えばそれまでだが、欧米諸国が耳を傾けた専門家らの意見はことごとく間違っていた。

残念なのは、当初からロックダウンをせずに重症化する危険のある人々だけを隔離すべきだとしていた専門家がいくらでもいたにも関わらず、政策を立てる政治家たちがこれらの専門家らの意見を無視したことだ。しかも、ニューヨークやニュージャージーでは、ウイルス陽性患者を介護施設に送り返すなどという信じられない失態を犯し、不必要に犠牲者を増やしてしまった。健康な人々を家に閉じ込めておいて老人や病人をウイルスに晒すというまるでさかさまな政策をとってしまったのだ!

ハイドロクロロクインHCQ規制に関しては、もう犯罪に近いレベルの失態だ。この薬の効果についてはすでに3月くらいから臨床実験でデータが出ていた。トランプ大統領自らが予防用に接種するなど、これで多くのひとの命が救われると希望を持ったのもつかの間、一部の「専門家」からあまり効果はない、副作用がある、などといった意見が出て、デマの調査結果があたかも真実であるかのようにWHOをはじめ欧米の医療機関で受け入れられてしまった。

なぜこんなことが起きたのか? 考えられる理由は二つ。政治と利権だ。

まず政治的には、アメリカにはトランプ大統領に成功してほしくない政治家がごちゃまんといる。そうした人々にとって、特効薬など邪魔以外のなにものでもない。またWHOはアメリカから当初の発表について強く批難され頭に来ていた。ここでトランプに手柄など立てられては面子が立たない。ということで、トランプが推す特効薬は効果がないという情報を広める必要があった。

次に利権だが、トランプ大統領はこのウイルスが蔓延する以前からアメリカのビッグファーマと呼ばれる製薬会社とアメリカ食品医薬品局(Food and Drug Administration)との癒着を破壊するために圧力をかけていた。これは武漢ウイルスに限らないが、製薬会社は病気の治療薬や予防薬は好まない。どちらかというと病気が長期に継続して長年常備薬として接種するような薬が好まれる。考えてみればこれは利益を上げる立場から言わせれば当然のことだ。

例えばの話、糖尿病に特効薬が出来、安い薬を短期間飲めば完治するなどということになったら製薬会社は決して喜ばない。そんな薬が発明されても使用許可が下りないようにFDAに圧力をかけること間違いなしである。

つまり武漢ウイルスが一錠50円たらずのマラリア薬で完治してしまうとしたら、大金はたいてワクチンを作る意味がなくなる。ワクチンで大金儲けをしようと思っている製薬会社からしてみると、この段階での治療薬は邪魔なのである。トランプ大統領のアドバイザーとして活躍しているドクターファウチも実はこのワクチンに投資している。既存の薬で病気が治るより、新しいワクチンのほうが金儲けになるのだ。

このファウチ博士の利害関係についてトランプ大統領は多分最初は知らなかったのだろう。どうもドクターファウチは最初から胡散臭い奴だと思っていたが案の定だった。

ではアメリカはじめ欧米諸国はどのような政策を取るべきだったのだろうか?もし今年二月に戻ることが出来るなら、アメリカがとるべきだった対策とは、、

  • 中国からの渡航制限:
    • 中国からの渡航者を一挙に拒絶せず、緩い速度で入国者数を規制するにとどめ、
    • 医療崩壊を起こさない程度の速度で、すこしづつ新型ウイルスを人口に紹介し集団免疫を図る。
  • 危険度の高い人たちへの配慮
    • 病気に抵抗力の弱い老人や持病のある人々の外出自粛を推進し、
    • 介護施設などには防護服など必要器具を優先的に提供し、
    • 従業員や入院患者の定期的な検査を義務付け、家族など訪問客のPCR検査も義務付ける。
    • 医療関係専門家による従業員への特別訓練を行う。
    • 陽性患者は即座に特別施設に隔離する。
    • 病院から退院するほど回復した患者でも陽性患者は陰性になるまで特別施設で隔離する。
    • 陽性患者は軽症でも絶対に介護施設に受け入れてはいけない。
    • 転売屋によるマスク買い占めを違法にする。
  • HCQなど効果のありそうな薬の臨床実験を奨励する。
  • ワクチン開発に努める。
  • 学校やジムやレストランや劇場は通常通りに運営し、手洗いやマスクなどを奨励する。
  • 成功している国(日本など)と積極的に情報交換をす。

もちろんこれは後だしだから公平な批判では全くないが、もう今となってはロックダウンを継続する理屈は全くない。今のロックダウンは全く科学に基づくものではなく、すべて政治判断だ。残念なことにカリフォルニア知事はバリバリ左翼の民主党。まだまだこのロックダウンが終わる兆しは見えない。


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日本の武漢ウイルス危機はもう去った!マスクや三密対策はもう無意味

昨日、コメンターのsakura_loverさんのご紹介で、京都大学大学院医学研究科特定教授の上久保靖彦氏による『衝撃!日本では既に”集団免疫が達成”されている!?』というビデオを観た。上久保教授はドクターフゥアウチや通常の専門家の人たちとは全く真逆なことをおっしゃっている。

まず武漢ウイリスには三世代ある。最初武漢で始まったのがS型で、これは比較的感染率が低く症状も軽い。S型は去年の11月ごろから蔓延しだし、中国からの旅行者が世界中に広めてしまったので、ほぼ世界中がS型に感染していた。これにかかった人はほとんど無症状か軽症だったらしい。しかしS型には抗体を作る力がないという。そのあと武漢で二世代目のK型が発生した。この時、武漢は1月の末にロックダウンを始めたが、一千万の武漢市民のうち500万が武漢を脱出して世界中に旅立ち、その多くが日本やオーストラリアやニュージーランドへ飛んだ。日本は中国からの旅行者を一律に止めるようなことをしなかったため、K型ウイルスが日本に蔓延。日本人はS型+K型で武漢ウイルスに対して60%の集団免疫ができたという。それでG型が日本にやってきた頃には、ほとんどの日本人には免疫があり、最後のG型到来により日本は抗体率85%という集団免疫を達成したのだ。

アメリカでは二月の段階で中国からの渡航者を全面的に止めてしまい、中国からの帰国者も二週間の隔離という厳しい措置をとった。それでアメリカにはK型ウイルスがやってこなかった。

そのあと三代目の欧州版ウイルスG型が発生。欧州からの渡航制限はしていなかったアメリカにイタリアからG型が渡来。しかしK型の免疫がなかったアメリカ市民は突然G型にさらされたため一気い病気が蔓延という状況になった。

しかしそれでも、ニューヨークやロサンゼルスの抗体テストの結果、思ったより多くの人に抗体があることがわかっている。そして一部の専門家の間ではアメリカ全土でロックダウンが始まった頃には全土にウイルスは蔓延しており手遅れだったという話が出ていた。

上久保教授のお話によれば、人工的に蔓延を阻止するのは必ずしも正しいやり方ではないということ。特に東京の非常宣言は必要なかったというのがご意見のようだ。そういえば同じようなことをアメリカでも誰かがいってたなと思い出したのがカリフォルニアベイカースフィールドのエリクソン医師

エリクソン医師は、普通隔離というのは病気が発病した人や感染が疑われている人に対してするものであり、健康な人まで隔離してしまうというのは抗体を弱めることになり、かえってウイルス蔓延を防ぐのに逆効果だという。健康体の人は外に出て色々なウイルスに接触し抗体を作っていくべきなのだ。だが、家に閉じこもってウイルスに接触する機会がなければ抗体力がどんどん弱まり、いざ外に出た時に新しいウイルスに感染する可能性が高くなってしまうというのだ。

上久保教授によれば、すでに抗体のある人がマスクをする必要も三密を避ける必要もないとのこと。またPCR検査で陽性と出たとしても、抗体のある人にとっては病気になるという意味ではないので、あまり意味がないという。かえって抗体のある人はウイルスに常時さらされていたほうが抗体力を維持できるとのことなので、家に閉じこもっているのは全く逆効果だという。

やっぱりねえ。私もずっとそう思っていたのだ。とはいえ、私は日本が中国からの渡航者を早々に禁止しなかったことをずっと批判していたので、他人のことは言えないのだが。

結論として、ロックダウンは害あって益なし。今すぐ都市を開放し正常な生活に戻るべし。もちろん病気になったら適切な治療を受けるべき。集団免疫があるからといってすべての人が安全という意味ではない。これはインフルエンザでも同じことが言える。


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武漢ウイルス予防と治療の科学を訴える最前線医師団の記者会見の内容

前回、左翼メディアやSNSが削除し隠蔽しようとした最前線医師団の記者会見のトランスクリプを見つけたのでその内容をかいつまんでご紹介しよう。最初に断っておくが、私は医師ではないし科学者でもない。だからこの医師たちが言っていることが正しいか正しくないかを判断する専門的な能力はない。だが、外出自粛とマスクだけしか政策が浮かばない自称専門家も色々間違いを犯しているし、当初の予測とはずいぶん違う状況が起きている以上、反対意見にも耳を傾ける必要があると考える。下記は私が重要だと思う部分のみを抜粋したもの。引用部分でも適当に略してあるので、突っ込みっこなし!

まずは医師団代表シモーン・ゴールド医師による挨拶。

COVID-19(武漢ウイルス)には初期と後期という二つの段階がある。ウイルスに感染した場合には治療法がある。本日我々アメリカ最前線医師団はそのことについて語りたい。なぜならこの情報は隠蔽されてきたからだ。何千という医師たちがこのウイルスはコントロールできるという良いニュースをアメリカ人に伝えようとして黙らされてきた。しかし我々はこれ以上、張り巡らされた恐怖の蜘蛛の巣の中で生き続けることはできない。

だから今日は色々な立場の医師たちにロックダウンが子供たちからお年寄りに至るまで、ビジネスや経済に関しても、どんな悪影響を及ぼしたか、そしてどうやってこの恐怖の輪廻からはい出せるかを話していただく。

最初のスピーカーは小児科医のボブ・ハミルトン医師。

私はカリフォルニア州サンタモニカで36年間開業医をしている小児科医である。子供たちはこのウイルスに非常に良く対応している。ほとんどが感染せず感染しても死亡率は五分の一パーセント。 また子供は感染源ではない。当初子供が感染し大人に移すと思われていたが事実はその反対である。子供から親に移したりはしていない。スコットランドのマーク・ウールハウス医師によれば、「生徒から教師にウイルスを映したケースは世界中一件もない」とのことだ。

感染を広めているのは子供ではなく老人である。だから子供を学校へ送りかえすことを心配する必要はない。子供の生活を正常に戻すことが今は一番大事なことだ。無論色々な方法を施し注意すべきである。しかし恐怖によって行動すべきではない。科学に基づいた行動をする必要がある。

子供たちが学校へ戻る弊害となっているのは科学ではない。教育委員会や教員の労働組合だ。教師に防護服を与えるのはいいとしても、私の地元のロサンゼルスの教師労働組合からは警察予算を削れなどという要求が出ている。いったいこれがウイルスとどういう関係があるというのだ? しかも彼らは子供たちが私立学校へ行くことを辞めさせようとしている。これらの学校でこそ子供たちが実際に教育を受けることが出来るというのに。

次のスピーカーは、ハイチ出身のステラ・イマヌエル女医。彼女は色々これまでに非科学的な発言をしてきたことで悪名高いのではあるが、実際に彼女が体験している事実を語っているとしたら非常に興味深い内容だ。

私はテキサス州ヒューストン市の内科医である。西アフリカのナイジェリアで医学を学び、マラリア患者を治療してきた。よって私はこれらの薬には経験がる。私は個人的に350人以上のCOVID患者を治療してきた。中には高血圧や喘息患者や老人も居た。最年長は92歳だった。そして結果はすべて同じだった。患者にはハイドロクロロクインとズィンクを施した。そして全員良好だ。私は一人の患者も失っていない。

また私は自分も含め私のスタッフ、そして他の多くの医者もHQを予防として接種した。私たちは毎日10から15人の患者を診ている。我々はサージカルマスク以外はつけていないが、誰も病気になっていない。

私がこのワシントンDCに来た理由は、アメリカにおいて誰一人死ぬ必要はないということを言いたかったからだ。この病気には治療薬がある。それはハイドロクロロクイン、ズィンクそしてズィスロマックスだ。マスクは必要ない。ロックダウンは必要ない。治療薬はあるのだ。

イマヌエル医師はここで、HQに関するダブルブラインドのテストの結果、あまり効果がないという調査結果が出ていることに関しても、その調査はやり方がおかしいのではないかとカラフルな言葉使いで批判。自分は現場で患者と実際に対応している。自称専門家で患者を何年も診たことのない人がHQは効かないという人は実際に現場に来て患者を診てもらいたいと挑戦。彼女の言い分は、HQは効果があるにも関わらず、政治的な理由が使用が制限されていること。それによって死ななくてもいい人が死んでいるということだ。

次のスピーカーはカリフォルニア州ベーカースフィールドのダン・エリクソン医師。彼は以前に、カリフォルニア州民の多くにすでに免疫があり、ロックダウンは害あって益なしという調査結果を地元テレビ局で発表したビデオが出回り有名になった人なので、覚えている人もいるかもしれない。

ロックダウンで経済を破壊すれば人々の健康にも影響が及ぶ。ロックダウンにより自殺ホットラインへの相談は6倍に増えた。 DVやアルコール依存症も増え、経済的な理由から健康上の問題が起きている。ロックダウンをすれば影響があるのは仕事だけではない。家庭でも人々の健康に影響が及ぶ。だから今後インフルエンザや次の蔓延が起きる冬に向けて、継続的な方法を考えなければならない。

継続的に維持できる方法とは何か?ソーシャルディスタンスやマスクを使ううことはできるが、学校やビジネスを始めることもできる。これは私が作り上げたことではなく、スエーデンがすでにやっていることだ。スーエデンの死亡率は100万あたり564人。厳しいロックダウンをしたUKではこれが100万人あたり600人。ロックダウンは死亡率を特に下げていない。私がいいたいのは、学校を開放しビジネスを開始すること。そして人々が個々に責任をもってマスクをするなりソーシャルディスタンスを守るなりすればいいということ。我が国でずっとこれまでやってきたように人々にデータを与え勉強する機会をあたえ、個人でそれぞれ決断を下す自由を与えるべきだ。

ここから先は質疑応答。それにしてもこんな大事な発表に集まった人たちは数人で、しかもプロのジャーナリストらしき人の姿はまるで見えない。

最初の質問者はサウスダコタ州の人で、サウスダコタではハイドロクロロクインの効果が調査されたが、効き目がなく副作用が大きいという結果が出た件について、ゴールド医師は、処方された量が多すぎたことが原因だとかたる。しかしサウスダコタではHQを得ることが出来る。

次は家族が病気になった場合、HQを得るにはどうしたらいいのかという質問について、ゴールド医師は自分も毎日その質問をしているが、多くの下院議員からもその質問を得ていると語る。政治家でも得られないのに一般市民はどうすればいいのか。まず医師が知識がなければならない。しかし州によっては薬局が医師の処方に従わずに拒否するところもある。

これらの医師たちの臨床データは発表されているのかという質問に関して、色々なデータが実は発表されているが、メディアが報道しないとゴールド医師。

ここでジェームス・トダロ医師がハイドロクロロクインの効果を隠蔽する動きについて語る。

ハイドロクロロクインの効果を攻撃しているように感じるとしたら、それはそういう攻撃が実在するからだ。いったいいつの世に一つの薬がこれだけの話題を生んだことがあっただろう? 65年間も使われてきてWHOも安全だと承認し必要な薬と認められ多くの国では処方箋なしで買うことができる。

それで私はハイドロクロロクインがコロナウイルスの治療薬である可能性について今年の3月に共著した。これは一風を巻き起こした。以後これに関する情報が検閲されるようになった。そして我々の多くがすでに検閲されている。グーグルで発表した私の文献はグーグルによって削除された。今や多くの調査が行われHQは効果的であるという結果が出ているにも関わらず、元の文献は未だに読むことができない。そして間違った情報が出回っており、それが医学の最高のレベルにまで届いてしまっている。

去る五月ザ・ランセットがとある記事を掲載した。ランセットといえば医学ジャーナルとしては世界最高に威厳のある誌である。しかしザ・ランセットの記事によりWHOはすべてのHQに関する調査を辞めてしまった。そして我々のような個々の医師たちが実際にその調査結果を吟味したところ、データが捏造されたものであることがわかった。調査結果は本物ではなかったのだ。我々の調査は説得力があり、ランセットは発表後二週間という速さで記事を撤回した。こんなことは前代未聞だ。特にこれほど重要な調査にかんしては。

あまりにも色々な間違った情報が飛び散っているため、真実を見つけ出すのは難しい。よって我々最前線医師団は真実の情報を提供しようとこのグループを組織したのだ。

事実、ジェームス・トダロ医師のウエッブサイト、medicineuncensored.comでは、武漢ウイルスに関する色々な情報を得ることが出来るので、ブックマークをお勧めする。この記者会見の時はトダロ医師は、ユーチューブやフェイスブックはHQに関する情報を厳しく検閲しているが、他のサイトに比べるとツイッターはまだましな方だと言っていた。しかし翌日このビデオはツイッターでも削除されてしまった。

読者諸氏がこの医師団の言っていることを信じる信じないはご自由だ。私が言いたいのは、トダロ医師やエリクソン医師が言っているように、人々に色々な情報をきちんと提供し、人々が個人個人で何が正しいのか判断できる状況を作るべきだということだ。なぜなら自称専門家と言われる人々が今年の2月や3月に予測していたことは何一つ現実になっていない。

病院をパンクさせないために二週間のロックダウンをしようということで国民は協力したが、病院は一番感染率の高かったニューヨークですらもパンク状態にはならなかったし、医療用具が足りなくなることもなかった。感染カーブを平らにすればよいという話だったのに、カーブが平になってもロックダウンは終わらない。自称専門家のファウチ医師などはワクチンが出来るまでロックダウンを続けろなどと訳の分からないことを言うようになった。

そうして左翼メディアや左翼政治家たちは特効薬の情報を隠蔽しようと躍起だ。科学に耳を貸せといいながら、科学的情報を隠蔽し、それを訴える医師や科学者やジャーナリストを弾圧する。彼らの目的は病気を治すことではない。蔓延を止めることでもない。

ともかく本日は、この記者会見の内容について重要な点をまとめてみた。これについてどう思うかは読者諸氏個人の判断にお任せしよう。


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惨事を無駄にしない左翼、武漢ウイルス特効薬の情報を検閲して隠蔽

二日前、武漢ウイルス患者治療に携わっているとされる十数人の医者が最高裁判所の前の石段で記者会見を行い、武漢ウイルスの効果的な予防と治療が存在すると発表した。このビデオは数時間で何百万回も再生され、ネット上で大騒ぎになった。著名人や医者などもこぞってツイッターなどで紹介。ところが12時間後、フェイスブックやツイッターやユーチューブはこのビデオは「虚偽の情報を垂れ流している」としてビデオを削除。トランプJrを含めビデオを紹介した人々のSNS口座を一時凍結すなどの制裁を加えた。いったいこれはどうしたことなのか?

もう何年も前から、私は左翼は「惨事を無駄にしない」と書いてきた。独裁主義者にとって常に社会が何かの危機を迎えていたほうが市民を扱いやすい。平穏な時なら絶対に甘受しないような厳しい規則でも、緊急事態ならしょうがない、と人々も協力する。だから、独裁者は常に社会を緊急事態のままにしておきたいのだ。そんな独裁主義左翼にとって今回の武漢ウイルス蔓延は願ってもない出来事である。

ドナルド・トランプ大統領の良政策により今年初めまでアメリカは記録的な好景気に恵まれていた。黒人層の失業率も近年最低になり、このままいけば今年11月の選挙ではトランプ再選間違いなし、雪崩的勝利が予測されていた。

ところが今年2月、中国から突然の悲劇が訪れた。中国の武漢で始まった疫病、COVID-19、別名武漢ウイルス(中共ウイルス)のため、世界中の経済が急停止。アメリカも全国的ロックダウンのせいで1930年代さながらの大恐慌に見舞われることとなった。こんな恐ろしい状況を長引かせたくないのが普通の政治家だが、独裁者はそうは考えない。民主党にとってこの疫病ほど好都合なものはない。病気の蔓延を防ぐためといって人々を家に閉じ込め、中小企業の稼働を止める。こうやって経済が破壊されれば、トランプ大統領の人気が落ちて今年の選挙では民主党が政権を奪い返せるという塩梅である。その間にアメリカ市民がどれだけ犠牲になろうとしったこっちゃないのが民主党。彼らにとって疫病蔓延が長引けば長引くほど好都合なのだ。

だからこそ、アメリカンフロントラインドクタース(アメリカ前線医師団)と名乗るこの医師たちの発表は民主党や左翼メディアにとって都合がわるいことこの上ないのだ。

このイベントはティーパーティーペイトリオッツ(茶会党愛国者)の創設者のひとり、ジェニー・べス・マーティンの主催。このグループは会見の直前にペンス副大統領とも会見している。

同医師団の主張はクロロクウィンとハイドロクロロクインは武漢ウイルスの初期と後期の治療に非常に効果があるというもの。参加した小児科医は子供はこのウイルスへの抵抗力が強くほぼ危険がないことなどを話た。

左翼メディアもSNSプラットフォームも、この医師団の発表は虚偽であり間違いがすでに証明されていると主張している。だが、彼らは事実患者たちを治療している現場の医師たちである。彼らの言っていることを十分に吟味せず沈黙させることは、反論したことにもならなければ、彼らが間違っていることを証明したことにもならない。

何故我々はロックダウンをして家に閉じこもってアメリカの経済を破壊し子供を学校に行かせないという説を唱える自称「専門家」の意見だけを聞かなければならないのか。十分な注意を払えばロックダウンは必要ない、予防も治療も可能だという専門家の意見は聞くことも許されないのは何故なのか?

もしも、本当にこの最前線医師団の言うことが間違っているというなら、公の場で討論し反論すればいい。多々のSNSで色々な意見が聞けて市民がそれぞれ色々な判断を出来る状況を作ることがなぜいけないのか?

無論その答えは一つ。人々がロックダウンは効果がない、いや、かえって社会にとって良い影響を及ぼさないと判断したら、民主党の地方政治家たちによる厳しい規制に支障をきたす。人々は民主党政治家たちのいいなりにはならなくなる。経済が回復してトランプ大統領の人気が上がってしまう。そんなことは断じて防がなければならない。

左翼及び民主党は、「科学に耳を傾けよ」と常に説教している。だが本当の科学というのは一つの説だけを妄信せず、色々な説をそれぞれ吟味してより正しい判断をすることだ。だが左翼は絶対にそんなことは許さない。自分らが進める説以外の意見はすべて抹殺し、それを唱える科学者や市民を制裁し反対意見を沈黙させるのだ。こんなものは科学ではない。

だから私は自称「専門家」の言うことは妄信しない。

せっかくの良いニュースが政治的な意図によって沈黙させられるのは非常に危険だ。SNSでは見られなくても、添付したサイトでビデオを観ることは可能である。その詳しい内容については回を改めて紹介したい。


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反人種差別運動は武漢ウイルスの特効薬、ふざけるな!

今朝、私は信じられない記事を見た。NPRが極左メディアなのは知っていたけど、ここまでひどいとは。これまで散々、個人空間を守れだマスクしろだの家に閉じ籠ってろだのいってた「専門家」の連中が、いざ左翼暴動が起きたら、「いやあ、まあ野外での感染の危険性はすくないしい、、あんまり怒鳴ったりとかしなければ、デモ中にソーシャルディスタンスも難しいしい、」とか言い出す始末。

しかし世界的蔓延中にあつまる危険性が人種差別への抗議への障害となってはいけない、と何十人もの公共保険及び病気の専門家たちが抗議デモを支持する公開手紙で発表した。

「白人至上主義はCOVID-19以前に公共健康に致命的なものだ。」と手紙にはある。

アメリカの経済をずたずたに破壊しても感染を防がねばならぬと主張していた「専門家」さんたちが、白人至上主義と戦うためなら感染の危険を冒す価値があるとかいいだしやがったのだ。ふざけるな!

お前らは感染症の専門家かもしれないが、人々がどんな生活をするかをいちいち指図する資格などない。どんな行動が価値があって、どんな行動が価値がないかなんてお前らに決める権限はないのだ!

お前ら専門家の指図に従って何週間も経済的大打撃を受けながら自粛を強制された小売店の人々。やっと解除になって仕事が再開できると思っていた矢先に暴動が起きて在庫を略奪され挙句の果てには店まで破壊され全焼された商店街のひとたちに、お前ら専門家はどの面下げてデモを支持するとか言えるんだ?デモのためなら個人空間を破ってもいいと言えるんだ?

ふざけるな!

もう二度とお前ら「専門家」のいうことなんか聞かないからな!


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必須な仕事ってなによ?

よく銃所持反対者が銃所持支持者に対して「何故銃など必要なのだ?」と聞くことがあった。その答えは非常に簡単ではあるが、その質問に答える前に私はこの質問事態に反感を持つ。必要であろうとなかろうと一個人が何を欲しようと何を所持しようと誰にもその正当性を説明する義務はない。子供が親におねだりをするのならともかく、責任ある社会人が自分の資産をどのように使うかはその個人の自由だからである。自由社会というのはそういうものではないか?

武漢ウイルスのせいで、地方政治家たちは「必須な仕事以外の活動を禁止」と宣言した。だが必須な仕事っていったいなんだ?警察や消防署や病院はまあわかるとして、食料を売る店、配達人、運搬業者、といた人達は必要不可欠だ。下水工事の人や電気屋などもなくてはならない。スーパーに出荷する農家もプロセス工場も必要だ。家電の店も冷蔵庫が壊れた苺畑家では必須な店だった。プラマーの仕事には金物屋が必要だ。テレワークをするにも文房具は必要だしコンピューターなどの店舗も文房具店も必須だ。配達人のドライバーのためにガソリンスタンドも車の修理屋も必要だ。料理を作れない人のためにテイクアウトの店も必要だ。

だが花屋や洋品店やバーの経営者たちに「あんたらの仕事は必須じゃない」という権利が誰にあるのだ?こうした職業で生計を立てている人達にとってこれらの仕事は必須だ。これらの仕事がなければ彼らは生きていけなくなるのだ。そうした人々に対して「あんたらの仕事は必須じゃない」などというのは失礼ではないか、いや彼らの存在を完全に否定する侮辱ではないか?

私は昔メリーランド州で大雪の中ホテルの一室に缶詰になったことがある。あの時州は緊急車両以外の交通を遮断した。ああいう場合なら一般庶民の外出禁止というのは理解できる。外に出るのは危険な状況だ。一日二日の我慢である。そういう時なら市民は誰だって協力しようと思っただろう。だが今回は違う。このロックダウンは数か月にも及ぶ。しかも許可されるビジネスや行動があまりにも一方的で矛盾だらけで完全に不公平である。

こんな独断的なロックダウン規則には市民の間でかなりの反感が生まれている。これによって各地の小さな郡や市の政治家たちは知事の独裁的な規則に反抗し、自分らの地域では知事命令に従わないビジネスの経営者を逮捕したり起訴したりするつもりはないと発表するまでに至った。そしてこんな記事も。


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ニューヨークの老人ホームで感染爆発について、クォモ知事の責任問われる

先日、北海道大学の鈴木一人教授がツイッターで、「アメリカも場所によるだろうけどNYは病床がないので病院が受け入れられない状態で自宅待機というケースも多く、また高齢者介護施設などでは病院にもかかれず亡くなっていく状態でもある。アメリカのそうした『医療崩壊』はもっと知られるべきだろう。」と書いているのを見て非常に腹が立ってしまった。拙ブログの読者諸氏はもうご存知のように、ニューヨークで病床が足りていないなどということはない。3月の段階で大量の病床を用意して待っていたのに患者が来ずにガラガラに空いているという話は以前にもした通り。

しかしそれなら何故介護施設の老人たちが入院できずに施設で大量に亡くなっているのか?これは本当に医療崩壊が原因なのか?このピッツバーグポストガゼットの記事から読んでみよう。

今現在、アメリカ全国の老人ホームで亡くなった人の数は25000人。そのうちの1/5の5300人がニューヨークで亡くなっている。そしてその数は日に日にましており、一日当たり20人から25人がなくなっている。

一番の批判はニューヨークが最初の介護施設での大量感染起きてから、個々の施設での死亡者数を公式に発表するまでに何週間もかかったということだ。いまでもすべては発表されていない。ニューヨークが施設での死亡者数を公表するようになった先月中旬には、それぞれの施設ですでに少なくとも40人の死亡者が出ており、しかも近所の人達や施設居住者の家族たちすらも知らなかった。

元副知事で今は伝染病防止の非営利団体を経営するベッティ・マクカーフィー(共和)は知事はどこの施設でどれだけの死亡者が出ているのかを「公表すべきでした、介護施設で問題が起きている、助けるためには、どこで問題が起きているか知る必要があります。」という。しかし州当局は公表するどころかその情報を隠していた。

それに加え、ニューヨークでは検査が行き届かず、一か所で亡くなった98人も含め、多くの患者が武漢ウイルスの症状があったにも拘わらず検査を受けていたなかった。ニューヨークは他の州のように老人ホームでの検査を徹底しておらず、これからもその計画はない。ニューヨークの武漢ウイルス死者の25%が老人ホームでの死亡者である。

特に批判を受けているのは3月25日、ニューヨークの保険省は武漢ウイルスから回復しつつある患者を介護施設で引き取るように命令したことだ。多くの施設がすでに普通の入居者で手一杯で、武漢ウイルスの症状がはっきりしない患者を適切に受け入れることができなかった。

この命令は病床が足りなくなることを恐れた州が病床をもっと重症患者のためにあけ渡すためだった。しかし医療施設が充分に整っていない介護施設よりも武漢ウイルスに対応する用改築されたジェイコブ・K・ジャービッツコンベンションセンターに移すか、がら空きだった海軍病院船に移した方が適していたはずである。

現に退院患者を受け入れたブルックリン市の介護施設の経営者は4月9日に保険省に「COVIDの疑いのある患者をジャビッツセンターか病院船に移してもらうわけにはいかないでしょうか?」と嘆願したが断られ、同施設では50人以上の死者を出すこととなった。

クォモ知事の補佐官によると、ジャビッツセンターや病院船への入院には複雑な条件があり、退院して介護施設に戻された患者がその条件に当てはまるかどうか難しい問題だという。

要するにだ、ニューヨーク州はイタリアやスペインの例でこの病気が主に老齢者を攻撃することを十分承知していたくせに、ダイアモンドプリンセスの件で、閉ざされた施設での蔓延が速いことも知っていたくせに、老人ホームを特別に気を配ることをせず、他の施設への移行にかかわる弊害を取り除こうともせず、それどころか感染の可能性がある患者を送り返し、起きなくてもいい感染爆発を引き起こしたのである!

最初に言ったように、ニューヨークで病床が足りていないなどということはない。老人ホームの居住者が入院できなかったのは医療崩壊のせいではなく、クォモ知事の政権が腐敗しているからだ。崩壊しているのはクォモの行政のほうなのだ!


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エイズから武漢ウイルスまで、ファウチ博士が沈黙させてきた感染病の真実

本当はもっと別な話をしようかと思っていたのだが、今日信じられないような恐ろしい話を聞いた。ホワイトハウスのコロナ対策チームのメンバーで、国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)所長のアンソニー・ファウチ博士に関する過去から現在にいたるまでの腐敗した本性をさらすインタビューを観てしまったのだ。このビデオは多分不適切ということで近日中に削除されることは間違いないので、YTビデオをダウンロードできる人は今のうちにやっておくことをお勧めする。

このビデオの内容を簡単に説明するならば、エイズが流行り始めた80年代、エイズのHIVウイルスを発見した研究グループの一人である。当時25歳だったマイコビッチ女史は自身の研究の発表をファイチ博士の陰謀で何か月も延期されたという。

90年代後半、ジュディー・マイコビッツ博士は、ある種の動物と人間の細胞を組み合わせたワクチンは新しい危険な感染病ウイルスになる可能性があるという研究結果を発表したところ、薬品会社や専門家科学者らから叩かれ、挙句の果てには機密書類を持ち出したという無実の罪を着せられて逮捕され実刑を受けた。そして彼女の調査を隠滅し彼女を陥れたのが誰あろうアンソニー・ファウチ博士とワクチンで大儲けしていた製薬会社たちだったというのだ。

彼女の研究結果が正しいかどうかは別として、彼女にはその結果を発表する権利がある。もしその研究が間違っているというなら、その内容についてピアレビューで批判するなり反論するなりするのが本当の科学というものだろう。それをありもしない罪をでっち上げて科学者を逮捕して沈黙させるなどあってはならない行為だ。

しかし何故ファウチ博士がマイコビッチ博士をこうまでして破壊しようとしたのか。それは、ファウチ博士はワクチンの特許を持っており、それによって大儲けをしていたからだと彼女は言う。もし彼が特許を持つワクチンが有害であるとなれば、莫大な収入源がなくなり、彼自身の名誉にも傷がつくことになりかねない。だからファウチ博士はマイコビッチ博士を闇に葬る必要があったというのである。

さて、そのファウチ博士なのだが、実は彼は武漢ウイルス発症にも関係があるらしいのだ。

実はオバマ政権時代の2014年まで、アメリカ国内ではウイルス研究がされていたが、国内での研究は危険ということで、武漢に研究が移されアメリカが資金援助をしていたという話が浮上している。そしてこの武漢での研究を承認したのが誰あろうアンソニー・ファウチ博士だったというのだ! 武漢の研究所で蝙蝠オバサンとして活躍していた石正麗(せきせいれい)もアメリカの研究所が閉鎖される2014年までアメリカで研究していたという話だから時系列的に話は合う。

イギリスのデイリーメイルによるとアメリカの健康省(The US National Institutes of Health (NIH) )は武漢ウイルス研究所に3.7百万ドルの資金を払って新型ウイルスの研究をさせていたという。

以前にも紹介したが、アメリカでは2014年までゲインオブファンクション(GOF)調査というのがあり、自然発生のウイルスをもっと危険な人工的な感染ウイルスにする研究が行われていた。しかし、この研究は非常に危険であるため、2014年の10月にすべてのリサーチが一時的に中止された。これは同年7月に国内の研究所で起きたある事故が原因だった。

この事故というのは非常に危険な感染媒体がきちんとした安全対処がされないまま誤って別の研究所に送られてしまったというもの。これをもってして健康省はこれに関するすべての研究の予算を停止した。

ところがアメリカでは危険すぎるとされたこの研究は武漢研究所に移され、アメリカが資金援助までして研究を続行させていたというのは非常に問題ではないか?しかもその外注を指示したのが武漢ウイルス対策部隊のファウチ博士というのもかなり問題。

今のところ、トランプ大統領は3.7百万ドルという税金が武漢研究っ所でどのように使われたのか捜査中だという。一方、マット・ガーツ共産党下院議員は中国へのN1Hウイルスに関する調査への資金援助を即座に止めるべきと主張する。GOF研究停止期間は終わり、国内でいくらも研究が可能となったため中国への外注は必要なくなったというのが理由だ。

しかしそんな研究はどこの国でもすべきではないのではないか?研究そのものが、新しいウイルスを作り出してしまう恐れがあるのだから。


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司法局、カリフォルニア知事のマスク調達に問題ありと調査をはじめる

今朝のCBSニュースによると、司法局はギャブン・ニューサム知事のマスク購入について不審な点があるとして調査を始めた。

武漢ウイルス感染がカリフォルニアで拡大するなか、州は何百万ドルという支払いをしたが、どの契約も次々とお釈迦になっている。

一つの契約ではバージニア州のある企業から百万のマスクを供給できると保証され、州は5億ドルの送金をしたが、受け取った銀行が詐欺の可能性があると疑いFBIに届け出、送金を送り返した。

また他の契約では、中国の企業から一個3ドルで一億ドルで調達しようとしたが、まだ納品はされておらず、もっと安い値段で調達できたはずだと批判が起きている。

ニューサム知事は毎晩の武漢ウイルス説明発表で、マスクは早期にたくさん届いており、それ以後も少しづつだが届いていると語る。一枚3ドルという値段も、ピーク時は一枚12ドルとかで売られていたこともあり、これは結構お得な買い物だったと弁明している。

州は未納の分2.5億どるの返金を受け取ることになっている。

中国からのマスクや防護服には不良品が多くて欧州では返品しているところもあるというのに、なんで中国から買おうとかしたのだろう、ちゃんと新聞読んでないのか?しかも州の金をだまし取られそうになるとか、ちゃんとやってくれよ知事!


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