極少数派のトランス活動家が欧米各地の政策に多大なる影響を与える秘訣を発見

以前から書いているように、どうして全人口の0.03%にも及ばない至極少数派のトランスジェンダーが、こうも迅速かつ猛烈に欧米各地で多々の政策に多大なる影響を及ぼしているのか非常に謎である。いつの世にもおかしなことを言う人間はどこにでも居たが、今までなら常識では考えられないようなことを言い出すトランス運動家の要求を政治界や教育界やメディアがすんなりと受け入れて、我々一般庶民に対する悪影響など全くお構いなしに政策を変えてしまうのは何故なのだろうか?

実はその謎を解く書類を発見したと言う記事がザ・スペクテーターに掲載された。ザ・トンプソン・ロイター・ファウンデーションと呼ばれる世界で最大と言われる法律事務所が作成したトランスジェンダーロビー団体のマニュアルにその秘密が隠されているというのだ。

このマニュアルの名前は ‘Only adults? Good practices in legal gender recognition for youth’ (大人だけ?青少年の法律上性別変更の正しいやりかた)で、その内容はいかにして未成年の性別変更を両親や保護者の合意なくして進めていくかというもの。場合によっては子供の性転換を邪魔する親や保護者を法律で罰するように出来る方法なども書かれているという。このマニュアルでは世界中の法律をもとに、どのように政治家に圧力をかければ効果的に政策を変えられるかという指導が書かれているという。

つまり、いかにして法律で子供の教育権利を親から奪い取るかというマニュアルが世界最大の法律事務所で政策され世界最大の慈善事業が応援しているという恐ろしい現実があるのだ。

では、どのようにして合法に両親から教育権利を奪おうというのか、その内容を読んでみると、非常に汚い手口が使われているのが解る。

他の無難な政策に隠れて通してしまう

アイルランド、デンマーク、ノルウェーにおいて法律上性別変更法は結婚平等法の改正というもっと人気のある政策と同時に押し通してしまった。これにより人権を守るという隠れ蓑のもとに、結婚平等のように強く支持されている改正にあまり一般から支持を得られそうもない性別変更を織り込んだ。

この「あまり一般から支持をえらえそうもない」というのは実際に彼らが書いていることで、普通のやり方では一般の支持は得られないので、もっと人気のある改正の陰にかくれてこそこそと通してしまおうという本音が現れている。

不必要に話題になるのを避ける

もうひとつ彼らの本性を現しているアドバイスは、メディアなどでやたらに話題にならないようにこそこそ活動することというのがある。イギリスではジェンダーリコギニッション法(性別確認法)の改正がメディアに大きく取り上げられてしまったため反対意見が増えてしまったという。なるべくメディアに取り上げられないように一般人にしられないように、個々の政治家に働きかけた方が有効であるなどと書かれている。

つまり一般市民は両親の合意もなく未成年の性転換をすることになど全く賛成できないことだと、活動家たちは百も承知なのである。

この記事の著者も書いているが、普通既存の法律や政策を変えようというなら、変えようと提案する方がなるべく多くの人々の理解と賛同を仰ぐものだ。それがなるべく一般人にもメディアにも知られないうちに影でこそこそ押し通してしまおうと、そんなマニュアルまで書いているというのは非常に恐ろしいことだ。

しかしこれによって、何故トランス活動家たちが女性たちによる集会や演説をことごとく妨害するのかがはっきりした。彼らは自分らの本当の目的を誰にも知られたくないのだ。彼らの目的はなるべく多くの人間を、特に若い世代をトランス宗教に洗脳し、あわよくば社会を独裁することにある。今のところ彼らの方法は成功しているように見えるが、多くの人々が彼らのアジェンダに気が付けば気が付くほど、彼らへの支持は減っていくことだろう。

私はこの問題に関しては多少楽観的にみている。それというのも、彼らの要求はあまりにも不自然で理不尽であり、そのやり方は強行で乱暴であるため、一般人が彼らを拒絶する日は近いと考えるからだ。そのためには彼らの本性をなるべく多くに人々の前に晒すことが得策と考える。


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LGBT活動家たちがイスラム教の脅威に無頓着なわけ

アイデンティティーポリティクス(IP)という言葉がある。これは左翼連中がよく使う手だが、人をある属性にはめ込み、その属性に所属する人は誰でも一律の考えを持っているべきという概念だ。しかし人それぞれ色々な考えがあるわけだから、例えその属性に所属していたとしても、別な考えを持つ人も居る。だがIPはそれを完全否定するのだ。

例えば私は女性だが、女性はすべて左翼リベラルであるべきという考えから、私がそうは思わないと言えば、「女性のくせに」とか「自虐的」とか言って批判するのだ。

最近LGB Alliance(LGB同盟)というグループが出来た。このグループはトランス活動家たちと自分たちを切り離したいという考えで発足された。まだフォロワー2000人足らずの零細団体で大して騒ぎ立てるほどではない。しかしながら、もうすでにT活動家から猛烈な攻撃を受けている。活動家たちからすれば、離脱は絶対に許せないといったところだろう。

私がこのグループに関して同情的なツイートをしたところ、アメリカの右翼として誇りを持っている、と自負している私のような人間が何故LGBに同情するのかというコメントが来た。右翼保守は反LGBに違いないという勝手な思い込みである。実はトランスジェンダー方針に関しては、オバマ前大統領が全国の学校区にトランス許容条令を大統領命令で出し、トランプ大統領が即座にその命令を撤回したという展開がある。つまり、トランプ大統領は少なくともこの件に関しては女性の味方をしてくれたわけだ。

LGBTの多くは共和党は反同性愛主義だと思い込んでいるが、そんなことはない。確かにアメリカの右翼保守はユダヤ・キリスト教信者が多く、同性愛は罪と信じている人が多い。しかしだからと言って同性愛行為を違法にしようとか、同性愛者を逮捕して拘留すべきだなどと唱えるような方針は取っていない。無論なかには同性愛行為を違法としたテキサスの法律を取り戻そうと言う人も居るが、誰もそんな法案が再び通るなどと信じていないし、そんなことを選挙運動で掲げたら、まあ先ず支持を得ることは出来ないだろう。保守といえども共和党はそこまで時代遅れではない。

しかしLGBT活動家にそんなことを言っても無駄だ。個人的にホモフォブ(同性愛恐怖症)の保守派を持ち出してきて、これをみろ、あれをみろ、と言ってくる。彼らは共和党や右翼保守はLGBTの共通の敵だということにして、LGBTをまとめる必要があるからである。

この「我々」対「奴ら」の考えが行きすぎるあまり、活動家たちは本当の敵を見ようとしない。いくら福音書キリスト教徒らが同性愛は罪だと思っていても、彼らは同性愛者をすべて狩りたてようなどとは言っていないが、同性愛者は死刑になるべきと言ってはばからない宗教が存在する。しかもこの宗教は政治と宗教は分けるべきという近代文明国の概念とは真っ向から対立し、宗教こそが法律だと主張している。もしこの宗教が政権を握れば、どんなにLGBTが迫害されるか火を見るよりあきらかなはず。本当にLGBTの安全を思慮するのであれば、このような宗教こそ脅威であるとして攻撃すべきだが、活動家たちはそれをしない。何故か?それはこの宗教が彼らが忌み嫌う共和党や右翼保守やユダヤ・キリスト教の敵だからである。

今や民主党の顔となったザ・スクワッドと呼ばれる女性四人組新人下院議員, アレキサンドリア・オカジオ・コーテズ、イルハム・オマル、アヤナ・プレスリー、ラシダ・ティラブのうち三人までが敬虔な平和の宗教家で、四人とも反ユダヤ主義まるだし。にも拘わらず彼女たちの人種差別的発言を下院議長のナンシー・ペロシは批判すら出来ずにいる。

トランプ大統領が就任早々、同性愛者と見なされれば即刻絞首刑にされるような、テロリスト温床国家からの移民を制限すべきとした大統領命令に真っ向から反対したのも民主党。本当にLGBTの安全が大事ならLGBT活動家こそ民主党を糾弾すべきなのだが、このことを指摘すると、イスラム教は反LGBTではない、などと平気な顔をして言う奴が居るから信じられない。しかもイスラム教ギャングに乗っ取られたロンドン住まいだという人間がそういうことを言うのだから驚きである。

今、私はダグラス・マレー著の「ヨーロッパの自死」という本を読み返している。1990年代後半にオランダでイスラム教移民が及ぼす危険をとなえた政治家や映画監督らが、ことごとく被害妄想の人種差別者として糾弾され、主流政治家たちはイスラム教移民の脅威から目を背けた。イスラム批判者たひが次々と左翼やイスラム教徒に暗殺されたりしても目を覚まさなかった。

ロンドンではイスラム教市長の見守るなか、イスラム教ギャングによる単車でのひったくりや、酸攻撃や、ナイフ攻撃でロンドン市民が脅かされている。イギリスにはいくつものシャリア法廷があり、イギリス市民が理不尽な裁断で苦しめられている。にもかかわらず、イギリス住まいのLGBTが彼らの最強の敵はトランプだとか米共和党だと思ってるのだから笑ってしまう。(笑いごとではないが)

もっともこれも当然と言えば当然の成り行きだ。LGBT活動家は実はLGBTのことなどどうでもいいのだ。トランス活動家によるLGB弾圧を見ていればそれは明らかである。彼らの目的は独裁だ。完全なる異論の弾圧だ。だから絶対服従を解くイスラム教に同調しているのだ。

今はいいかもしれない。馬鹿サヨはイスラム教を利用して自分らの独裁政権を実現できると思っているのかもしれない。だがこれまでの状況からみてイスラム教の方がずっと優勢だと思うがね。そうなってから最初の犠牲になるのはLGBT活動家たちなんだが、それが全く分かってないってところが何とも奇妙である。


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女性の意見を無視して行政が先走るトランスジェンダー方針

先日カナダのフェミニスト、メーガン・マーフィーがトランス活動家らの執拗な妨害にあいながらも、やっとの思いでトロントの図書館で講演会を開き、100人余りの観客の前で講演を行った。はっきり言って数年前までフェミニストの講演など当事者以外は誰も注意を払わなかった。女性たちが集まって欧米社会の男尊女卑についてくだらない文句を言いあう会など誰が興味を持ったろう。ところが今回、彼女たちが「女性の安全は守られるべきだ」という極々当たり前の話をしようとした途端、警察が出動して妨害する過激派から女性たちを守らなければならなくなるというおかしな状況が生じた。

私はフェミニストではないし、多分この件以外ではメーガン・マーフィーのような女性とは全く意見は噛み合わないだろうと思う。だが、トランスジェンダーによる女性危機に関しては、私はマーフィーに完全に同意する。

マーフィーにしろ私にしろ、自称トランスジェンダーがプライベートでどんな格好をしようとどんな生き方をしようと、どうぞお好きにやって下さいと思っている。大人が女装しようが整形しようが名前を女子名に変えようが、そんなことは個人の自由だ。私は左翼リベラルの人たちのようにトランスには寛容的ではなく、トランスジェンダーなる概念そのものを認めていない。しかし繰り返すが、彼らが自分をどう思い、どのように暮らすかは私の知ったことではない。

問題になるのは、彼らの暮らし方と私たちの暮らし方が衝突した場合の対処である。圧倒的に数が少ないトランスたちが、圧倒的多数の人々に犠牲を強いるのはおかしい。少数派を無視してもいいとは思わないが、少数派である以上、しかも自分で選んでそうなった以上、多少の不都合は我慢しようとするのが常識というものだ。

それでも、障碍者の人たちが専用施設を多く設けてほしいとか道路や公共施設を障害者が使いやすくなるよう改造してほしいと訴えるように、性移行過程の人が一般のトイレは使いにくいので多目的トイレを増やして欲しいとか、更衣室は個人部屋を用意して欲しいとかいうのであれば我々一般人も特に文句はない。だが、彼らの要求はそんなおとなしいものではないのだ。

トランス活動家は白を黒と認めろと要求する。性器はもとより髭ずらで胸毛やすね毛のある男を本人がそう言いさえすれば女と認めて、女の代名詞で呼び女性専門施設に文句なしに受け入れろという。そしてそれを拒絶したり、いや疑問を提示しただけで職を奪われ社会から疎外され居場所を追われる。こういう言論弾圧を行政が積極的に行っているのだ!

だいたい何故欧米の行政は突然にしてトランス許容方針をとるようになったのだ?

普通公共施設の方針を変えるためには、多くの市民からの要望があってこそではないのか?例えば公衆便所で痴漢が多く発生するので、監視カメラを付けてほしいとか、警備員を巡回させてほしいとか。だがトランス方針に関してはいったい誰が地域のトイレや更衣室に自認のみ女の男性体人間を受け入れるとか、男女共有にすべきだとか、女子刑務所に自称女性の凶悪犯人を移動させるべきだとか訴えたのだ?そしてそれらの訴えに関して行政は地元市民の声に少しでも耳を傾けたのか?特に一番悪影響を受ける女性たちの声を一度でも聞いたのか?

無論答えはノーである。それでもアメリカの場合はまだましな方だ。オバマ前大統領が全国の学校区でトランス許容を実施するよう要請したが、これは憲法違反であり施行効力はなく、多くの州知事がそれに従わなかった。トランプ大統領がこの大統領命令を撤回したため、この方針は強制的ではなくなった。しかしリベラルな州や学校区では許容方針を取り入れたところもある。

イギリスの場合はこうした地域市民との話し合いなど全くなく、行政が方針変換を強行してしまった。それで高校のトイレが新学期になって突然男女共用になったり、女子のスカート着用が禁止されたり、女子シェルターや刑務所で自認のみ変態男が堂々と女性たちを威嚇したり暴行を加えたりできるようになってしまった。

いったい何故こんなことになってしまったんだろう?

特筆すべきは女性の声が全く反映されていないというだけでなく、女性は沈黙に追い込まれているという点だ。一部の男たちだけで人口の半分を占める人々への方針が勝手に早急に決められ、女性には苦情を述べる権利すら与えられていないのだ。

これがフェミニズムを自慢にしてきた欧米の成れの果てなのか?一部の変態上層男に牛耳られる社会。それが欧米なのか?

欧米のフェミニストたちのなかでも目を覚ました女性たち入る。日に日に過激化するトランス活動家たちの要求にゲイやレズビアンたちの間からも苦情が聞かれるようになった。放っといて欲しいだけのトランス当事者からも疑問の声が聞こえてくる。こんな気違い沙汰が何時までも続くわけはない。いずれ社会全体がこの悪夢から目覚めるであろう。

そうなったとき、一番被害を被るのはLGBT界隈の方々かもしれない。LGBの方々は早急にT活動家たちと手を切ったほうが良い。トランス活動家たちとその運命を共にしないように。


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7歳の息子のトランス化を強制される父親 - 単独親権を求めていた陪審員裁判で敗訴

全く信じがたい出来事が起きた。いや、全く常識が通じなくなっている今の世の中では、おこるべくして起きたことなのかもしれない。テキサス州で離婚後7歳の男児の共同親権を得ていた男性が、完全に健康な息子を無理やりトランスジェンダー女子として育てようとしている前妻に抗議し、これは幼児虐待だとして共同親権から自分だけの単独親権を求めて裁判を起こしていた件で、陪審員裁判の結果男性は完全敗訴した。

テキサス州ダラス。2019年10月21日(ライフサイトニュース)- ダラスにおいて陪審員はジェフェリー・ヤンガーに敗訴の判決を下した。彼は7歳の息子ジェームスが「性転換」によって化学的に去勢されるのを防ごうとしていたのだ。これによってジェームスの母で医師のアンヌ・ジョーグラスは息子を「ルナ」とする「性転換」を継続できることとなった。そして息子に対して自由に第二次性徴阻止ブロッカーホルモン及び異性ホルモン投与を行う権限を得たのである。

理不尽なのはこれだけではない。ヤンガー氏にはジェームスが女子であると認めることが強要される、それどころか敬虔なクリスチャンの教えに歯向かうトランスジェンダー理論教室に無理やり通わされることになるのだ。これは完全に幼児虐待であるとともに、ヤンガー氏の宗教の自由への迫害だ。

12人の陪審員のうち11人までもが、母親が無理やり7歳児を性転換させようとしていることに賛同したというのはいったいどういうことなのだろうか?

この話は数か月前から色々話題になっていたが、ヤンガー氏と母親のアンヌはジェームス君の共同親権を持っている。それでジェームス君は母親のアンヌと父親のジェフェリーの間を行ったり来たりして過ごしている。父親のヤンガー氏によれば、前々から家庭裁判所はヤンガー氏にジェームス君が自由に性別を選択できるように、ヤンガー氏の家でも女子用と男子用の服をそろえ、おもちゃも男女両方のものをあてがうように指導されていた。しかし父親の家にいる時、ジェームスは女子服を完全に拒絶、遊びもごく普通の男の子のように外で友達と野球をするなど、通っている教会の神父さんもジェームス君はごく普通の男の子だと証言している。

ジェームス君を診察したセラピストによれば、ジェームス君は母親と一緒の時は自分は女の子だと言ってルナと名乗り女の子の恰好を喜んでいるようだが、父親といる時は男の子だと主張していると証言した。父親のヤンガー氏にしてみれば、ジェームス君は母親を悲しませないために母親といる時は女の子の振りをしているのではないだろうかと語る。

この裁判は元々母親のアンヌさんがヤンガー氏の子育てに逐一注文を付けるために起こしたもの。ジェームス君が男の子たちと遊ぶ時に監視人を付けろとか、息子を本名であるジェームスという名で呼ばずルナと呼ばなければならないとか。陪審員裁判を求めたのはヤンガー氏の方だったのだが、どうやらその作戦は裏目に出たようである。陪審員はジェームス君の親権はどちらか一人の単独親権になるべきだということには同意したが、それがヤンガー氏であることには同意しなかった。

つまり、このまま母親のアンヌがジェームス君を女子だとして洗脳し身も心も破壊することを認めたのである。いったいジェームス君の将来はどうなるのか?こんな虐待が許されていいのか?テキサスのような保守的な州で12人のうち11人までがそれでいいと考えたとは本当に恐ろしい。

いったいこの世の中はどうなっているのか?この気違い沙汰は何時まで続くのだろうか?


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弱さを武器にするマイノリティ、私にその手は効かないよ

よく左翼の人たちは、言葉の暴力という言葉を口にするが、言葉は暴力ではない。言葉は他人を傷つけ人を死に追いやるほどの威力があるかもしれないが、それでも言葉は暴力ではない。だが、はっきり言ってぶん殴ってやりたいようなことを言う奴が居ることは確かだが。

ちなみに今あなたが言ってる言葉自体が GIDの人を殺す力を持ってる言葉だから 今後も言うなら、それを自覚して言ってね
不良品
@huryohin5

というのは私に上記の人が投げつけて来た言葉。GIDというのは性同一障害者の意味。ことの流れは私がGIDの治療に性適合手術(SRS)は適切とは思えない、大人はともかく子供にホルモンや二次性徴阻止をするブロッカーの処方はあってはならないと言ったことから始まった。これに対して数人の男性から女性への転換を目指して手術までしたというMtFから攻撃があったが、大人になってからの治療では限界があり、その限界に失望して自殺したり死にたいと思ってるひとが沢山いるという反論があった。それで私は、、

どうして異性の身体にならなかったら死のうとか思うんですか?どうして生まれたままの身体を受け入れようとは思わないのですか?どうしてありのままの自分を拒絶するのですか?あなたを救うことが出来るのは性転換じゃない。あなたが自分を愛することを覚えることです。

と言った。その答えが上記の反応。何故「自分を愛せ」ということが他人を自殺に追い込むほどむごい言い方になるのか私には全く理解できない。「カカシさんはGID当事者じゃないからGIDの苦しみなんかわからないのよ、放っといてちょうだい。」とも言われたが、放っといて済むことなら私は最初から何も言わない。問題なのは一部精神障害を病んでいるひとたちだけの話では済まなくなっていることにある。

その話はまた後でするが、GIDの人たちにありがちな傲慢さが「当事者でない部外者はひっこんでろ」という姿勢に良く表れている。実際精神障害で悩んでいるのはGIDだけではない。拒食症も引きこもりも発達障害も、精神の病気で自殺願望になる人は色々なのだ。苦しんでいるのが自分たちだけだという自分中心の甘えた考えに私は全く同情できない。

例えば、同じくツイッターで知り合った20代の女性で慢性疲労症候群という身体全体が麻痺する病気に見舞われながらも、明るく強く生きてる女性がいる。はっきり言って自分が異性だと勘違いしてるだけの五体満足な人に比べたら彼女のほうがよっぽども苦労してるだろう。だが、彼女は自分がどういう面で不都合があるかという話はしても、それがつらいとか全く愚痴をこぼさない。ましてや死にたいなんて口が裂けても言わない。

もちろんそんな強いひとならGIDになんかならないと言われればそれまでなのだが。

私は昔から弱さを武器にする人が嫌いだ。自分は病気なんだから労わってもらって当然、どんなわがままも聞いてちょうだい、それをしないのは冷酷だ、あなたはひどい人だ、というふうに他人の罪悪感を煽り、何もかも自分の思い通りにしようとする人が私は大嫌いだ。自分は老人だから甘やかしてもらって当然とばかりに介護士をこき使ったり虐待するおいぼれ爺さんなんかもこの部類。私は鬱やパニック症の家族とずっと付き合ってきたからね、ちょっとやそっとのことで心が折れるほど軟ではないのだ。

さて、私は特にGIDという精神障害に興味があるというわけではない。私にそんな障害はないし、家族にもそんな人はいないし、そんな知り合いも居ない。だから相手が放っておいて欲しいならこちらも関わりあいになどなりたくない。だが問題はここ。

最近このGIDという障害を武器にトランスジェンダーなるGIDとは別な種類の人間が活動家として幅を利かすようになった。こいつらは自分自身が実際にそんな障害を持っているのかどうかは別として、障がい者のふりをして社会秩序を乱そうとしている。

私が一番懸念しているのは健康な成人への長期にわたるホルモン投与の危険性、未成年女子に対する不可逆的なホルモン治療、そして一番悪質なのが思春期前の男児への第二次性徴ブロッカーの乱用。

幸いなことに、日本ではまだ未成年への薬品による治療は違法だということなので、今のところ日本の子供たちは安全だが、欧米で起きていることを考えると、なにもかもオーベー様のいいなりになる日本の左翼のことだから、かなり心配になってくる。

性転換という概念が生まれ、ホルモン治療やSRSが行われるようになってはや60年。これだけ長い期間に渡って行われてきた治療なら、その効果や副作用や害についての研究が色々されていると思うだろう。だがそうした研究結果はなかなか見つからない。もしGIDの治療にSRSが最適であるというのが本当であるならば、長期にわたって性転換した人々が今どのように暮らしているかといった調査があってもよさそうなものである。

ただ異性ホルモンの長期摂取が男女ともに多大なる害を及ぼすという研究結果ならば存在する。それによると、女性ホルモンを長期に摂取している男性は心筋梗塞や心臓発作を起こす可能性が普通の男性の二倍になり、血餅を起こす可能性は4.5倍にも上る。 また、男性の場合は乳房のようなしこりが出来ることがあるが、それが乳癌となる可能性も高い。 女性が男性ホルモンを長期摂取した場合、心臓発作を起こす可能性は三倍にもなる。他で聞いた話では女子の場合は子宮筋腫という危険も伴う。

つまり、異性ホルモンの長期摂取は男女ともに非常な害を及ぼすということが解っている。こうした危険を冒してまでこのような治療を進めてGIDの人々は本当に幸せなのだろうか?実際性転換をして後悔しているという人はどのくらいいるのだろうか?

実は後悔する人の数を調べようという動きはあった。しかしそういう調査は反ポリコレということで大学などが研究費用を出してくれない。それで正しい調査は出来ずにいる。現在(2~3年前)わかっていることで性転換手術をした後で元に戻りたいという意思をはっきりさせた人は、男性では4%、女性では11%ということになっている。しかしこれらは実際に元に戻そうと努力した人たちの数であって、元に戻りたいがお金もないし気力もないという人たちがどのくらいいるのかは定かではない。

こうした社会的な害のあるGID治療。一部の人の気持ちが傷つくからという理由だけで、真実を究明しないことは決して世の中のためにならない。であるから私は何を言われようと今後も黙るつもりはない。


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Lを犠牲にして過激派Tのアジェンダを押し続けるLGBT団体の男尊女卑

前回お話したマティーナ・ナブラチロワによる女性自認男たちによる女子競技反対コラムについて、色々検索していたら色々な情報が見つかった。先ずマティーナはこの件に関して去年の12月頃から色々な人達と議論を重ねていたらしい。しかし事情をきちんと理解できないうちに意見を述べるのは適切ではないと判断したマティーナは、色々自分なりに勉強した結果やはりトランスは女子競技に属さないと結論を下した。

マティーナ曰く:

この議論を最も基本的に言うならば、何のスポーツにしてもその組織が決めたホルモン摂取さえすれば男性が女性となり優勝を総なめして賞金稼ぎをした後、そう望みさえすれば男にもどって子供を作ることが出来るということだ。こんなことは気違い沙汰だしずるである。私はトランスジェンダー女性が好むどのような呼び方もするつもりだが、彼女らと競争するつもりはない。これは全くもって不公平だ。

マティーナのコラムを読むまで知らなかったのだが、今現在アメリカなどで女子スポーツに参加しているトランス「女性」のほとんどは、単にホルモン摂取を受けているだけで性転換手術を受けていないペニス持ちの男たちなのだ。コネチカット州の高校陸上競技で次々に記録更新している二人のトランスなどはホルモン治療すら受けていない自認のみの男子生徒だという。スポーツ奨学金で大学入学までかかっている選手権でこれはひどい。何故かスポーツ界ではトランスによる横暴に屈する組織が多すぎる。

トランスによる横暴と言えば、その代表ともいえるのが、前回も紹介したレイチェル・マッキノンという女装男。彼がマティーナに充てて書いたオプエドを読んだが、それこそ上から目線というか人を見下した書き方だ。マッキノンは先日もツイッターで、自分がトランスフォブによって攻撃されるのは、自分は教養もありトランスジェンダーについて科学的な証拠をもとに論理だった議論が出来るからだ。自分はトランスフォブにとっては最大の悪夢なのだ、がははははは~、みたいなことを書いていた。だが実際に彼の書いたものを読んでいると、単に他人をトランスフォブと呼ぶ以外の議論などしていない。マッキノンのコラムは先日のマティーナのオプエド以前、去年の暮にマティーナがツイッターで書いた下記に対する返答だ。

単に自分は女性だと唱えただけで女子と競争していいわけがない。何かしらの基準というものがあるはずで、ペニスを持ったまま女子と競技するのはその基準に外れる、、、 - マティーナ曰く

まったくもって常識的なこのツイートに激怒したのがマッキノンは「ペニスと運動神経とは何の関係もない」と書く

ペニスと運動神経とは全く何の関係もない。性器はテニスボールを打ったり、自転車をこいだり槍を投げたりするのに何の意味もなさない。それを認め国際オリンピック委員会は2015年11月にその規則を変え、性器手術を必要とする項目を削除した。

ナブラチロワは何年も前にトランス女性に対して不必要で不公平とされた時代遅れの規則を支持しているのだ。

哲学博士でしかも認識論という何をもってして真実を知ることが出来るのか、という学問専門だと常に自慢している割には、合法と正義の区別もつかないというのはどういうことだろう。

「 認識論:認識、知識や真理の性質・起源・範囲(人が理解できる限界など)について考察する、哲学の一部門である。 … 日本語の「認識論」は独語の訳語であり、日本ではヒト・人間を考慮した場合を主に扱う。ウィキより」

オリンピック委員会はトランス活動家の圧力に屈服しただけのことであり、委員会が認めているからそれでいいでは議論になっていない。マティーナはそういう規則に問題があると言っているのであり、それは変えられるべきだと言っているのだ。

もっともマッキノンの言うことにも一理ある。運動神経はペニスのあるなしだけで決まるのではない。男は往々にして骨格が大きく、したがって背も高く肩幅も広く足も長い。心臓も大きく血液の循環が女性よりも能率的。筋肉の密度も高く、テニスや自転車競技に有利な瞬発力や握力も女性より圧倒的に高い。肌も厚く怪我をしにくい。こうしたことを考慮に入れれば、トランスが去勢していようとしていまいと医学的男性が女子競技に参加することがどれほど不公平かが解る。自分は科学に基づいた議論をしていると威張るマッキノンはそうした科学的事実は完全無視し、男性ホルモン濃度が特定の基準を超えていなければいいという非科学的な規則を支持している。(参考: ナショナルレビュー

ペニスを持ったトランス女性を「本当の」女ではないとして扱うのは、まさしくトランスフォビアだ。トランス女性が単に自分は女だと発表すればそれで女になれるという間違った説を支持するのもトランスフォビアだ。法律的に女性と認識されるのは難しく複雑であり、(どこに住んでいるかによって)時として全く不可能でもある。

さらにマッキノンはご丁寧にもマティーナ及びトランスフォビア全体に向けて、他人からトランスフォビアな発言をしたと指摘されたら場合どう振る舞うべきかという命令、基、助言をしてくれている。

  1. 人々が注目するようなひどいことをしたと素直に認めること。
  2. 心を込めて謝ること。公共の場で犯した罪は謝罪も公共の場ですること。
  3. 傷つけるような内容は削除すること。
  4. 今後行動を改め、実行に移すこと

マッキノンだけではないが、トランス活動家はやたらに他人に命令するのが好きなようだ。他でトランスのアライ(味方)になりたかったら絶対にしてはいけないことという項目を見つけたが、そのなかでも面白かったのは、トランスに性器の手術をしたかどうかとかホルモン治療を受けているかどうか聞いてはいけない、トランスの性嗜好を決めつけてはいけないという二つ。ちょっと待った!手術どころかホルモン治療も受けておらず(受ける気もない)、自分は女だと言いながら、医学的な女と付き合いたいなら、単なる女装変態男じゃないか!

日本でも去勢手術をせずに法律上の女と認めろという運動があるが、それだったら法律上の性別など何の意味もないことになる。それがまかり通るというなら、自分で女だと名乗りさえすれば女になれるというマティーナの発言は全く正しいではないか?

マッキノンにしろ他のトランス活動家にしろ、いったいあんたら何様のつもりだ?と聞きたい。いったいどんな権限をもってして我々にいちいち指図するのだ?嘘を真実として捻じ曲げ、我々に真実と認めろと強制する。私はその独裁的なやり方が大嫌いである。

さて、マティーナのオプエドがもとで、長年彼女が役員を務めて来たアスレーツアーライというLGBT団体から追放されてしまったという話はしたが、最近のLGBT団体はトランスの人権ばかり気にかけてLGB特にLであるレズビアンを迫害しているという話は最近よく聞くようになった。イギリスでもストーンウォールというLGBT団体の幹部やメンバーたちがそのトランス迎合姿勢のため続々脱退しているという

イギリスのLGBT団体ストーンウォールの幹部ルース・ハントは先日同団体がLGの権利を無視してトランス人権にばかり力を入れていると批判して辞任した。 同団体の大型献金者で報道官でもある二人のメンバーも団体から脱退すると発表した。多くの人気テレビ番組を手掛けているモーリーン・チャドウィックと彼女のパートナー、キャス・ゴッツ( Kath Gotts )は「ルース・ハントは正しい。ストーンウォールは私たちの権利を守るチャンピオンではなくなってしまった。」二人は同団体はトランスの目的のためだけに動いていると強く批判している。

アメリカにしろイギリスにしろ欧米のLGBT団体はすでに女装男たちによって乗っ取られ完全な男尊女卑の団体と化している。バリバリ左翼団体が行きつくところは常に女子供を犠牲とした独裁主義である。


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二流男子運動選手が世界選手権でメダルを取る方法

先日、女子スポーツに参加するトランス/女装男たちはずるをしていると語ったことがもとで、往年のテニス女王マティーナ・ナブラチロワは長年役員をしていたアスレーツアーライ というLGBT人権運動団体から追い出された。ナブラチロワは自分もレズビアンという立場から、LGBT支援のために長年活躍してきた。にも拘わらず、男が女子競技に参加すべきではないといっただけでこの扱いだ。元のサンデータイムスのオプエドは有料なので読めないが、それに関する記事を見つけたので読んでみた。

単に名前を変えてホルモン摂取しただけで、男子を女子として競争させるのは不公平だ。どれだけ彼らがウエイト(権力)を振り回そうと。-マティーナ・ナブラチロワ

ナブラチロワはトランスジェンダー選手に関して自分なりに勉強したという。その結果、トランス女性が女子スポーツに参加すべきではないという自分の信念はかえって強まったという。何百という男子選手が限られたホルモン治療を受けただけで女だと言い張って女子スポーツに参加し、女子ではありえない成果を遂げていることは全く馬鹿げた状態だと語る。

ナブラチロワをトランスフォブと呼ぶのは非常に皮肉である。なぜなら彼女は現役時代にトランス女性のレネー・リチャーズと親善試合で知り合いになり、その後リチャーズが引退するまでコーチをしてもらっていたくらいだからだ。リチャーズは男子テニスでは完全なアマチュアだったが、43歳の時に性転換手術を受けて女子プロテニス選手権に参加。USTA全米20位という好成績を収めた。そのリチャーズ自身が、今思えばあれは不公平だったと語っている。

トランスセクシュアルはプレイをする権利があると思います。ただプロのレベルでなければ。なぜなら(男女は)同じ土俵ではないからです。もしも私が22歳の時に性転換をして24歳でツアーに参加していたら、世界中のどんな医学的女子も私の足元にも及ばなかったでしょう。それで私は考えを変えました。

リチャーズだけでなく、テニス界では元男子のトランス女性と女子選手の試合が親善試合として何度か戦われてきたが、どの場合も女子は現役バリバリの若者であるのに対し、男子は40過ぎのピークをとっくに越した選手ばかり。

1998年にオーストラリアでウィリアム姉妹が世界ランキング200位レベルの男子となら勝てるだろうと冗談を言ったことがもとで、203位の男性が二人に挑戦し、ある昼下がりに二人と次々に勝負をして悠々と勝ってしまったという話がある。往年の男子テニスプロチャンピオンのジョン・マッケンローもセリーナ・ウィリアムスは男子の300位くらいのレベルだと語っていた。(これは賞賛の意味で)

つまり、男子と女子ではレベルがこれほど違うのだという話。もっともこんなことは言われなくても誰でも知っていることのはず。ところがナブラチロワの発言に猛攻撃をかけたのがレイチェル・マッキノンという自称女の女装男。

マッキノンは昨年、2018年サイクリング世界選手権、女子200メートルスプリンターの35歳から39歳のカテゴリーで優勝した。彼のツイッターをフォローしようと思ったのだが、彼について何も書かないうちに即ブロックをかけられた。日本語で書いてる私の零細ツイートなんか読むはずはないと思ったのに何故か私の反トランス姿勢を悟られてしまったよう。

別な方法で彼の書いてるツイートをちょっと読んでみて驚いたのは、マッキノンは性転換手術どころか豊胸手術も受けていない、ただ単に女子選手権参加に必要なための女性ホルモンを受けて男性ホルモン分泌を低めただけという正真正銘の女装男だということだ。

はっきり言って女子競技に参加できるトランスの基準はまちまちで、先日コネチカット州の高校陸上競技で一位と二位を取った短距離選手二人はホルモン治療も受けていない、前シーズンまで男子競技に参加していた男子生徒だった。しかも他の女子選手から苦情が出ると、「女子たちは文句言う前にもっと練習すべきよ~」などとうそぶいている。てめえらがもっと練習して男子競技で競えばいいだろ!この二流選手!

女子競技に参加しているトランスは元二流の男子選手だという指摘に「トランスフォブ!」と怒り狂ってるマッキノンは常に自分のことをドクター・マッキノンと称し、トランス女性の運動神経は女子より不当に有利ということはない、それは医学的に証明されていると主張している。ドクターというからには医者か医学者かと思えば、彼の博士号は医学ではなく哲学だ。こういう場合はドクターではなく教授を示すプロフェッサー・レイチェル・マッキノンとするのが普通。しかも彼はまだ助教授。

まあそれはいいとして、彼は以前に自分が勝った選手権で三位になった女子が文句を言った時もSNSなどでさんざんいじめて謝らせた経験があるので、今回も差別だヘイトだトランスフォブだと言い張ってナブラチロワをアスレーツアーライから追放するのに一役買ったようだ。

しかし、こういうことがずっと続くとは信じられない。今回ナブラチロワのように偉業を遂げた女子アスレートが声をあげてくれたのは非常に意義がある。そして、長年LGBT活動を続け、トランスジェンダーなど誰も聞いたことのなかったころにトランス女性をコーチにまでした女性が、このような扱いを受けていることで、トランス活動家がどれほど過激で危険な連中であるかに多くの人々が気づいてくれることを祈る。

最後に女性アスレーツを称えたナイキのコマーシャルを紹介して終わりにしよう。誰かが和訳字幕をつけてくれた。



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両親の揃った家庭の子供は教育レベルが高い

ここ数日、10年くらい前の日本のドキュメンタリー番組を観ていたら、10代でぐれた青少年を立ち直らせるカウンセリングをしている男性の話があった。興味があったので彼の扱ったいくつかのエピソードを観てみたが、どの子たちにも共通していたのが父親像の欠落だった。母子家庭などで実際に父親が居ない場合も、両親揃ってはいるが、父親が子育てに無関心な場合も結果は同じ。男の子が尊敬して見本に出来るような男性が傍に居ないと男の子は不安定になる。無論母子家庭に育った子供がすべてぐれると言っているわけではない。ただ、父母という両親が揃った家庭で育つことが子供にとっては理想なのは間違いない。

父親像が欠落するという意味ではレズビアン結婚も同じ問題を抱えているので、同性カップルによる子育ては問題である。また2012年の拙ブログでも紹介したように、男性同性カップルの子供たちは、父親のパートナーが3年以上一緒にいたケースがほとんどないということもあって、なかなか子供が安定した家庭に育つというのは難しいようだ。

それでは、両親が揃っている家庭とそうでない家庭では、子供たちの教育にどのような違いがあるのだろうか。族構成と子供の教育というサイトを見つけたので読んでみた。

学校の成績の違い

驚いたのは、結婚している実の両親と一緒に暮らしている子供たちの学校での成績がそうでない子供たちよりも断然良いという結論。2006年のアメリカの調査だが、高校生で通知表の平均点1から5までの平均値が2.9点と一番高かったのは結婚している実の両親と暮らしている子供たちだった。その後に続くのが、結婚している継母や継父と暮らしている子供たち、実の両親だが親が同棲しているだけの家庭、離婚して片親だけの家庭の子供たちは2.6。未婚の片親のみ、もしくは片親が同棲している相手と暮らしている場合は2.5点だった。


また、1997年の調査でも同じような結果が出ている。通知表でほぼA(5)ばかりという子供たちの28%は両親が揃った家庭に育っていた。それに次ぐのが両親が同棲している家庭で21%、離婚して片親になった家庭18%、 実親と継親が結婚している家庭15%、結婚していない片親の同棲パートナーとの家庭では11%、未婚片親の家庭は9%となっている。

大学進学に関しても学士取得した36%が両親が結婚している家庭出身。続いて両親が同棲している家庭で20%、離婚して片親の家庭で17%、実親が継親と結婚している家庭で16%、未婚の片親で8%、実親とその同棲パートナーの家庭で7%という結果が出ている。大学を卒業するしないに関しては両親が結婚している家庭が断然有利である。

興味深いのは実の両親が揃っていても、彼らが結婚しているか内縁の関係にあるかで子供たちの学力に影響が出るということだ。やはりパートナーとの暮らしにけじめをつけられない親は、こどもの教育にも熱心になれないのかもしれない。

学校での態度の違い

小学校一年生の場合、 母親が結婚している家庭の子供は未婚の母や同棲のみの母親の居る家庭の子供たちよりも往々にして行儀がよく、教師に反抗したり、他の生徒に乱暴したりすることが少ない。

思春期になると、両親が結婚している家庭に比べて、片親だけ及び実親と再婚相手との家庭の子供たちの方が祖業不良で停学や退学処分になる率が高い。両親が結婚している家庭は子供の教育に熱心で宿題なども言われなくてもやるように教育している。

片親とその再婚相手や継兄弟などと暮らしている子供たちは実の両親や兄弟と暮らしている子供たちよりも勉学に対する熱意が低い。離婚した家庭や両親が同棲している家庭は無断欠席やサボりが多くなる。 片親と再婚相手との家庭の子や、片親のみの家庭は、実の両親や兄弟と暮らす子供たちの3倍も学校を中退する傾向がある。これは家庭の経済状態を考慮にいれても変わりがない。

結婚している実の両親と暮らす子供たちの85%が高校を卒業するのに対し、片親のみは67.2%、再婚家族は65.4%、両親と暮らしていない生徒になると51.9%。大学受験も結婚してる家庭は69%で、そうでない家庭の60%よりもずっと高い。また別の調査では結婚している母親の子供たちはそうでない子に比べて二倍以上の割で高校を卒業するという結果も出ている。

経済面の影響

無論両親が結婚している場合は、共稼ぎのところも多いだろうし、経済面でも恵まれ、環境の良い場所に住んでいる可能性も高いので、子供たちの教育レベルも高いということはあるかもしれない。だが、もしそれだけなら、実親が再婚した場合も同じことが言えるはずだが、何故か継親の場合は実親の場合とは結果が異なる。いくら再婚相手が継子に対して実子のようにふるまおうとしても、やはり実子に対する熱意よりも薄れる傾向があるのかもしれない。

子供のために離婚は避けよう!

最近は日本でも結構簡単に離婚をしたり、未婚の母になったりする人が居る。昔は聞かなかったシングルマザーなどという言葉が今は普通に聞かれるようになった。女性が自立して不幸せな結婚にいつまでもしがみつく必要がなくなったという点ではよかったのかもしれないが、両親の身勝手で片親をなくす子供たちのことも、もう少し真剣に考えてもらいたい。

私の母はよく、「離婚したいと思ったことは何度もあった。でもあんたたちのために我慢した。」と言っていた。こう思ったのは多分母だけではあるまい。父もかなり我慢していたはずである。でも子供の教育のために離婚は良くないと思いとどまってくれた両親に私は深く感謝している。

両親が揃っていない子供がすべてグレるとか、成績が落ちると言っているわけではない。上記の統計でもわかるように両親と暮らしていない(施設もしくは里親)子供ですら51.6%がきちんと高校を卒業している。親がなくても子は育つというが、頭のいい子ならそれでも大丈夫なのだろう。だがその反面、両親の居ない半分の子供たちは落ちこぼれてしまうとも言える。

多々の調査を見る限り、子供の教育には結婚している実親と暮らすことが理想である。


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「同性婚合法化は結婚制度破壊の第一歩」という動機を全く隠さない日本の活動家たち

日本で同性婚推進者の同棲カップル何組かが同時に日本政府を相手取って同性婚禁止は人権侵害であり違憲だと言って訴訟を起こした。彼らの言い分は欧米の活動家たちが繰り返したスローガンと全く同じ「同性婚が認められると、あなたにどんな不利益がありますか」というもの。不利益なんてごちゃまんとあるよ。といいたいところだが、私たち反対派が言うまでもなく、なんと日本の活動家たちは同性婚は単に結婚制度破壊のための踏み台に過ぎないと認めてしまっている。この人などはいい例。

また、私と何回か同性婚についてやり取りしたリッキーマン(@kokunusu)という人も、私の「結婚は大人の男女一人づつのみと定義された特権です。誰でも好き勝手に色々な形で結ばれていいと言う制度ではありません。 」という発言に対して、「 その特権は色々な人に渡されるべきです。あなたがそう考えるのは自由ですが、陳腐な言い回しですが、他人にそれを押し付けないで頂きたい。」と答えている。つまり、結婚が特定の形のみで認められる特権であるという定義を否定し、結婚はどんな形でも許されるべきであり、一夫多妻だろうと近親婚だろうと認められるべきだという考えを隠しもしない。 彼らの目的が既存の結婚制度の破壊にあると認めて憚(はば)からないのだ。

これだけ正直に語ってくれると、同性婚は結婚制度破壊につながるから反対だと言ってきた私たちは非常に助かる。同性愛者当事者の方々の多くもこうした活動家による同性婚推進にはかなり猜疑心を持っておられる。ひょんなことからツイッターで私をブロックした故ジャックさんは(亡くなる前に仲直りしたかったのに残念)、ゲイ当事者だったが同性婚には反対だった。


たとえばLGBT活動家たちは、「日本で同性婚の実現を!」と熱心に叫んでいますが、日本で事実上、同性婚の代替手段になっている同性の成人間の養子縁組については触れようとしません。 (略)


養子縁組によって親子になれば、遺産相続の問題とか、病気になったときの面会権とか、活動家たちが主張する同性婚ができないことによる問題を殆どクリアできます。

そのため、本当に同性カップルの幸せと権利の獲得を望むのであれば、「こういう選択肢もありますよ」と養子縁組制度を紹介しても構わないと思うのですが、活動家たちは、頑なにそれを拒んでいます。

なぜでしょうか? (略)


国に同性婚を認めさせることは、現行の家族制度を破壊するきっかけになるけど、養子縁組制度は、現行の家族制度に組み込まれているために家族制度の破壊にはつながらない。だから養子縁組を提案してもしかたない、と考えているのではないでしょうか。

この次に同性婚推進者に「どんな不利益がありますか」と聞かれたら、「同性婚の合法化は結婚制度の破壊につながるからだ、君たちもそれが目的だとすでに認めているからだ」と答えてあげよう。


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差別をする自由は尊重されるべきか?

先日ネットでとある女性と同性婚について話をしていた。彼女のツイッターを読む限り、彼女は離婚専門の弁護士であり共同親権に反対する立場の人であると推測される。ま、それはいいのだが、私の主張は同性婚が合法になったら、宗教上の理由から同性婚にサービス提供を拒否する人が訴えられる可能性があるという話をしたら、彼女は「誰にも差別をする自由などない」と断言した。

これは非常に興味深い宣言だ。人権屋の皆さまは、やたらにこの「差別」という言葉を使いたがる。なんでもかんでも「差別だあ~」と言えば相手を黙らさせることが出来る魔法の呪文ででもあるかのように。だが私は差別も自由人の大事な権利だと考えている。

差別という言葉を使うから語弊があるが、これが区別であれば、特に問題はないはず。我々は日常生活において色々なものを区別している。私は甘いものは好きだが塩辛いものは好きではない、ズボンは好きだがスカートは嫌い、
Aさんは好きだがBさんは嫌い、といったように。そして私たちは皆、その好き嫌いを基本にして自分らの行動を決めている。これはれっきとした差別だ。だが、何を好み、誰と付き合うか、それは個人の自由であるはず。

無論これが個人単位ではなく企業など商売になったらどうなるかという問題はある。例えば私がキリスト教の神父だとして、自分の協会に同性婚の結婚式を挙げてくれという依頼が来たら、私は宗教上の理由からお断りするしかない。だが私には法律上この依頼を断る権利があるのだろうか? いや、宗教の自由が保証されている日本では、断る権利を守る必要があるのでは?

私は「~は差別されなければならない」という差別的な法律さえ取り除けば、個人や民営の企業が誰をどのように差別しようと認められるべきだと考えている。昔アメリカで黒人と白人が一緒の施設で行動することを違法としたジム・クロー法などは、例えレストランの経営者が黒人客にも入ってほしいと思ったとしても、経営者にはその自由はなかったのである。つまり、法律が差別を強制していたのだ。だからこのような悪法は撤廃されて正しかった。

しかし、差別法を撤去することと、差別をしてはいけない、という法律を通すことは違う。私は差別を撤廃するのは法律ではなく市場だと考えている。例えば黒人の多い地域でレストランを営む経営者が黒人客を拒否したとする。こういう行為は店の客数を減らすことになり不経済だ。それに黒人の友達や家族の居る客や、差別者の店を好まない客など、客数は極端に減るだろう。だから経営者もこんな不経済な差別はやらなくなる。

反対に○○人は行儀が悪く、大して物も頼まないのに長居をするため不経済だと思えば、経営者が「○○人はお断り」と言っても構わないと私は思う。そうなれば、今度はまた別の経営者が「○○人大歓迎」という店を始めればいい。そうすれば、それなりに儲かるだろう。

だから私は本当に差別をなくしたいなら、法律を通すのではなく市場に任せておけば自然と是正されると考えている。資本主義がきちんと機能していればそういうことになる。(残念ながら現状のアメリカではそのような差別は許されていないが。)

ただし、誰もが必要な公共施設の場合はこういう差別は許容できない。水道局とか市役所とか銀行とか、一般人にとってなくてはならない組織での差別は人権迫害であるから、そういう企業に限っては、個人の好き嫌いによる差別はあってはならない。

しかし、「~を差別してはいけない」という法律はいったい何をして「差別した」ということになるのか、それをはっきりさせる必要がある。これがはっきりしないと左翼活動家によってなんでもかんでも差別だと騒がれて訴えられたり、政府によって罰せられたりする可能性は出てくるからだ。

しかし、同性婚推進者にしろLGBT活動家にしろ、この差別の定義をはっきりっせようとする人はない。

たとえば、LGBT差別解消法なるものが通過した場合、男性性器のある女性自認の人物を女湯に入れないのはトランス差別とみなされるのか、といったことは、事前にはっきりさせる必要があるが、活動家の方々は、そんな心配はいらない、そんな問題は起きない、というだけで、我々が聞いている差別の定義をはっきり示すことは絶対にしない。それだけ強く変化を要求するのであれば、何故変化が必要なのかしっかり説明する義務が彼らにはあるのではないか?

彼らは知っているのだ。同性婚もLGBT法も、当事者たちの人権を向上させるためなどというのは表向きで、本当の理由は一般人の自由を迫害することにあると。左翼は特に宗教家が嫌いなので、宗教の自由が迫害されることは弊害ではなく計画的だ。

だから我々は騙されてはいけない。彼らの目的は差別撤廃などというものではない。彼らの目的は自由社会を破壊することだ。よって、差別する自由は守られなければならないのだ。


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