Scarecrow in the Strawberry Field

今年の１０月はドイツで史上最低の温度を記録したという。
気象学者は火曜日の朝、ドイツにおける１０月の気温としては史上最低の摂氏ー２４．３度をドイツ南部のバイエルン州はベルヒテスガーデン自然公園にて測定した。
この気温は寒いことでも有名なバイエルンアルプスふもとの Funtensee湖で測定された。メティオメディア気象サービスの Jörg Kachelmann博士は、 アフプすのシンクホールでは−５５度の温度が記録され、普段は真冬の気温だという。
地球温暖化は何時来るんでしょうね？

８月１０日、アメリカはネバダ州でNational Clean Air Summit 2.0(全国きれいなエネルギー総会)が開かれた。前大統領のクリントン氏や前副大統領のアル・ゴア氏や現カリフォルニア知事のシュワちゃんなどを含めた怱々たるメンバー出演の総会だったにも関わらず、市民からの反響はいまひとつだった。
最近の世論調査によると、アメリカ庶民の間で地球温暖化への冷たい態度が強まっていることが明らかになっており、庶民は経済を犠牲にしてまで環境保全をする必要性にかなりの猜疑心をもちはじめたようだ。
ギャロップ社の調査によると、メディアが地球温暖化を誇張していると答えた人々が一年前の３５％から４１％に増えた。特に無所属の有権者の間でこの傾向は強く、猜疑心を持っている人の数は３３％から４４％にまで増えている。温暖化を疑う数がもともと多い共和党支持者の間では、５９％か６６％となっいる。ただ民主党支持者の間では、まだ２０％で一年前とほぼ同じ数値だ。
さらに、地球温暖化の影響がすでに見え始めていると答えた人は減っており、温暖化の兆しが見えると答えた人は２００８年の６１％から５３％に減っている。
興味深いのは調査をし始めた２５年間で初めて、今回の調査では環境保全がより大切と答えた人よりも、経済対策のほうが大事だと答えたひと人の数が多かったことだ。わずか４２％の回答者が経済発展よりも環境保全を優先すべきだと答えたのに対し、５１％の回答者が経済増徴を優先するべきだと答えている。この比率は２００８年の時の４９：４２とはまるで逆の状態となった。１９８５年までさかのぼると環境保全優先と経済発展優先の比率は６１：２８という差だったのだから、現在のアメリカ市民がいかに環境よりも経済に重点をおいているかがわかる。
この傾向はギャッロプ社の調査だけでなくラスマソン社の調査でもみられる。今年の７月に行われたラスマソン社の調査によると、５６％の回答者が高い税金や光熱費を払ってまで温暖化と戦いたくないと答えている。今年１月に行われたピュー調査によれば、アメリカ人が優先する政策のうち温暖化対策は２０位と低い位置を示し、一番と二番は経済と失業率だった。
左翼系の環境保全団体は、自分たちの情報が何故か市民に届いていない、もっと市民に環境保全の大切さをアピールする必要があるなどと言っているが、アメリカ主流メディアも、リベラル政治家もここ二十年来温暖化が既成事実であるかのように振る舞い強硬政策をとってきていた。これで市民からの支持が減っているということはメッセージが届いていないと言うより、メッセージそのものに問題があると考えるべきだ。
ケイトーインステトゥートのジェリー・テイラー氏は、経済低迷や失業率の増加といった目前の深刻な問題に迫られると、遠い未来の問題はさほど重要には思えなくなると説明している。また異常気象が見られるときには庶民の温暖化への関心も高まると氏は語る。
だが、コンペティティブエンタープライズの温暖化政策研究部のマイロン・エーベル部長は、不況や天候が原因ではなく、すでにヨーロッパ諸国で行われている温暖化対策にかかる高額な費用に関する情報がアメリカ市民に届いているのが直接の原因だと語る。
ヨーロッパ諸国はすでに１ガロン（約４リットル）につき＄３ドルから＄４ドルの税金をかけており、イギリスでは一家族あたり年に１２００ドルも環境保全のための税金を支払っているという。しかも、このような努力にも関わらず、世界の二酸化炭素杯出土は減るどころか１９９０年にくらべて１０％も増えているというのである。
だが、もっと大切なのは、二酸化炭素量が増えているにも関わらず、地球の気温は１９９７年から上昇していないという点だ。二酸化炭素排出量が温暖化にまったく関係がないかもしれないという事実が庶民の間で理解されるようになるにつれ、何故そのようなことに経済を犠牲にしてまで取り組む必要があるのかという疑問が生まれるのは当然のことだろう。
どれだけ左翼環境保全団体や政治家や主流メディアが嘘八百の情報操作を行おうとも、我々は地球温暖化が起きていないことを文字どおり肌で感じている。いくら地球は暑くなっているといわれても、毎年毎年記録的な寒さをみてきたここ１０年来のアメリカ、二酸化炭素と温暖化との関係もまったく証明されていないのに、わけのわからない政策に血税を無駄にされてたまるか、というのがアメリカ庶民の本音だろう。
あったりまえだ！

昨日、パワーラインを読んでいたら、パワーラインの著者の住むミネソタ州は何時になく寒い夏を迎えているということだった。ミネソタだけでなくアメリカ中西部は全体的に冷夏なんだそうで、一年中で一番暑い７月中旬の最高気温はなんと摂氏２１度に届かなかったという。夜になると家のなかでは暖炉に火をともしたり、外に出るときは上着が必要なほどだという。
ミスター苺が居る南カリフォルニアでも例年より寒い夏を迎えているという。我々苺畑夫婦がグランドキャニオンのハイキングに挑戦したのは２００２年、そのハイクに備えて我々夫婦は７月と８月の南カリフォルニアで一番暑い時間に重たいバックパックをしょってハイキングのトレーニングをしていた。
いまでも覚えているが、うちの近所のハイキングコースでは最高気温は華氏で優に１００度を超える三桁の温度を記録していた。１００度どころか、１０３度や１０５度なんて日はざらにあった。これを摂氏に直すと３８度から４０度である。
それでも、我々がアリゾナ州のグランドキャニオンで実際にハイクをしてみると、その暑さは南カリフォルニアなど足元にも及ばないほどひどいものだった。クリアクリークというハイキングコースでのハイク中に、温度は我々の持っていた温度計の最高気温の華氏１２５度（摂氏５１度）を指していた。もっと高かったのかもしれないが、我々の温度計ではそれが限界だった。夜明けの一番気温が低い時間になっても温度は摂氏３７度以下にならなかった。私は自分の身体が蒸発してひまうのではないかと思ったほど脱水状態に見舞われた。
我々がグランドキャニオンのハイクをしたのはすでに９月も半ばに入った頃だったので、これが一年で一番暑い７月だったら、いったいどんなに暑かったのだろうかと恐ろしく思ったものだ。
ところが、早送りして２００９年の７月中旬、南カリフォルニアでは最高気温はせいぜい３２度程度までしかいっていない。あんなに暑かったグランドキャニオンでさえ、コロラド河の河辺にあるキャンプ場の向こう七日間にわたる天気予報では、最高気温が４２～４５度、夜の気温は２４～５度まで下がるというのである。一年で一番暑いはずの７月なのにである！
７年前は気温の下がり始めた９月の気温でえも摂氏５１度もいっていたのに、７年後の今は一番暑いはずの７月の気温がたったの４５度！
地球温暖化がおきてるって言うなら、ここ数年下がり続けている気温についてアル・ゴア先生にご説明願いたいね。はっきり言って地球温暖化がおきても世界の農産物の収穫が増え、冬の寒さで凍え死ぬ人が減り、暖房などに必要なエネルギーの節約にもなって、かえって地球は住みやすいところになるはず。海面が多少あがっても、海抜以下の土地は多少高い堤防を造ればいいだけの話。オランダではもう何世紀もそうやってきたではないか。
だが、反対に地球の冷却化が進み、実際に氷河期が来た場合の弊害は温暖化どころの騒ぎではない。氷ついた地面では作物は育たない。動物は死に絶える。よっぽど科学的技術が進歩して寒い地域の人々が万年暖房の効く大型グリーンハウスのような建物に住んで、巨大な量の作物や動物の命を守れるようにならない限り、文明は滅びてしまう。
ミスター苺もカカシも、人類の文明存続のためにも、地球温暖化が本当に起きていることを望むものである。

昨日もちょっと触れたが、今日は下院で通った二酸化炭素排出課税の法案が審議される直前に、二酸化炭素と地球温暖化には直接関係がないという調査結果を出したアメリカの環境保全委員会（EPA）がその事実を隠蔽し、しかもそれを発見した科学者たちを脅迫して沈黙を強制していたという事実について、ニュースバスターの記事を参照しながら、もっと詳しくお話したいとおもう。
オバマと民主党が下院でごり押ししたエネルギー法案（通称はCap&Tax、二酸化炭素課税法案）を国民に紹介するにあたり、アメリカの環境保全委員会（EPA、Environmental Protection Agency)は二酸化炭素の排出と地球温暖化の関係について調査を行った。
昨日はEPAが独自の調査を行ったと書いたが、実はそうではなくて、EPAは専門の科学者に調査を依頼するかたちでの調査だった。調査書を作成した科学者カーリン氏とデイビッドソン氏は、温暖化には人工的な二酸化炭素排出はほとんど影響がないという結論を出したのだが、この調査結果はEPAの政治的な見解に反すため、この事実は調査書からは隠蔽され、著者の科学者達は沈黙を命じられた。
不思議なことに、アメリカの主流メディアはこの「不都合な真実」に完全に目をつむり、沈黙を守っている。
これが事実なら由々しき問題である。国の大統領が国民から科学的な事実を隠し、自分の勢力増強に都合のいい政策を押し通そうとしているのだ、本来ならばメディアはこういう腹黒い政治家の陰謀を暴く責任があるのではないのか？
ブッシュ政権の頃は、暴けば国の安全を脅かす国家機密でさえも国民には知る権利があるとかなんとかいいながら平気で漏洩してきたアメリカの主流メディアは、国民の税金を不必要に上げ、しかも低迷する国家経済にさらに負担をかけるような政策を、オバマ独裁政権援助のための科学的事実隠蔽に手を貸すという恥知らずな真似をしているのだ。
こうなったらこのようなインチキ法案が通らないようにする希望は、反対派の共和党議員達が上院議会の席でEPAの調査結果について詳しく説明し、オバマの法案がいかに科学的な真実に反しているかということを暴露すべきである。そして主流メディアがその模様を報道しないのであれば、我々ブロガーやラジオのトークショーホストなどが、いかに零細であろうとも声を高くして真実を国民に訴え、地元の議員に嘆願してくれるよう呼びかけるしかない。
アメリカ国民よ、目を冷ましてほしい、地球温暖化など起きていないのだ。すべて似非科学者と政治家による陰謀なのだ。アル・ゴアの詐欺師に騙されないでほしい！オバマ独裁王の口車に乗らないでほしい。
自由を愛する有権者諸君よ、真実を見つめたまえ！

昨日、二酸化炭素排出量に規制をかけ、規定以上の排出をした企業に課税するという内容の、通称”Cap and Tax”法案が共和党から８人の裏切り者をだして下院で通った。
この法案の根底には次の三つの前提がある。
１）地球温暖化が起きている。
２）極端な温暖化は地球を滅ぼす
３）地球温暖化は人工的に排出される二酸化炭素が原因である。
４）二酸化炭素排出量を規制することで地球温暖化の進行を防げる。
この仮説では、先ず最初の条件が満たされなければ次の条件に進むことは出来ない。たとえ２〜３が事実だとしても、１）が起きていなければ全く意味がないからだ。実際には２〜３のどれも科学的な根拠は全くない。だが一番肝腎な、地球温暖化が実際に起きているのかどうかという問題はどうなのか？
最近の気象学者の調査で明らかになってきていることは、「地球温暖化が起きているどころか、地球は冷えつつある」ということである。これについてはカカシもこのブログで何度か書いて来た。過去ログは下記の通り。
今年の冬はここ数年来で一番寒い冬だった。地球は冷えつつある？　
なんと北極の海氷が増えている！！　地球冷却化の危機？
ヨーロッパ中で異常な寒さ！　これも地球温暖化の影響か？
百歩譲って実際に温暖化が起きているとしよう、そしてその温暖化によって地球が滅びるという仮説も本当だったとして、実際に二酸化炭素排出が温暖化の原因になっているのかという点だが、アメリカの環境保全委員会（Environmental Protection Agency）独自の調査で出た二酸化炭素排出は温暖化に影響を及ぼさないという調査結果が、EPAの調査書から隠蔽されていたという事実があきらかになった。
こんな科学的に証明されていないあやふやな現象を前提に、オバマ王並びに米民主党はアメリカの産業に多大なる負担を与える二酸化炭素排出量への課税を押し進めているのである。この法律が実際に施行されれば、アメリカの石油会社はその精製にかかる経費で企業を縮小し、経費がかかる分石油の値段もはねあがる。それだけではない。国内の規制が厳しければ海外からの石油のほうが安くなるので国内産業は大きな痛手を受ける。こくないの大手石油会社が大幅縮小したり倒産したりして失業率が二割になったらオバマ王はどうするつもりなのか？
それを防ぐために外国製品に関税をかけたりすれば、今度は諸外国からアメリカ製品が報復される。となれば完全な貿易戦争が始まってしまうのである。
それともオバマ王は石油会社に多大なる課税をしておいて、企業が傾いたら国が救済するといってその経営を乗っ取り国営化でもしようというのだろうか。オバマ王のことだからあり得る話だ。

ミスター苺によると、さる２４日に開かれた米議会における公聴会で、人工的温暖化説について証言するアル・ゴアに対抗すべく、共和党がわざわざイギリスから招いた反温暖化説の専門家クリストファー・モンクトン卿（Lord Christopher Monckton）が空港についた途端、民主党議会から公聴会への出席招待取り消しを伝えられたという。

英国のクリストファー・モンクトン卿は元マーガレット・サッチャー首相の科学アドバイザーだった人物である。卿によると、２００９年４月２４日午前１０時にワシントンで開かれた前評判の高い地球温暖化公聴会において、前副大統領のアル・ゴアと並んで出席することを民主党下院に拒まれたと言う。モンクトン卿がクライメート・ディポ紙（Climate Depot）に語ったところによると、民主党は金曜日に予定されていた下院エネルギー及び商業公聴会の席で（アルゴアと一緒に）出席するはずだった卿への招待を取り消したという。 卿はゴアと並んで議会で証言することは許可されない旨を木曜日の午後、英国からの飛行機が着陸した直後に知らされたと語った。

「民主党下院はゴアに恥をかかせたくないのです。だから私の顔面で首都の扉を閉じたのです。」とモンクトン卿はクライメート・ディポの独占インタビューで語った。「彼らは臆病者です。」

モンクトン卿はヘンリー・ワックスマン下院議員をマイケル・ムーア監督の「ロジャーアンドミー（ロジャーと私）」みたいに議事堂中追っかけ回して説明を求めたらしいが無駄だった。結局民主党は気象科学の専門家とはいい難い、共和党の元下院議会会長のニュート・ギングリッチを反対説の証人として招待した。
モンクトン卿は科学者ではないそうだが、地球温暖猜疑説を長年説いている専門家で、それに関する書籍も多々書いており、イギリスにおける地球温暖化説に基づく馬鹿げた政策を阻止すべく運動を続けている。例えばイギリスの学校でアル・ゴアの非科学空想物語映画「不都合な真実」を教材として強制的に使わせる政策を阻止することに成功している。

「民主党は合衆国憲法で保証されている言論の自由についてもっと学ぶ必要がありますな。ヘンリー・ワックスマン下院議員がアル・ゴアのSFコメディ恐怖証言が野党による適切で単独な批判にさらされるのを拒絶したこの行為からは、生々しい恐怖心が伺われます。」モンクトン卿は木曜日の夜空港で語った。

「ワックスマンは『地球温暖化』などここ１０年間起きていない事を知っているのです。ワックスマンはイギリスの最高裁判長がゴアの駄作映画が物質的にも、実質的にも、真剣に、連続的に不正確であると糾弾し、『黙示伝を思わせるシナリオはどんな科学的根拠もない。』と語った事実を知っているのです。」とモンクトン卿は説明した。モンクトン卿は三月に米下院委員会の席で証言したことがある。

なるほど、せんだっての卿の証言で人工的温暖化がどれだけでまかせであるかがはっきりしてしまったので、そういう「不都合な真実」は隠蔽しておこうということになったわけだ。
ところで、ギングリッチ議長はどのような証言をしたのだろう？興味あるところだが、、

アメリカ中南部を襲った大寒波で、オバマ政権による救済活動が大幅に遅れているという話はこの間もしたが、２７人の死亡者を出したケンタッキー州では（ほとんどが危険な暖房による一酸化炭素中毒）、一週間以上たった今でもまだ停電がつづいており、飲み水もろくにない状態である。バシアー知事の嘆願をうけてオバマ大統領はやっと重たい腰をあげ、ケンタッキーを非常被災地域と指定した。それでやっと必要な物資配給が可能になったが、オバマのこの対策の怠慢さはハリケーンが上陸する前からルイジアナ州を非常被災地区に指定してFEMAや赤十字を待機させていたブッシュ大統領の敏速な対応とはえらい違いだ。
ところが困ったことに米連邦緊急事態管理局（ＦＥＭＡ）から配給された非常食品にサルモネラ菌がはいっている可能性が明らかになり、すでに被災地で配給されたピーナッツバターを廃棄するようにと呼びかけが会ったりして、救済活動がさらに複雑になってしまった。
ケンタッキーのバシアー知事は、被災地に配給された非常食品は安全だと、自分でピーナッツバターを食べたりして州民を安心させようとしているが、救済の遅れている州でこんな問題はまさに泣きっ面に蜂である。
それにしても、これだけの被害が出ているにも関わらず、アメリカのメディアはオバマの無対策に何の批判もしないどころか、被災についてほとんどと言っていいほど報道がされていない。リンクしたニューヨークタイムスの記事も２月６日付けのA18面にちらっと載っただけで、関連記事の報道はこれが初めて。ほぼ毎日第一面で報道されたカトリーナの時とは取り扱いに雲泥の差がある。
メディアの関心が薄いもうひとつの理由に、被災地が中南部の共和党支持の州だからではないかとシニカルなミスター苺は言う。エリートメディアは田舎の保守派州がどんな天災を受けようと興味がないのだと言う。カカシはメディアが単にオバマの無能ぶりを隠そうとしているだけだと思うが、何にしても困ったことである。

今年はアメリカは全国的に寒波に襲われているという話は何度もしたが、先週からアメリカ中南部はひどい吹雪に襲われており、この寒いのに吹雪による停電が続き、全国で凍死者や寒波による事故などによる死亡者が何十人と出るほどの被害が発生している。にもかかわらず、オバマ政権は未だにケンタッキーを緊急災害地域に指定していないだけでなく、地方からの嘆願にも関わらず、連邦政府からの救済対策はほとんど何も取られていない。。
オバマ政権下において、FEMA（アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁＝Federal Emergency Management Agency of the United States）が出動するまで一週間半もかかっており、吹雪が始まって一週間してやっと出動された州兵たちは、雪で折れ道を塞いでいる木々の枝を切り開く電子のこぎりすら用意して来なかったというお粗末さ。この対策の遅れによってひどい被害がでているが、この事実は地方メディア以外のアメリカメディアはほとんど報道していない。
私がRSSフィードでもらっている全国向けAPの見出しでは見つからなかったのだが、下記は２００９年２月２日付けのUSAトゥデイの記事より。

（ケンタッキー州の）スティーブ・ベシアー（Steve Beshear）知事は先週始まった破壊的な氷嵐に対応すべく、バラク・オバマ大統領にケンタッキー州を非常被災地に指定してもらい、連邦政府からの援助資金の支給手続きを即刻始められるよう嘆願するつもりだと発表した。

下記はAPの記事を取り上げたケンタッキー地方新聞のCourier-Journalより、

ケンタッキー州、マリオン市。中西部から東海岸に渡って大被害を及ぼしているこの冬の嵐によって、およそ百万の人々が暗闇に突入し、氷に覆われたケンタッキー州では被災者がモーテルや避難地に批難している。
何十という凍死例が報告されてりおり、多くの人々が停電の早急な復旧を嘆願してる。ケンタッキーの僻地では食料や飲料水の不足が出ており、川でバケツで水汲みをしなければならない状態に陥っている。

すでに中西部では４２人の凍死者が報告されており、アーカンサスで９人、テキサスとミズーリでそれぞれ６人、オクラホマ、インディアナ、ウエストバージニアでも凍死や危険な暖房による一酸化炭素中毒などの事故で死者が出ている。ケンタッキーでは１１人の死亡者が出ている。

地方都市の役人は州や連邦政府からの援助が足りないことに怒りをあらわにしている。…..
「ところどころ、まだ訪問していない地域にも人々は残っているのです」とスミス所長。「その人たちがまだ生きているかどうかもわからないのです。」
スミス所長によると嵐の後でもFEMAの姿は全く見えないという。

ハリケーンカトリーナがニューオーリンズに上陸する前から、ルイジアナを緊急被災地に指定し、FEMAを待機させ、ルイジアナ知事とニューオーリンズ市長に即刻市民の強制批難を命令するよう促すという迅速な対応をしたブッシュ大統領を、民主党のブロンコ知事の不能さを責めるかわりに、なにもかもブッシュが悪いと責め立てたメディアはバラク・オバマの無行動さを責めるどころか、災害が起きていることすら報道していない。
その間オバマ大統領はなにをしているのかというと、ホワイトハウスの暖房を２４度まで上げて、上着なしのワイシャツ姿で会議をしている写真が新聞で発表されている。オバマの側近は、オバマはハワイ出身なので寒がりなのだと言い訳をしているが、周りの人間からはまるで温室のようだと批評がでているくらいだ。
オバマ王は下々の民には省エネのため暖房は１８度くらいまでにとどめるようにとか言っておきながら、自分は２４度の温室でぬくぬくしているというのである。それだけでなく、中西部の寒波被害もどこの空、一人分１００ドルのステーキディナーを出すディナーパーティの主催に忙しかったという。
で、オバマ政権対応の遅れを批判する記事はどこにあるのかな？

地球は温暖化しているどころか冷却化が進み、小氷河期に向かっていると唱える科学者たちがいる。マイク・ロス紹介のフリントジャーナルのこの記事の著者ジョン・トムリンソン（John Tomlinson）は地球温暖化は防ぐどころかその到来を祈るべきであると書いている。
去年の１２月にポーランドで行われた国連地球温暖化対策会議において、６５０人にわたるその道の専門の気象科学者が人工的な地球温暖化はメディアが作り上げた神話であり科学的な根拠は全くないと発表したという話はこの間もした通り。気象科学者で国際地質学議会会長のデイビッド・ギー博士は「いったい何年地球が冷え続ければ地球が温暖化していないことが理解されるのであろうか」と問いかける。
トムリンソンは温暖化しているはずの地球の温度は１９９８年に最高値を記録して依頼ずっと下がる傾向にあり、２００７年に急激に降下し２００８年はさらに悪化して１９８０年のレベルまで下がったと指摘。読者の皆さんもご存知のように今年の冬はさらにそれより寒くなった。
温暖化が進むと真っ先に溶けて海水面を上げて地球に大惨事を起こすはずの北南極の氷ときたら、イリノイ大学の北極気候調査センターの調査で、衛星写真により北極の氷は増加し１９７９年レベルまで戻りつつあることを確認したという。さらに南極の氷層は１９８０年から５％増しになっている。つまり温暖化で減りつつあるはずの氷はずっと増え続けているということになる。
トムリンソンは二酸化炭素排出量が増えれば温度は上がるはずなのに、ここ１０年来二酸化炭素排出量は増えているのに地球の温度は低下の傾向にあることをリベラル温暖化説者たちはどう説明するのだろうかと問いかける。
二酸化炭素排出量と温暖化は全く関係がないととなえる中部大学の資源工学博士武田邦彦教授のような人も最近は注目を浴びて来ている。
このような事実があるにも関わらず、世界中のリベラル政治家たちが温暖化を防止するという名目で産業を破壊するような理不尽な法律を押し通し、アメリカ国内でも４５兆ドルを使って温暖化防止対策に当てよなどという提案がされているのだから恐ろしい。国際諸国でこの出鱈目化学の実態を早急に暴露し、文明社会の産業を破壊するような法律を通させないよう勤める必要がある。

パワーラインに地球温暖化についてマイケル・アシャーの面白いエッセーが載っている。今年は全世界的に記録的に寒い冬を迎えていることでもあり、今後地球温暖化説が世界でどのように見られて行くのか興味のあるところだ。

２００８年は「今世紀で一番暖かい冬」になると予測されていたが、暖かいどころか反対にここ１０年で一番寒い冬となった。この冬は北極の氷が「完全に溶けて泳げるほどになる」代わりに原子力起動の除雪船が季節はずれな厚い氷にはまってしまった。バグダッドからマリブの浜辺にいたるまで今年は記録破りの寒さと雪の冬となった。 今年は地球温暖化抗議者が集まって行進する日は決まって吹雪きや氷の嵐に襲われことから、「ゴアエフェクト（ゴア影響）」という言葉が一般大衆の語彙に入る年ともなった。

たしか去年の冬も、アル・ゴアが地球温暖化の危険について演説した日がいつになく寒い日でものすごい吹雪になったなんてエピソードがあった。さしずめゴアは雨男ならぬ吹雪男だな。
アシャーは人類が多少なりとも地球温暖化に影響を及ぼしているというのは事実かもしれないという。 だが、それは実際に大騒ぎするほど大した物なのかどうか、二酸化炭素は本当に環境に壊滅的な悪影響を及ぼすのだろうかと問いかける。
二酸化炭素の増加によって地球の温度がどれだけ上がるのかというと、他の要素が一定していると考えて、 二酸化炭素の量が二倍に増えたとすると、気温は約１／２度Cほど上昇すると考えられている。 その割でいくと地球は２１００年までに１／４度Cほどの気温上昇が予期される。その程度なら明け方と昼間ほどの温度差にもならない。そんな変化、普通では気がつきもしないだろう。
ただグリーンハウスガスの量が増えると他のものも増えるので、別の要因も連鎖作用で気温はさらに上がるという説がある。温暖化論説者たちはその影響で６度Cくらいの温度上昇につながると予想している。 しかしグリーンハウスガスが増えて温度が上がった場合、かえって他の要因により温度が下がると考えている科学者たちも多い。主に地質学者、気象学者、環境物理学者などがそうだが、彼らによるとこれらの要因をプラスマイナスすると気温上昇は０．５度Cにも満たないという。
問題なのは二酸化炭素のレベルが上がることによって気温が上昇したという歴史的事実が存在しないということだ。それどころか、地球の歴史をさかのぼってみると二酸化炭素レベルが１０倍以上もあった時期でも地球が手の付けられない高温になった事実はないのである。
にも関わらず、世界中のメディアはこの非科学的な説を疑おうともしない。科学モデルというのは、既存の資料を元に未来を予期することができなければならない。そのモデルが正しいかどうかを試すのには、過去の資料をつかって現在の気象を予期できるかどうかを確かめればそれで済むはずなのだ。ところが温暖化説論者たちは現在の気象を過去の資料から正しく予期できたことが一度もないのだ。メディアや国連の政治家たちはそんな科学の基本すら忘れてしまっている。
事実はここ１０年間地球温暖化は起きていない。それどころかここ数年地球は冷却の傾向に向かっている。このままミニ氷河期に入る可能性があるという科学者もいる。はっきりいってせいぜい６度Cくらいの気温上昇なら夏でも絶えられないほどのことはないし、今年のような寒い冬が温暖になるなら、氷河期を迎えるよりずっと良いことではないか？
はっきり言って地球温暖化のどこが悪いのか、、と聞いたね、全く。それにしても、こう寒い冬が続くとアル・ゴアも困るだろうな。