データが示す、ロックダウンの無効果ぶり

拙ブログをご愛読の読者諸氏はもうすでにご存じだが、私はアメリカがロックダウンを始めた当初からロックダウンは害あって益なしだと言ってきた。去年の三月、あの藪医者詐欺師のファウチ爺が医療崩壊を防ぐために二週間のロックダウンが必要と言い出してからすでに一年。今や種々のデータ収集が可能となり、ロックダウンは武漢ウイルス蔓延防止に全く効果がなかったという結論が出た。

本日ツイッターで西田カンさんというデータサイエンティストが紹介してくれているこのお話から読んでみよう。データはオックスフォード大学によるロックダウン強度指数

今回のロックダウンとか非常事態宣言による自粛とかって、現実世界でその効果がまったく証明されてなかった世紀の実験だったわけです。 で、アメリカではデータからその効果がまったく確認できていません。これは先月のロックダウン強度とコロナ関連の死亡者数ですが、相関の「そ」の字もありません。 あるのは、誰が州知事かという関係性だけです。

赤:共和党 青:民主党

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西田さんは上記以外に色々なグラフをあげて、ロックダウンが厳しくても厳しくなくても感染者数と死亡者数には全く影響がないと語る。また、ロックダウンが厳しいのは民主党知事の州で、緩いのは共和党知事の州とはっきり分かれることも指摘している。

結論として西田さんは、今回のロックダウンは科学的根拠に基づくものではなく、すべて政治に基づく政治ショーだという。そして、「ロックダウンやってても増える時は増える (カリフォルニア)、 ロックダウン解除しても増えるわけではない( フロリダ )、ロックダウンしなくても、勝手に減る (サウスダコタ) ハワイ:思考停止状態の知事」と断言する。

さて、それでは日本はどうだったのか。日本はかなりの自粛をしたとはいえ、欧米諸国のような厳格なロックダウンは行っていない。

これがコロナ関連の死亡者数(100万人あたり)をG7プラス・スウェーデンと比べたものです。日本を探してみてください。(カカシ注:紫色が日本)

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このデータからも分かるように、日本は諸外国に比べて死亡率がほぼゼロに近い。こういう状態なら特に自粛を厳しくする必要などない。西田さんはワクチン接種をそう急ぐこともないだろうと語る。無論ワクチンは摂取するに越したことはないが、日本はさほど危険な状態にはないのだ。

アメリカでも主に共和党知事の州で、ロックダウンを完全解除すると宣言するところが増えている。去年早期にロックダウンを解除したフロリダのディサントス知事は、いまや英雄であり、次期共和党大統領候補としてかなりの人気を集めている。

残念ながらカカシが住むカリフォルニアはアメリカでもかなりロックダウンが厳しい州で、ニューヨークでは屋内レストランが多少なりとも解禁になったにも関わらず、こちらはまだ屋外のみだ。また学校やスポーツジムなどはまだ全部的に閉鎖状態だ。

こうしたデータが出た以上、我々一般市民が政治家に圧力をかけて早急に州を開放してもらわなければならない。

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ここから先は主題とは外れるが、ちょっとうちの近所がどんな状態かをお話しよう。

先ず私が30年来通い続けていたスポーツジムが去年の中頃倒産した。このジムはうちから歩いていける距離にあり設備も整っていて私は非常に気に入っていた。また、支店が全国各地にあったので、出張の際も色々なところで使うことが出来てとても便利だった。30年前にこのジムがオープンすることになった時、まだジム建設中のオープン半年前ぐらいから会員を募集していた。ジムがあくまでの会費は無駄になってしまうとはいうものの、オープン前に登録すればそのままの会費が値上げされずに一生使えるという契約だった。それでミスター苺と私は二人で月45(約4500円)ドルという破格の会員費で30年間もこのジムに通っていたのだ!もう二度とこんなディールにはお目にかかれないだろう。

また近所には昔ながらのコーヒーショップがあった。アメリカでいうコーヒーショップとは、日本でいうところのファミレスである。この店の容貌は古臭く、1960年から1980年くらいまでは、アメリカのどこでも見かけるような一般的なレストランだった。私がこの町に越してきた1990年代には、すでに何十年もあった店らしく、朝早く朝食を取りに来るビジネスマンや、夜遅く集まる学生や、週末は家族連れの客などでいつも人気があった。だが先日この店の前を通りかかった時、店は売りに出されていた。一時的な閉店ではなく、永久に閉まってしまったのだ。

この他にも、近所にあったラーメン屋さん二軒、小さいがおしゃれな台所用品を売っていた小売店、夫婦でやっていた中華料理屋などが次々につぶれてしまった。ミスター苺も私も美容院には一年も行っていない。(ミスター苺の髪は私が刈っている)。

最近になって近所の公園のベンチやバーベキューが解禁になった。先週の週末には何組ものバーベキューパーティが開かれており、家族連れやお年寄りが沢山集まってワイワイ騒いでいた。公園に居た誰もマスクをしておらず、ソーシャルディスタンスなども守っていなかった。

私とミスター苺が散歩で通りかかると、通りがかりの人たちがみんな笑顔で挨拶してくれた。

うちのご近所さん達は、もうロックダウンは止めると決めたらしい。


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記録的寒さで停電相次ぐテキサス及び南部州

数日前から米国はテキサス州はじめアメリカ南部で記録的な寒波が訪れ、あちこちで停電が起きている。

【ニューヨーク時事】(2・17・21)米南部や中西部などは記録的な寒波に見舞われ、異例の大雪や低温を観測した南部テキサス州では17日夜時点で約170万戸が停電している。大規模な停電は15日から続くが、復旧のめどは立っていない。一方、寒波による全米の死者は17日までに30人以上に上った。米メディアが報じた。

寒波で米工場の稼働休止 自動車大手、日系各社も

 寒さに慣れていないテキサス州では、冷え込みから電力の需要が急増し、計画停電が実施された。同州ヒューストンでは停電中に暖を取るためガレージ内で車のエンジンをかけ続けていた女性と少女(8)が一酸化炭素中毒になり死亡したのをはじめ、一酸化炭素中毒の症状を訴える人が相次いだ。

私が済む南カリフォルニアは山にでも登らない限り、寒くなってもせいぜい摂氏0度程度であり、雪も降らないし道路が凍るということはない。それで冬の厳しさについて気が付かないことが多い。だが今年の冬は普段寒くならないようなテキサス州で厳しい寒波が来たため、電力が追いついていないようだ。しかも、テキサスでグリーンエネルギーといって風力発電を取り入れている場所があるのだが、風力機が凍り付いて電力を産出できない状況が発生した。

Wind Turbine Ice

ところで拙ブログを大昔からお読みの方はご存じだが、私はもう2006年に拙ブログを始めた頃から、記録的に寒い冬が何年も続いたことに関して、いったい何年記録的に寒い冬が続けば、地球温暖化説は間違っていたということになるのかと言い続けてきた。

もう20年以上も地球温暖化などという現象は起きていない。だからこそいつの間にか彼らは「環境異変」などというバカげた言い方をするようになった。バイデン政権は従来の石油や石炭による発電を止めてグリーンエネルギーに切り替えろという。しかしグリーンエネルギーは技術が進んでおらず、テキサスのような大きな州を支えるには全く不十分である。かといって原子力発電をやろうといえる政治家も居ない。


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陰謀と陰謀論の違い

アップデート!12月14日、ドミニオン集計機に関する新情報がでたので加えておく。

最近、今回の大統領選挙には大規模な不正があったという説を「陰謀論」だと片付ける人が居る。バイデン支持者たちがそういうことを言うのは解るとしても、保守派知識人のなかでもトランプ支持者を陰謀論信者みたいに言う人がいるのには閉口する。

ユーチューブなどは今後今回の選挙結果に関してバイデン勝利以外の話をしたり、不正があったとかいった真実でない内容のビデオはすべて削除すると宣言。

いや、それはおかしいだろ。バイデンはまだ正式に次期大統領と決まったわけではない。不正があったとして訴訟が起きてるというのも事実だ。実際に不正があったかどうかは議論の余地があるとしても、そういう議論が起きているということ自体は事実であり、それに関する情報を知りたい人はいくらでもいるはず。第一、2016年のトランプ勝利はロシアの陰謀だったという説を四年間も流し続けたヒラリー支持の人たちのビデオを、ユーチューブはひとつでも検閲したことがあったか?ユーチューブのいう嘘とか真実というのはユーチューブの偏向にあってるかどうかで変わるようだ。

私がツイッターで追ってる翻訳系ユーチューバーが居る。彼女は中庸で冷静に現実を見つめることができる情報通の知識人を気取っているが、実際は左翼リベラルの偏向まるだし。ただ、彼女は嘘をついているわけではなく、本当に自分は常に中立な立場で物事を判断出来ていると錯覚している。その彼女が紹介している陰謀論者に関する記事をちょっと読んでみた。

  1. 自分の基準で相手を煙に巻く「二重基準の論証」 ー これはSpecial Pleading の訳だそうで、証拠が見つからないことが陰謀の証拠だみたいな反証不可能な理屈をいう。
  2. 著名人の名をあげ偽の権威を作り上げる -専門家の研究でそういう結果が出ているとか自分では分からないのに実在しない調査や専門外の人が行った怪しげな調査結果を持ち出す。
  3. 一抹の真実に関係ない話を結び付けて脚色する ー 何かの現象が実際に起きた事件の後で起きたのでそれが原因だと思い込む考え。
  4. 誤った等価関係 -交通事故でたくさん人が死んでるのにロックダウンなんかしていない、というように無関係なものを比べること、とあるが、これには一理あると思うけどね。
  5. 思考停止 ー 「嘘、大嘘、そして統計、弱い論証を支えるために統計が使用されることを言い表した表現で、統計の数字に惑わされることで、どんな嘘でも正当性と説得力をもって通用してしまうというのだ。」

陰謀論で一番の問題は最初の「反証不可能な理屈」だ。科学的調査というのは、もしも「Aが真実であるならばBという現象がみられなければならない」という反証可能なものから始まらなければならない。ところが陰謀論者の話はその反証が不可能なのだ。

天文学者で作家だったカール・セーガンは思考実験として、こんなやり取りを記している。

「セーガンは、友人に「うちのガレージには炎を吐く竜がいるんだ」と打ち明ける。友人がガレージに行ってみると、がらんとしており何もない。「どこに竜が?」と友人。「じつは透明でね」とセーガン。ならばと友人は、床に小麦粉をまいて足跡をつけてみようと提案。「でも竜は浮いているからね」とセーガン。友人は負けじと赤外線カメラで映せばいいと主張するが、セーガンは「透明な炎は熱がないからね」とかわす」

竜の存在は証明することも、否定することもできない。このような議論を「二重基準の論証(special pleading)」という。証拠を見せろという相手に対して、自分勝手に基準を操作して煙に巻いてしまうことだ。そして、これは陰謀論では一般的に行われている。

こういう屁理屈を言う人とは、まあ話にならないので諦めるしかない。だがそれでは今回の「大規模な選挙不正論」はこれらの陰謀論説に当てはまるだろうか?

選挙に不正があったというなら、一体どんな不正があったのか、そしてそれを証明するものはどのようなものなのか、先ずそれをはっきりさせなければならない。では私が覚えている限りジュリーニ弁護団やパウエル弁護士が提言している不正とその証明方法、そしてその証拠とされるものを考えてみよう。

1.説:投票締め切り日以後の郵便投票が集計された。

反証方法:投票日後の郵便投票には当日以降の消印が押されているはず。

証拠:郵便局の職員が消印の日付を締切日まで戻すようにと指図された(宣誓供述書提出済)と証言している。またペンシルベニア州では消印の日付が締め切り以後になっている封筒が何千と発見された。

2.説:投票資格のない人が投票していた。

反証方法:登録者名簿と照らし合わせ、犯罪者や非居住者や死亡している人や引っ越した人など投票資格のない人が投票していないかどうかを調べる。

証拠:ジョージア州では実際に登録者名簿に載っていない人や、上記のように資格のない人々が10万人以上投票されていたことがはっきりしている。

3.説:本人ではない人が投票した。

反証方法:郵便投票なら封筒の署名が登録名簿の署名と一致しているはず。本人投票なら本人が投票に来た時、すでに投票済みなどということはないはず。

証拠:封筒に署名がなかったり、すべて同じ筆跡の署名の封筒がいくつもあったり、全く確認されない封筒に入った用紙が集計されたのを目撃したという証人が何人もいる。投票に行ったらすでに郵便投票済みと言われ投票できなかったと証言した人が何人もいる。

4.説:捏造された不正票が大量に混入され集計された、及び同じ票が何度も集計された

反証方法:その現場を見た人がいる、もしくは大量な不正投票用紙が発見される

証拠:ジョージアで発見された監視カメラに写っていたビデオ。デトロイトで監査員が撮影したビデオ、現場で何回も同じ票束が集計されたのを見たという証人、票の束の入ったケースをいくつも州外から集計場へ運んだ配達員の証言、返信宛先のない封筒の束の写ったビデオ、などがある。

5.説:集計機のソフトに仕掛けがあり、トランプ票がバイデン票に入れ替えられるアルゴリズムが仕組まれていた。(アップデートあり!)

反証方法:ドミニオンの集計機のソフトを検証し、そのようなアルゴリズムがあるかどうかを調べる。

証拠:今のところアルゴリズムを証明する証拠となるものは出ていない。パウエル弁護団はいくつかのドミニオン集計機の調査を要求しているが、色々阻止され実現できないでいる。(彼女の言っていることが単なる陰謀論なら、関係者はさっさと集計機の調査をしてしまえばいいようなものだ。)ただ統計上集計の結果がおかしいという分析はある。この分析をしたのは専門外の怪しい人々ではなく、著名な統計や数学学者によるものである。

アップデート:12月14日、「ミシガン州務長官が情報開示を拒んでいたドミニオン調査結果が判事の命令により公表。 (略)人為的な票数の操作があった。意図的に消去されたデータがある。したがってミシガン州の選挙結果は疑われるべきである。Blah大統領選HQ@yousayblah」情報源はこちら

大規模な陰謀というものは非常に多くの人の協力が必要であるが、すべての人を陰謀に巻き込むわけにはいかない。だから陰謀首謀者は陰謀を知る人の数は限り、他の人には陰謀に加担していることを悟られないように巻き込まなければならない。しかし陰謀に加担していない人は自分がやっていることが秘密であることを知らないから、おかしいと思ったことを知らずに漏らしてしまうと言うことが起きる。だから大規模な陰謀はたいていどこか末端から発覚してしまうものなのだ。

というわけなので、これらのことを考えたうえで、これでもまだこれは陰謀ではなく単なる陰謀論と言えるのか、批判者はよくよく考えるべきである。

最後に、不正は会ったかもしれないが、大統領選挙結果を覆すような大規模なものではなかったという人に言わせてもらう。大統領選挙は直接選挙の人気投票ではない。誰が全国でどれだけの投票を集めたかで結果が決まるわけではないのだ。各州でそれぞれ勝っていかなければならない。州によってトランプとバイデンの票差はわずか一万五千くらいのところがある。不正とされる疑惑のある票はゆうにその数を超えているのだ。もしもこれらの票がすべて不正であったと証明された場合、トランプが勝つ可能性は多いにあるのである。だから結果を覆すような不正はなかったなどと簡単に言わないでほしいものである。


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ドミニオン集計機による怪しげなアルゴリズム発見

先日もツイッター仲間のBlahさんが紹介してくれた数字で見るバイデン票の不可思議 についてお話したが、今回は大紀元のニュースで取り上げられたマサチューセッツ工科大学のDr. Shiva Ayyaduraiシバ・アヤドゥライ教授とそのチームによる分析についてご紹介しよう。下記は大紀元の動画の一部で日本語。

このビデオの紹介にもあるように、シバ博士らは最大の四郡のデータを分析した結果三郡において69000票がトランプからバイデンに移されており、これは共和党支持が高ければ高いほどバイデンに移行するというコンピューターソフトのアルゴリズムによってされたものだと結論づけている。

私は知らなかったのだが、ミシガン州ではすべての候補者を党に沿って投票できるストレート投票というのがあるのだそうだ。これはつまり、自分が共和党支持ならすべて共和党候補に投票するというもの。たいていのトランプ支持者はこのタイプだろう。しかし無所属の人は候補者によって別々の党の候補者を選ぶ可能性もあるため、そういう人は個別投票を行う。

それで、チームはX軸を共和党ストレート投票とし、Y軸をトランプ投票として、トランプがどのくらい党を超えて支持されているかを分析してみた。本来候補者の支持率は所属党とほぼ一致するためY軸の分布はX軸付近に固まる。添付したビデオの22:53分目くらいのグラフを見てほしい。青い点がトランプ勝利の地区と仮定した場合のグラフ。これによると青い点はX軸付近でばらついており、何の細工もされていなければどのグラフもこのような結果になるはずである。

しかしオークランド郡における早期投票の結果を見てみると23:51,共和党支持が高くなるにつれて青い点がどんどん右下がりになっていくのが解る。25:17のグラフは共和党支持が20%までのもので、青い点はY軸の+7%くらいのところで安定している。これは共和党支持者よりも7%多くの人がトランプに投票したと言う意味。ところが、25:41で共和党支持が20%を超え始めると、突然トランプ投票率が減ってくる。しかもこのグラフでもあきらかなように、その減り方が一貫して共和党支持が高くなればなるほどトランプ投票が下がるという見事反比例の斜め線になるのである。

オークランド郡の選挙当日のグラフ33:20でも同じ傾向がみられる。34:25のマコム郡の早期投票でも35:06の同郡当日投票でも36:28のケント郡でも全く同じ傾向がみられる。

しかし38:14のウエイン郡のグラフを見ていただきたい。アルゴリズムが使用されていない見られるこの郡では、何故かトランプ票は共和党支持15%くらいまでのところに集中し、後は共和支持の率とトランプ票はほぼ同率。トランプ票の真ん中をとって線を引くとトランプは党を超えて10%以上票を獲得したということになる。これはデトロイトなど黒人層の多い地区である。

アルゴリズムが使われたとみられる三郡では、この右下がり傾斜の率がほぼ同じ。算数の方程式Y=mX+bで簡単に計算できる数値だ。このようなことが自然に起きるということは先ずあり得ない。つまりミシガンではこれらみっつの郡でコンピューターアルゴリズムによる不正が起きたと結論づけることが出来るのである。

ドミニオンソフトが使われたのはミシガン州だけではない。多くの民主党州で使われた。私が住むカリフォルニアなどはもともと民主党が仕切っているため、民主党が圧勝しても誰も疑問に思わないが、もしかしたら本当の票数はもっと接戦だったのかもしれない。ともかく、本来接戦である激戦地でこれらのソフトによって大量の票が反対候補に移されてしまったとすると、それをそのまま放っておくわけにはいかない。実際にこの分析が今後の訴訟にどのような影響を及ぼすかはわからないが、一考を要する事実である。

ところで余談だが、この話をツイッターでしようと思いシバ博士のビデオのURLを張り付けたところ速攻で検閲されてしまった。民主党やメディアは不正の証拠を出せ出せとうるさく言うが、証拠らしきものを少しでも提示しようとするとすぐさま消去してしまう。報道されては困る事実がある証拠ではないかな?


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トランプ大統領、武漢ウイルスワクチン完成を発表

昨日、トランプ大統領は武漢ウイルスワクチンが完成したと発表した。下記は日本経済新聞の記事より。(11月14日2020年)

トランプ氏、全国民にコロナワクチン「4月にも」

【ワシントン=鳳山太成】トランプ米大統領は13日、新型コロナウイルスのワクチンについて米国内で「(2021年)4月にも全国民が接種できるようになる」との見通しを示した。開発が進む米製薬大手ファイザーのワクチンを巡り、米当局の緊急使用認可は「極めて近い」と述べた。

トランプ氏は13日、ワクチン開発の進展を誇示した(ホワイトハウス)=AP

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トランプ氏は13日、ワクチン開発の進展を誇示した(ホワイトハウス)=AP

ホワイトハウスでワクチン開発計画の現状について記者発表した。臨床試験(治験)で予防効果を確認したファイザーのワクチンに関して「とても安全で素晴らしいワクチンだ」と主張した。同社は米食品医薬品局(FDA)に近く認可を申請する方針だ。

政権のワクチン開発計画「ワープ・スピード作戦」を指揮する専門家も同席し、12月に2千万人が接種するとの予測を示した。米モデルナなど他のメーカーのワクチンも、年内に緊急使用認可する可能性に言及した。

トランプ氏は、ワクチンを全国民に提供するとしつつも「(東部)ニューヨーク州には供給しない」と述べた。トランプ政権下で承認されるワクチンに疑問を呈しているクオモ知事(民主党)に対して「米企業が開発したワクチンを信用していない」と一方的に批判した。(強調はカカシ)

この記事をよくよく読んでみたら大変な嘘が書かれていることに気づいた。太字にした最後の一節にトランプ大統領が『「ニューヨーク州には供給しない」と述べた』とあるがこれは偽りである。ニューヨークのクォモ知事はトランプ政権下におけるワクチン開発に非常に批判的であり、トランプが供給するワクチンなどあぶなっかしくて接種できない、受け取りは拒否すると前々から断言してきた。トランプ大統領は知事らによる要求がなければ州への供給は出来ないとし、ニューヨークは知事が反対しているため供給できない残念だと述べたのである。私はこの様子を生中継で観ていたので、これは断言できる。

まったくアメリカメディアの報道をそのまま報道するだけでもひどい偏向報道があるのに、実際に言ってないことまで言ったことにしてトランプ大統領を貶めようというのだからひどいものだ。

アメリカでは感謝祭が近づいている。感染者の多い州では感謝祭で家族が集まるのさえ規制しているところがあるが、ワクチンが一般市民に普及したら独裁主義を押し通してきた多々の州はロックダウンを止めるのだろうか。なぜか疑わしい。


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アメリカで武漢ウイルス死亡者とされた94%の真の死因は他の病気だった?CDCの発表。

私はロックダウンが始まった3月から4月にかけて、カリフォルニアの武漢ウイルスによる死亡者数のグラフを追っていた。だが、だんだんと馬鹿らしくなってやめてしまった。それというのも、武漢ウイルスによる死亡という数に少なからず疑問を持ち始めていたからだ。

当初からCDC(アメリカ疾病予防管理センター)は、患者の体内から武漢ウイルスが摘出された場合はすべて武漢ウイルスによる死亡者数に数えていると発表していたが、先日発表されたアメリカのCDCリポートによると武漢ウイルスで死んだとされた患者の94%は他の病気も死因につながっていたことが明らかになった。

以前にベイカースフィールドのダン・エリクソン医師も、どんな病気で亡くなった人でも、もし武漢ウイルスが体内で発見された場合には、武漢ウイルスが死因として記録されるという話をしていた。「なぜ、そんなことをするんでしょうか?」とエリクソン医師は首をかしげていた。

この調査によると、武漢ウイルスで死亡したとされる患者の6%のみが、武漢ウイルスのみが原因で亡くなっており、他の94%は平均して二つから三つの(2.6)別の病気が伴っていることが分かった。

Table 3. Conditions contributing to deaths involving coronavirus disease 2019 (COVID-19), by age group, United States. Week ending 2/1/2020 to 8/22/2020.* (Courtesy: CDC)

併発していた別の病気とは、

  • インフルエンザや肺炎。
  • 呼吸器疾患
  • 高血圧
  • 糖尿病
  • 血管および不特定の認知症
  • 心臓麻痺
  • 心不全
  • 肝臓疾患
  • 意図的もしくは外的な怪我や中毒。
  • その他

参考資料:New CDC report shows 94% of COVID-19 deaths in US had contributing conditions

これはいったい何を意味するのか?8月31日現在のアメリカにおける武漢ウイルス死亡者の絶対数は18万3千人。そのうちの6%が武漢ウイルスのみの犠牲者であったとすると、純粋なる武漢ウイルス犠牲者は1万980人。

もし人々が武漢ウイルスの存在を全く知らなかったら、今年はかなり悪質な新型インフルエンザが流行っているようなので特に気を付けよう、で済んでいたような数である。

では武漢ウイルスの恐ろしさを誇張する理由はいったい何だったのだろう?

カリフォルニアはギャブン・ニューサム独裁者知事により三月末からずっとロックダウンが続いている。一時期より規制は多少緩まったとはいえ、レストランは野外のみ、室内のバーやジムは閉まったまま。散髪屋や美容院やネールサロンも閉店休業中。(先日、駐車場でヨガを教えてるジムや、外に椅子を出して散髪している床屋をみかけた。)

すでに多くの疫病専門家が、ロックダウンは害あって益なし、人々は外に出て感染して集団免疫を作る必要があると強調しているが、ニューサム知事は聞く耳もたない。

最近、BLM/ANTIFAの暴動で、若者たちが数万人が集まる抗議デモがあちこちで起きているが、若者たちの間で武漢ウイルスによる死亡者が激増しているという話は全くきかない。アメリカはPCR検査を世界で一番多く行っているため、感染者と分かった人々の数は多いが、10万人あたりの死亡率は減少の傾向にある。

つまり、この疫病危機は去ったのだ。

いい加減に元の生活に戻ろうではないか?

劇場に行きたい!ジムにも行きたい!

ニューサム知事、我が民を開放せよ

アップデート:10/18/20


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世界のほとんどの国が対応を間違えた武漢ウイルス

先日から、武漢ウイルスに関してロックダウンの効果や特効薬に関して、新しい情報が色々と出てきているが、結論から言わせてもらえば、アメリカをはじめ世界中のほとんどの国が武漢ウイルスの対応を誤ったということだ。特に下記の二つの点は重要。

  • ロックダウンは必要なかった
  • ハイドロクロロクインを初期段階で使用すべきだった

まず俗にいうロックダウン、厳しい外出規制及び必要最低限以外のビジネスの閉鎖、は必要なかったのみならず害あって益なしだったという結論から。

私はもともとロックダウンには反対だったが、それは経済的な理由からであって、集団免疫を作るためにロックダウンをすべきではないという話を聞いたのは4月ごろである。しかし先日ご紹介した京都大学の上久保教授によれば、日本での感染が驚くほど少なかった理由として、中国からの渡航者を全面的に禁止せず、初期のS型とK型を広域に受け入れたことが幸いし、悪質なG型が欧州からやってきた時には、ほとんどの日本人が免疫を持っていたという話を聞いて、ロックダウンがいかに間違った方法であったかを改めて認識した。

私はトランプ大統領が当初、中国からの渡航者の入国を2月早々に禁止したことは正しい判断だと思っていた。それで何故日本では春節時でも中国からの入国を禁止しないのか非常に不思議に思っていた。しかしながら、安倍首相が知ってか知らぬか、それが結果的には正しい判断だったようだ。

次のハイドロクロロクインの効果がやっと広域に認められてきたようだ。トランプ大統領は初期の段階からこの薬には効果があると主張してきたが、なぜかアメリカの専門家たちは懐疑的で、副作用がありすぎるとか効果がないとかいう調査結果が捏造されて、それが常識だというふうになってしまった。州によってはHCQの使用を禁止したところなどもあった。しかし先日、HCQを早期に使用した国々では使用しなかった国々よりも死亡率が79%以上も低いという調査結果が発表された。もしこれが本当だとすれば、HCQは効かないと主張しアメリカ人のHCQ治療を遅らせたファウチ医師ら専門家の責任は非常は重い。

新しい病気であるから、最初から何が正しい政策だったのか誰も知らなかったと言えばそれまでだが、欧米諸国が耳を傾けた専門家らの意見はことごとく間違っていた。

残念なのは、当初からロックダウンをせずに重症化する危険のある人々だけを隔離すべきだとしていた専門家がいくらでもいたにも関わらず、政策を立てる政治家たちがこれらの専門家らの意見を無視したことだ。しかも、ニューヨークやニュージャージーでは、ウイルス陽性患者を介護施設に送り返すなどという信じられない失態を犯し、不必要に犠牲者を増やしてしまった。健康な人々を家に閉じ込めておいて老人や病人をウイルスに晒すというまるでさかさまな政策をとってしまったのだ!

ハイドロクロロクインHCQ規制に関しては、もう犯罪に近いレベルの失態だ。この薬の効果についてはすでに3月くらいから臨床実験でデータが出ていた。トランプ大統領自らが予防用に接種するなど、これで多くのひとの命が救われると希望を持ったのもつかの間、一部の「専門家」からあまり効果はない、副作用がある、などといった意見が出て、デマの調査結果があたかも真実であるかのようにWHOをはじめ欧米の医療機関で受け入れられてしまった。

なぜこんなことが起きたのか? 考えられる理由は二つ。政治と利権だ。

まず政治的には、アメリカにはトランプ大統領に成功してほしくない政治家がごちゃまんといる。そうした人々にとって、特効薬など邪魔以外のなにものでもない。またWHOはアメリカから当初の発表について強く批難され頭に来ていた。ここでトランプに手柄など立てられては面子が立たない。ということで、トランプが推す特効薬は効果がないという情報を広める必要があった。

次に利権だが、トランプ大統領はこのウイルスが蔓延する以前からアメリカのビッグファーマと呼ばれる製薬会社とアメリカ食品医薬品局(Food and Drug Administration)との癒着を破壊するために圧力をかけていた。これは武漢ウイルスに限らないが、製薬会社は病気の治療薬や予防薬は好まない。どちらかというと病気が長期に継続して長年常備薬として接種するような薬が好まれる。考えてみればこれは利益を上げる立場から言わせれば当然のことだ。

例えばの話、糖尿病に特効薬が出来、安い薬を短期間飲めば完治するなどということになったら製薬会社は決して喜ばない。そんな薬が発明されても使用許可が下りないようにFDAに圧力をかけること間違いなしである。

つまり武漢ウイルスが一錠50円たらずのマラリア薬で完治してしまうとしたら、大金はたいてワクチンを作る意味がなくなる。ワクチンで大金儲けをしようと思っている製薬会社からしてみると、この段階での治療薬は邪魔なのである。トランプ大統領のアドバイザーとして活躍しているドクターファウチも実はこのワクチンに投資している。既存の薬で病気が治るより、新しいワクチンのほうが金儲けになるのだ。

このファウチ博士の利害関係についてトランプ大統領は多分最初は知らなかったのだろう。どうもドクターファウチは最初から胡散臭い奴だと思っていたが案の定だった。

ではアメリカはじめ欧米諸国はどのような政策を取るべきだったのだろうか?もし今年二月に戻ることが出来るなら、アメリカがとるべきだった対策とは、、

  • 中国からの渡航制限:
    • 中国からの渡航者を一挙に拒絶せず、緩い速度で入国者数を規制するにとどめ、
    • 医療崩壊を起こさない程度の速度で、すこしづつ新型ウイルスを人口に紹介し集団免疫を図る。
  • 危険度の高い人たちへの配慮
    • 病気に抵抗力の弱い老人や持病のある人々の外出自粛を推進し、
    • 介護施設などには防護服など必要器具を優先的に提供し、
    • 従業員や入院患者の定期的な検査を義務付け、家族など訪問客のPCR検査も義務付ける。
    • 医療関係専門家による従業員への特別訓練を行う。
    • 陽性患者は即座に特別施設に隔離する。
    • 病院から退院するほど回復した患者でも陽性患者は陰性になるまで特別施設で隔離する。
    • 陽性患者は軽症でも絶対に介護施設に受け入れてはいけない。
    • 転売屋によるマスク買い占めを違法にする。
  • HCQなど効果のありそうな薬の臨床実験を奨励する。
  • ワクチン開発に努める。
  • 学校やジムやレストランや劇場は通常通りに運営し、手洗いやマスクなどを奨励する。
  • 成功している国(日本など)と積極的に情報交換をす。

もちろんこれは後だしだから公平な批判では全くないが、もう今となってはロックダウンを継続する理屈は全くない。今のロックダウンは全く科学に基づくものではなく、すべて政治判断だ。残念なことにカリフォルニア知事はバリバリ左翼の民主党。まだまだこのロックダウンが終わる兆しは見えない。


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日本の武漢ウイルス危機はもう去った!マスクや三密対策はもう無意味

昨日、コメンターのsakura_loverさんのご紹介で、京都大学大学院医学研究科特定教授の上久保靖彦氏による『衝撃!日本では既に”集団免疫が達成”されている!?』というビデオを観た。上久保教授はドクターフゥアウチや通常の専門家の人たちとは全く真逆なことをおっしゃっている。

まず武漢ウイリスには三世代ある。最初武漢で始まったのがS型で、これは比較的感染率が低く症状も軽い。S型は去年の11月ごろから蔓延しだし、中国からの旅行者が世界中に広めてしまったので、ほぼ世界中がS型に感染していた。これにかかった人はほとんど無症状か軽症だったらしい。しかしS型には抗体を作る力がないという。そのあと武漢で二世代目のK型が発生した。この時、武漢は1月の末にロックダウンを始めたが、一千万の武漢市民のうち500万が武漢を脱出して世界中に旅立ち、その多くが日本やオーストラリアやニュージーランドへ飛んだ。日本は中国からの旅行者を一律に止めるようなことをしなかったため、K型ウイルスが日本に蔓延。日本人はS型+K型で武漢ウイルスに対して60%の集団免疫ができたという。それでG型が日本にやってきた頃には、ほとんどの日本人には免疫があり、最後のG型到来により日本は抗体率85%という集団免疫を達成したのだ。

アメリカでは二月の段階で中国からの渡航者を全面的に止めてしまい、中国からの帰国者も二週間の隔離という厳しい措置をとった。それでアメリカにはK型ウイルスがやってこなかった。

そのあと三代目の欧州版ウイルスG型が発生。欧州からの渡航制限はしていなかったアメリカにイタリアからG型が渡来。しかしK型の免疫がなかったアメリカ市民は突然G型にさらされたため一気い病気が蔓延という状況になった。

しかしそれでも、ニューヨークやロサンゼルスの抗体テストの結果、思ったより多くの人に抗体があることがわかっている。そして一部の専門家の間ではアメリカ全土でロックダウンが始まった頃には全土にウイルスは蔓延しており手遅れだったという話が出ていた。

上久保教授のお話によれば、人工的に蔓延を阻止するのは必ずしも正しいやり方ではないということ。特に東京の非常宣言は必要なかったというのがご意見のようだ。そういえば同じようなことをアメリカでも誰かがいってたなと思い出したのがカリフォルニアベイカースフィールドのエリクソン医師

エリクソン医師は、普通隔離というのは病気が発病した人や感染が疑われている人に対してするものであり、健康な人まで隔離してしまうというのは抗体を弱めることになり、かえってウイルス蔓延を防ぐのに逆効果だという。健康体の人は外に出て色々なウイルスに接触し抗体を作っていくべきなのだ。だが、家に閉じこもってウイルスに接触する機会がなければ抗体力がどんどん弱まり、いざ外に出た時に新しいウイルスに感染する可能性が高くなってしまうというのだ。

上久保教授によれば、すでに抗体のある人がマスクをする必要も三密を避ける必要もないとのこと。またPCR検査で陽性と出たとしても、抗体のある人にとっては病気になるという意味ではないので、あまり意味がないという。かえって抗体のある人はウイルスに常時さらされていたほうが抗体力を維持できるとのことなので、家に閉じこもっているのは全く逆効果だという。

やっぱりねえ。私もずっとそう思っていたのだ。とはいえ、私は日本が中国からの渡航者を早々に禁止しなかったことをずっと批判していたので、他人のことは言えないのだが。

結論として、ロックダウンは害あって益なし。今すぐ都市を開放し正常な生活に戻るべし。もちろん病気になったら適切な治療を受けるべき。集団免疫があるからといってすべての人が安全という意味ではない。これはインフルエンザでも同じことが言える。


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武漢ウイルス予防と治療の科学を訴える最前線医師団の記者会見の内容

前回、左翼メディアやSNSが削除し隠蔽しようとした最前線医師団の記者会見のトランスクリプを見つけたのでその内容をかいつまんでご紹介しよう。最初に断っておくが、私は医師ではないし科学者でもない。だからこの医師たちが言っていることが正しいか正しくないかを判断する専門的な能力はない。だが、外出自粛とマスクだけしか政策が浮かばない自称専門家も色々間違いを犯しているし、当初の予測とはずいぶん違う状況が起きている以上、反対意見にも耳を傾ける必要があると考える。下記は私が重要だと思う部分のみを抜粋したもの。引用部分でも適当に略してあるので、突っ込みっこなし!

まずは医師団代表シモーン・ゴールド医師による挨拶。

COVID-19(武漢ウイルス)には初期と後期という二つの段階がある。ウイルスに感染した場合には治療法がある。本日我々アメリカ最前線医師団はそのことについて語りたい。なぜならこの情報は隠蔽されてきたからだ。何千という医師たちがこのウイルスはコントロールできるという良いニュースをアメリカ人に伝えようとして黙らされてきた。しかし我々はこれ以上、張り巡らされた恐怖の蜘蛛の巣の中で生き続けることはできない。

だから今日は色々な立場の医師たちにロックダウンが子供たちからお年寄りに至るまで、ビジネスや経済に関しても、どんな悪影響を及ぼしたか、そしてどうやってこの恐怖の輪廻からはい出せるかを話していただく。

最初のスピーカーは小児科医のボブ・ハミルトン医師。

私はカリフォルニア州サンタモニカで36年間開業医をしている小児科医である。子供たちはこのウイルスに非常に良く対応している。ほとんどが感染せず感染しても死亡率は五分の一パーセント。 また子供は感染源ではない。当初子供が感染し大人に移すと思われていたが事実はその反対である。子供から親に移したりはしていない。スコットランドのマーク・ウールハウス医師によれば、「生徒から教師にウイルスを映したケースは世界中一件もない」とのことだ。

感染を広めているのは子供ではなく老人である。だから子供を学校へ送りかえすことを心配する必要はない。子供の生活を正常に戻すことが今は一番大事なことだ。無論色々な方法を施し注意すべきである。しかし恐怖によって行動すべきではない。科学に基づいた行動をする必要がある。

子供たちが学校へ戻る弊害となっているのは科学ではない。教育委員会や教員の労働組合だ。教師に防護服を与えるのはいいとしても、私の地元のロサンゼルスの教師労働組合からは警察予算を削れなどという要求が出ている。いったいこれがウイルスとどういう関係があるというのだ? しかも彼らは子供たちが私立学校へ行くことを辞めさせようとしている。これらの学校でこそ子供たちが実際に教育を受けることが出来るというのに。

次のスピーカーは、ハイチ出身のステラ・イマヌエル女医。彼女は色々これまでに非科学的な発言をしてきたことで悪名高いのではあるが、実際に彼女が体験している事実を語っているとしたら非常に興味深い内容だ。

私はテキサス州ヒューストン市の内科医である。西アフリカのナイジェリアで医学を学び、マラリア患者を治療してきた。よって私はこれらの薬には経験がる。私は個人的に350人以上のCOVID患者を治療してきた。中には高血圧や喘息患者や老人も居た。最年長は92歳だった。そして結果はすべて同じだった。患者にはハイドロクロロクインとズィンクを施した。そして全員良好だ。私は一人の患者も失っていない。

また私は自分も含め私のスタッフ、そして他の多くの医者もHQを予防として接種した。私たちは毎日10から15人の患者を診ている。我々はサージカルマスク以外はつけていないが、誰も病気になっていない。

私がこのワシントンDCに来た理由は、アメリカにおいて誰一人死ぬ必要はないということを言いたかったからだ。この病気には治療薬がある。それはハイドロクロロクイン、ズィンクそしてズィスロマックスだ。マスクは必要ない。ロックダウンは必要ない。治療薬はあるのだ。

イマヌエル医師はここで、HQに関するダブルブラインドのテストの結果、あまり効果がないという調査結果が出ていることに関しても、その調査はやり方がおかしいのではないかとカラフルな言葉使いで批判。自分は現場で患者と実際に対応している。自称専門家で患者を何年も診たことのない人がHQは効かないという人は実際に現場に来て患者を診てもらいたいと挑戦。彼女の言い分は、HQは効果があるにも関わらず、政治的な理由が使用が制限されていること。それによって死ななくてもいい人が死んでいるということだ。

次のスピーカーはカリフォルニア州ベーカースフィールドのダン・エリクソン医師。彼は以前に、カリフォルニア州民の多くにすでに免疫があり、ロックダウンは害あって益なしという調査結果を地元テレビ局で発表したビデオが出回り有名になった人なので、覚えている人もいるかもしれない。

ロックダウンで経済を破壊すれば人々の健康にも影響が及ぶ。ロックダウンにより自殺ホットラインへの相談は6倍に増えた。 DVやアルコール依存症も増え、経済的な理由から健康上の問題が起きている。ロックダウンをすれば影響があるのは仕事だけではない。家庭でも人々の健康に影響が及ぶ。だから今後インフルエンザや次の蔓延が起きる冬に向けて、継続的な方法を考えなければならない。

継続的に維持できる方法とは何か?ソーシャルディスタンスやマスクを使ううことはできるが、学校やビジネスを始めることもできる。これは私が作り上げたことではなく、スエーデンがすでにやっていることだ。スーエデンの死亡率は100万あたり564人。厳しいロックダウンをしたUKではこれが100万人あたり600人。ロックダウンは死亡率を特に下げていない。私がいいたいのは、学校を開放しビジネスを開始すること。そして人々が個々に責任をもってマスクをするなりソーシャルディスタンスを守るなりすればいいということ。我が国でずっとこれまでやってきたように人々にデータを与え勉強する機会をあたえ、個人でそれぞれ決断を下す自由を与えるべきだ。

ここから先は質疑応答。それにしてもこんな大事な発表に集まった人たちは数人で、しかもプロのジャーナリストらしき人の姿はまるで見えない。

最初の質問者はサウスダコタ州の人で、サウスダコタではハイドロクロロクインの効果が調査されたが、効き目がなく副作用が大きいという結果が出た件について、ゴールド医師は、処方された量が多すぎたことが原因だとかたる。しかしサウスダコタではHQを得ることが出来る。

次は家族が病気になった場合、HQを得るにはどうしたらいいのかという質問について、ゴールド医師は自分も毎日その質問をしているが、多くの下院議員からもその質問を得ていると語る。政治家でも得られないのに一般市民はどうすればいいのか。まず医師が知識がなければならない。しかし州によっては薬局が医師の処方に従わずに拒否するところもある。

これらの医師たちの臨床データは発表されているのかという質問に関して、色々なデータが実は発表されているが、メディアが報道しないとゴールド医師。

ここでジェームス・トダロ医師がハイドロクロロクインの効果を隠蔽する動きについて語る。

ハイドロクロロクインの効果を攻撃しているように感じるとしたら、それはそういう攻撃が実在するからだ。いったいいつの世に一つの薬がこれだけの話題を生んだことがあっただろう? 65年間も使われてきてWHOも安全だと承認し必要な薬と認められ多くの国では処方箋なしで買うことができる。

それで私はハイドロクロロクインがコロナウイルスの治療薬である可能性について今年の3月に共著した。これは一風を巻き起こした。以後これに関する情報が検閲されるようになった。そして我々の多くがすでに検閲されている。グーグルで発表した私の文献はグーグルによって削除された。今や多くの調査が行われHQは効果的であるという結果が出ているにも関わらず、元の文献は未だに読むことができない。そして間違った情報が出回っており、それが医学の最高のレベルにまで届いてしまっている。

去る五月ザ・ランセットがとある記事を掲載した。ランセットといえば医学ジャーナルとしては世界最高に威厳のある誌である。しかしザ・ランセットの記事によりWHOはすべてのHQに関する調査を辞めてしまった。そして我々のような個々の医師たちが実際にその調査結果を吟味したところ、データが捏造されたものであることがわかった。調査結果は本物ではなかったのだ。我々の調査は説得力があり、ランセットは発表後二週間という速さで記事を撤回した。こんなことは前代未聞だ。特にこれほど重要な調査にかんしては。

あまりにも色々な間違った情報が飛び散っているため、真実を見つけ出すのは難しい。よって我々最前線医師団は真実の情報を提供しようとこのグループを組織したのだ。

事実、ジェームス・トダロ医師のウエッブサイト、medicineuncensored.comでは、武漢ウイルスに関する色々な情報を得ることが出来るので、ブックマークをお勧めする。この記者会見の時はトダロ医師は、ユーチューブやフェイスブックはHQに関する情報を厳しく検閲しているが、他のサイトに比べるとツイッターはまだましな方だと言っていた。しかし翌日このビデオはツイッターでも削除されてしまった。

読者諸氏がこの医師団の言っていることを信じる信じないはご自由だ。私が言いたいのは、トダロ医師やエリクソン医師が言っているように、人々に色々な情報をきちんと提供し、人々が個人個人で何が正しいのか判断できる状況を作るべきだということだ。なぜなら自称専門家と言われる人々が今年の2月や3月に予測していたことは何一つ現実になっていない。

病院をパンクさせないために二週間のロックダウンをしようということで国民は協力したが、病院は一番感染率の高かったニューヨークですらもパンク状態にはならなかったし、医療用具が足りなくなることもなかった。感染カーブを平らにすればよいという話だったのに、カーブが平になってもロックダウンは終わらない。自称専門家のファウチ医師などはワクチンが出来るまでロックダウンを続けろなどと訳の分からないことを言うようになった。

そうして左翼メディアや左翼政治家たちは特効薬の情報を隠蔽しようと躍起だ。科学に耳を貸せといいながら、科学的情報を隠蔽し、それを訴える医師や科学者やジャーナリストを弾圧する。彼らの目的は病気を治すことではない。蔓延を止めることでもない。

ともかく本日は、この記者会見の内容について重要な点をまとめてみた。これについてどう思うかは読者諸氏個人の判断にお任せしよう。


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反人種差別運動は武漢ウイルスの特効薬、ふざけるな!

今朝、私は信じられない記事を見た。NPRが極左メディアなのは知っていたけど、ここまでひどいとは。これまで散々、個人空間を守れだマスクしろだの家に閉じ籠ってろだのいってた「専門家」の連中が、いざ左翼暴動が起きたら、「いやあ、まあ野外での感染の危険性はすくないしい、、あんまり怒鳴ったりとかしなければ、デモ中にソーシャルディスタンスも難しいしい、」とか言い出す始末。

しかし世界的蔓延中にあつまる危険性が人種差別への抗議への障害となってはいけない、と何十人もの公共保険及び病気の専門家たちが抗議デモを支持する公開手紙で発表した。

「白人至上主義はCOVID-19以前に公共健康に致命的なものだ。」と手紙にはある。

アメリカの経済をずたずたに破壊しても感染を防がねばならぬと主張していた「専門家」さんたちが、白人至上主義と戦うためなら感染の危険を冒す価値があるとかいいだしやがったのだ。ふざけるな!

お前らは感染症の専門家かもしれないが、人々がどんな生活をするかをいちいち指図する資格などない。どんな行動が価値があって、どんな行動が価値がないかなんてお前らに決める権限はないのだ!

お前ら専門家の指図に従って何週間も経済的大打撃を受けながら自粛を強制された小売店の人々。やっと解除になって仕事が再開できると思っていた矢先に暴動が起きて在庫を略奪され挙句の果てには店まで破壊され全焼された商店街のひとたちに、お前ら専門家はどの面下げてデモを支持するとか言えるんだ?デモのためなら個人空間を破ってもいいと言えるんだ?

ふざけるな!

もう二度とお前ら「専門家」のいうことなんか聞かないからな!


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