男性ホルモン値を抑えても男性体は圧倒的に有利という調査結果

ニュージーランド代表の重量挙げ選手がオリンピック初のトランスジェンダー女性ということで色々評判になっている。オリンピック協会は男性でも男性ホルモンであるテスタストロンの数値をある一定の率に一年間以上保っていれば女子競技に参加できるという規則を作っている。この規則が出来たのは数年前の話なのだが、まだトランスジェンダーがオリンピックに参加した例は一度もないので、この規則があることすら知らない人がほとんどだと思う。

しかし男性ホルモン値を下げさえすれば、男性が女性と同じ程度の運動能力になるという理論は全く科学に裏付けられたものではない。いや、むしろ、ホルモン値を下げたところで男性体は女性体よりずっと優位であるという調査結果を見つけた。

こちらがその記事。これは2020年の暮にthe British Journal of Sports Medicineというイギリスの医学誌に載せられた論文。

調査はアメリカ空軍で29人の女性から男性のFtMと46人の男性から女性のMtFを対象に二年間にわたってホルモン治療をし、その運動能力を調べたもの。オバマ時代にトランスジェンダーは軍隊で解禁だったので、ちょうどいい研究対象となった。ガーディアンの記事が内容をまとめているのでそちらから読んでみる。

ホルモン治療前の30歳未満の男子は、女子と比べて平均して腕立て伏せは31%、腹筋では15%ほど多く、1.5マイル走では21%速かった。しかし二年間のホルモン治療(オリンピック規定の1年より一年間長い)の後でも、平均的女子よりも走る速度は12%速かった。腕立て伏せでも10%、腹筋も6%の優位性を見せた。研究者によれば、MtFの場合、腕立て伏せにおいて数だけでなく、出力も女子よりずっと力強かったことから、MtFの優位性はもっと大きいのではないかという。

ついでにウエイトトレーニングの調査もしてくれていたら、もっとはっきりしたことがわかったのだろうが、それでもこの調査結果はかなり大事な意味を持つ。結論として一年くらいテスタストロンのレベルを下げてみても、男子による女子への優位性はさほど変わらないということだ。また女子が男性ホルモン接種を二年間続けても、確かに一般女子よりは優位になるが、男子のレベルには到底追いつけないことも解っている。

また、低テスタストロンで失われた筋力も、エリートレベルのアスリートとなれば、訓練次第でいくらも失われた筋力を取り戻すことが出来るという。これでは普通の男子が女子競技に参加するのと全く違いがなくなるのだ。

成人男子は第二次性徴期を越した後に、骨格や心拍出量や肺活量が女性よりもずっと優位に育っている。一年くらいホルモン治療を受けて多少筋力が落ちたところで、すでに育ってしまった背丈や心臓や肺の大きさが変わるわけではない。

IOCはすでにこの調査結果を吟味しているということだが、今のところ規則が変わったという話は聞かないので、今年のオリンピックはもう手遅れのようだ。しかし、今後も自称女の男子選手が女子競技を侵略しないように、この際、これまで通り、男子による女子競技出場は断じて禁じてほしいものだ。

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ところで、私は遺伝子的に女子である人が、異常に高い率の男性ホルモンを分泌している女子の場合は、その出場を拒否すべきではないと考える。何故ならば、医学的な女性が生まれつき他の女性より優位な体質を持っているということは、背が高いとか足が長いのと同じことと同じで個人の才能の一部だと考えるからだ。バスケの選手が人より人首背が高いから不公平だなどと言う人は居ないだろう。

実はこの調査論文を見つけたきっかけは、ツイッターでトランス女性は女子よりも不公平な優位性を持つという話をしていた時に、誰かがこれを見ろといって1時間もの長いビデオを送り付けてきたことだ。そういうビデオはこれまでにも何回も観ていて全く説得力がなかったので、それは観ずに、ちゃんとした科学的論文があるはずだと思い探していたらこの論文にぶち当たったと言うわけ。ラッキー!

それはともかく、トランス女性による女子競技制覇などありえないと言ってた人は、その証拠にオリンピックメダルを取ったトランス女性など一人もいないではないかと言ってきた。これは単に、これまで女と偽ってまで女子競技で勝とうなどという非常識な男が居なかったというだけであり、それはMtFと女子の運動能力に差がないという証明にはならない。それは小学校の陸上で勝った高校生は一人もいないから、高校生は小学生より脚が遅いという屁理屈とまったく同じだ。

ホルモン値のみを一年間調整すれば男子が女子競技に参加できるというのであれば、今後男子が女子競技に参加する可能性は多いにある。1970年代に薬漬けの東圏女子たちが水泳競技を総なめしたことを考えれば、メダルの数を増やすことしか考えてない中国みたいな国が何をやらかすか想像に難くない。今はそんな人が居ないから心配は要らないではなく、そんな人間は一人でも出ないように規制する必要があるのだ。

この問題はオリンピックに留まらない。テニスチャンピオンの大阪なおみさんは女性運動選手の中でも最高の高収入所得者だという。彼女の年収は何億ということだが、もし女子テニス界にトランス女性が現れたらどうなる?以前にもお話したように、セリーヌとヴィーナス姉妹が数年前に男子プロと練習試合をした際、男子プロランキング300位だった男性に二人ともストレート負けをしたという事実がある。当時の二人は女子テニスで一二をあらそうチャンピンたちだった。それでも男子と比べると300位以下の実力だったのだ。

往年のテニスチャンピオン、マティーナ・ナブラチロワも言っていたが、数年間女子だと言ってさんざん大会に勝って賞金をかせぎ、キャリアが終わったら男性に戻るなどという人も出てくるかもしれない。

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トランス活動家たちは卑怯者の集まりである。彼らは本心を隠して他人の同情を買うような言い方をする。例えば、トランスジェンダをスポーツから締め出すな、トランスジェンダーにもトイレに行く権利はある、トランスジェンダーを排除するな、などなど。

誰も彼らにスポーツをやるなとも、トイレに行くなとも言ってない。本気でスポーツをやりたいなら自分の身体に合った方の枠で正々堂々と競争すればいい。トイレに行きたいなら男子トイレに行けばいい。

彼らは自分たちの妄想を満足させるために他人に犠牲を強いる。私が彼らを心から憎むのはそういう汚い独裁主義の考えだ。


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ウイルス武漢研究所漏洩説を隠蔽したアメリカの科学者たち その一

普段はくだらない記事ばかり掲載するバニティーフェアが、なんとウイルスの武漢研究所漏洩説がいかにしてファウチを代表とするアメリカの科学者たちによって隠蔽されたか、その陰謀に関する記事を掲載したのでご紹介しよう。The Lab-Leak Theory: Inside the Fight to Uncover COVID-19’s Origins、著者はキャサリーン・エバンBY KATHERINE EBAN JUNE 3, 2021。

The LabLeak Theory Inside the Fight to Uncover COVID19s Origins
ILLUSTRATION BY MAX LÖFFLER.

I. 武漢ウイルス研究クラブ、ドラスティック誕生

武漢ウイルスが武漢生物学研究所から漏れた可能性については、すでに去年(2020年)の初期に色々な科学者たちの間で話題になっていた。その遺伝子組み合わせから自然発生は不可能だとした科学者も何人かいた。ところが、2020年2月19日、ザ・ランセットという権威ある医学誌が研究所漏洩説を完全に拒絶する声明文を発表。声明文は27人の米科学者の署名入りで、彼らは中国の科学者と団結して自然発生以外の説を断じて段丘すると言い放った。これによって研究所漏洩説は陰謀論説として闇へと葬られることとなった。

武漢ウイルスが武漢生物学研究所から漏れた可能性については、すでに去年(2020年)の初期に色々な科学者たちの間で話題になっていた。その遺伝子組み合わせから自然発生は不可能だとした科学者も何人かいた。ところが、2020年2月19日、ザ・ランセットという権威ある医学誌が研究所漏洩説を完全に拒絶する声明文を発表。声明文は27人の米科学者の署名入りで、彼らは中国の科学者と団結して自然発生以外の説を断じて否定すると言い放った。これによって研究所漏洩説は陰謀論説として闇へと葬られることとなった。

しかしそれに疑問を持ったのがジャイルス・デマノー(Gilles Demaneuf)というニュージーランドのデータサイエンティストだった。ザ・ランセットの声明文にはウイルス自然発生説の根拠となるデータが全く掲載されていなかったため、彼は自らデータを集めようと決めた。

デマネフは集めた資料の傾向を調べていくと、すぐに一つのパターンがあることを発見した。中国の研究所は安全整備に全く不備がないという話であったにも関わらず、2004年に北京の研究所で二回も漏洩があったことが解った。当時世界的蔓延を引き起こしたSARSウイルスは北京研究所でウイルスの入った冷蔵庫を廊下に移し、それを研究員学生が整備の整っていない研究室に移して顕微鏡で調査したことで漏洩した。

デマネフは自分のこの発見を “The Good, the Bad and the Ugly: a review of SARS Lab Escapes.” というタイトルで発表した。その頃デマネフはフランスを本拠にするロドルフ・ドュ・マイストレ(Rodolphe de Maistre)とオンラインで出会っていた。マイストレは研究室監督として中国で働いた経験があり、武漢にある生物学研究所の安全整備は研究所などと呼べた代物ではないと常々感じていた。

二人はオンラインでツイッターなどを通じて、権威ある科学者や科学ファンなどと繋がってドラスティックDRASTICというクラブを結成。武漢ウイルスの起源について研究し始めた。

当時研究室漏洩説を唱えていたのは右翼保守のメディアやトランプ大統領だけだった。そのため左翼からの抵抗は強く、政府内での公正な調査は困難となり、政府機関よりドラスティックの方がきちんとした調査が出来るという不思議な状況になった。

II. 藪蛇

世界中で3百50万人もの人を殺した武漢ウイルスが、どのようにして人々の間で広がったのかを知るためには、ウイルスがどこから来たのかを追求する必要がある。発祥地が解らなければ今後同じことを防ぐための処置がとれないからである。

しかしザ・ランセットの声明文でも解るように武漢研究所漏洩説を追求することは2021年の春まで科学界でも政府機関でもご法度となっていた。この記事には書かれていないが、トランプ大統領は最初から武漢研漏洩説を信じていた。それでトランプ政権は調査を進めていたのだが、今になって分かったことはトランプが信頼していたファウチをはじめ多くの科学者たちがこの調査の進行を阻止していたということだ。

バニティーフェアは数か月にわたり40人以上にインタビューをし何百ページという公式書類を調査した。その結果米国政府内でも研究所漏洩説を調査するなという圧力があちこちであったことが判明。同誌が調べれば調べるほどアメリカ政府内における利益相反の事実がはっきりしてきた。国務省の会議において中国政府による透明性を要求した職員たちは上部から、それ以上追求しないように圧力をかけられた。それというのも武漢研究所のゲインオブファンクション研究にアメリカ政府が資金援助をしていたという不都合な事実が浮き彫りになってしまう可能性があったからだ。

それで去年中、武漢研漏洩説はあり得ない陰謀論という扱いが普通となった。元CDC(疾病管理センター)のロバート・レッドフィールド局長は武漢ウイルスの発症は研究所であるとCNNのインタビューで答えた後、同胞の科学者たちから脅迫状を突き付けられたという。政治家から批判されるのならまだしも、同じ科学者たちから脅迫を受けるなど思いもよらなかったとレッドフィール氏は語る。

ラトガーズ大学の科学生物学のリチャード・エブライト博士は、武漢研究所とウイルスの関係を察知するのにピコセカンドもかからなかったと言う。それというのも、同じような研究をしている研究所は世界広しと言えども三か所しかなかったからだ。

ザ・ランセット声明文の署名を組織したピーター・ダスザックは、政府からの資金をゲインオブファンクション研究にあてがっていた。つまりアメリカ政府内にGOF研究組織が存在していたのである。

何か月経ってもCOVID-19ウイルスを持っている動物を発見することが出来ないとなると、自然発生説はかなり疑わしくなっていった。第一アメリカが資金を出したGOF研究をやっていた研究所のある町からウイルスが発見されている以上、研究所漏洩の可能性を考えないのは科学的に誠実とはいえない。

しかも中国があれだけ頑なに調査を拒んだことや、過去の中共による度重なる嘘を考えると武漢研究所の石正麗(Shi Zhengli)博士が真実を述べたくても述べられなかった可能性は高い。

2021年5月26日、政権交代後、トランプの武漢ウイルス源の調査を打ち切っていたバイデン大統領は強くなる圧力に屈して、中断していた調査を再開し90日以内に結論を出すと発表した。その際、初期の段階でCOVID-19の発生源について調査を怠ったのは間違いだったと認めた。

しかし問題なのは、何故その調査がもっと初期の段階で積極的に行われなかったのかということだ。

III. 隠蔽の臭い

2020年12月、世界保健機関が調査を始めた際、アメリカから四つの組織から代表者が十数人集まった。調査団は中国に透明性を求めてかなりの圧力をかける必要があるということで、海鮮市場はもとより、武漢研究所の調査も必要だと同意していた。すでにこの時、2019年の秋、武漢研究所の職員三人が病気になっていたことが解っていたからだ。

しかしこの会議において国務省生物学政策スタッフのクリストファー・パークはこの研究にアメリカがかかわっていたことは公表すべきではないと発言した。一部の参加者は国民の健康にかかわることであるのに、このあからさまな不透明さに驚いたという。

実はパークこそが中断されていたGOF研究への資金援助を解禁した張本人だった。国務省調査団に圧力をかけたのはパークだけではない。調査団が武漢研漏洩説を調べようとすればするほど、調査団には上部からパンドラの箱を開けるなと多々の圧力がかかったという。

IV. トランプが悪い!

この記事の著者が過激なネバートランパーなのはこの記事のあちこちに現れている。著者は武漢研漏洩説がアメリカ国内で隠蔽され真実追及の調査がことごとく邪魔されたことに関して書きたいにも関わらず、最初から武漢研漏洩説を信じて疑わなかったトランプ大統領をどう扱っていいか分からないのだ。

片一方で調査の邪魔をした科学者たちの実態を暴きたい、だが、一方で人種差別者で外国人嫌いで国粋主義者のトランプ大統領が正しかったと認めたくない。それで著者のキャサリーン・エバンはトランプ大統領がウイルスの起源は武漢研究所だと、事前に誰とも相談せずに記者会見で言い放ったことが、かえって調査の進行を遅らせることになったという苦しい説明をしている。

だが実際にはトランプ大統領は、国務省のなかに真実を追求したくない派閥があることを理解したうえで、調査を進行させるために科学者や役人たちが後戻りできないところまで追い込もうとしたのではないだろうか?

国務省の中国政策担当者マイルス・ユーは北京語に通じており、自ら調査をし、その結果をポンぺオ国務長官に報告した。トランプが得た情報はここから来るのかもしれないとエバンは言う。

V. 追及は危険

武漢研漏洩説はトランプが言い始めたことではないとエバンはしつこく繰り返す。実はこの噂はすでに20年の1月の段階で中国のSNSで噂になっていたとエバン。中国のSNSのみならず、そんな話は西村幸祐さんのツイッターですでに私もすでに読んでいた。その話はここでもした。下記は2020年1月26日の拙ブログのエントリーより。

実は前回のサーズも上海の生物研究所から漏れたものだという話で、どうも中国では危険な細菌兵器研究がされている危険性がある。このツイッターに「1月15日に中国科学院武漢病毒所が “バイオセーフティレベル4科学技術イノベーション推進方針” の元、武漢のBSL4の施設活用で実験、またはBSL4病原菌を扱う研究プロジェクトを公募しています」というコメントがついていた。「タイミング、場所、内容がたいへん興味ふかいです」とあるが本当に興味深い話だ。

そしてその2月、武漢大学の二人の中国人科学者が, いったいどうすれば野生の蝙蝠の病気が人口一千万を超える大都市で流行るのか、しかも蝙蝠が冬眠しているはずの真冬に、という疑問を投げかけた。この中国人科学者たちの結論はウイルスは武漢研究所から漏れたものだったというものだった。しかし彼らのリポートはすぐに消えてしまった。

その頃国家安全委員会(NSC)のマシュー・ポッティンガー率いる調査団は研究所漏洩説を追っていた。調査団は2015年の石正麗博士の研究論文を発見した。調査団はアメリカでGOF研究が中止されたこと、それが中国武漢研究所に移されたこと、そして武漢研究所の安全整備はかなり怪しいことなどを発見した。またGOF研究は中国の軍部が生物兵器として開発していた可能性があることも発見した。研究所漏洩説にはかなりの証拠があると確信した調査団はアメリカ内部の各署にその結果を報告したが、おどろいたことに誰もその結果を知りたがらなかった。それどころか、調査団はどこからも門前払いを食らったのである。

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この記事は長いので全部読むのは大変なので、続きはまたこの次にする。


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武漢ウイルスの発祥地が武研だった可能性を故意に隠していた藪医者ファウチの電子メールが暴露される!

我ながら結構情報通だな、などと感心したのが去年(2020年)の5月に書いたこのエントリー、エイズから武漢ウイルスまで、ファウチ博士が沈黙させてきた感染病の真実 – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)だ。この内容が最近になって主流メディアでも取り上げられるようになった。私がずっとファウチを信用していなかったのは、こうした事実を知っていたからだ。去年の記事の大事な部分を再掲すると、、

実はオバマ政権時代の2014年まで、アメリカ国内ではウイルス研究がされていたが、国内での研究は危険ということで、武漢に研究が移されアメリカが資金援助をしていたという話が浮上している。そしてこの武漢での研究を承認したのが誰あろうアンソニー・ファウチ博士だったというのだ! 武漢の研究所で蝙蝠オバサンとして活躍していた石正麗(せきせいれい)もアメリカの研究所が閉鎖される2014年までアメリカで研究していたという話だから時系列的に話は合う。

イギリスのデイリーメイルによるとアメリカの保険省(The US National Institutes of Health (NIH) )は武漢ウイルス研究所に3.7百万ドルの資金を払って新型ウイルスの研究をさせていたという。

以前にも紹介したが、アメリカでは2014年までゲインオブファンクション(GOF)調査というのがあり、自然発生のウイルスをもっと危険な人工的な感染ウイルスにする研究が行われていた。しかし、この研究は非常に危険であるため、2014年の10月にすべてのリサーチが一時的に中止された。これは同年7月に国内の研究所で起きたある事故が原因だった。

この事故というのは非常に危険な感染媒体がきちんとした安全対処がされないまま誤って別の研究所に送られてしまったというもの。これをもってしてNIHはこれに関するすべての研究の予算を停止した。

ところがアメリカでは危険すぎるとされたこの研究は武漢研究所に移され、アメリカが資金援助までして研究を続行させていたというのは非常に問題ではないか?しかもその外注を指示したのが武漢ウイルス対策部隊のファウチ博士というのもかなり問題。

ファウチはアメリカが武漢の研究所に資金援助した事実はないとか、GOF研究を手助けしたこともない、武漢ウイルスは自然発祥と言いながら、実は裏で中国の科学者たちとつながっていたのだ。そのことが今回暴露されたファウチの電子メール記録で明らかになった。こちらリバティーウェッブから引用。

米紙ワシントン・ポストは1日、情報公開法(FOIA)に基づき入手した米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長の2020年1月~4月までに送受信したメールの一部を報じた。新型コロナウィルスの情報が、アメリカ政府の感染対策の責任者であるファウチ氏によって故意に隠蔽されていたことが明らかになり、アメリカ中に激震が走っている。

ファウチ氏らが2020年1月末、「コロナにはHIVの遺伝子構造を持つタンパク質が(人工的に)挿入されている」と発表したインド人科学者らの論文を撤回させようとしていたことが、今回のメール文書で明らかになった。

そのやり取りの中には、AFP通信のイサム・アフメド氏や国立感染症研究所(NIH)の免疫学者であるバーニー・グラム氏、フランシス・コリンズ氏なども名を連ねており、科学者やメディア関係者が多く関わっている。

同じく20年1月末には、科学者のクリスティアン・アンダーソン氏が、ファウチ氏宛てに「コロナは人為的に開発されたと思われる箇所がある」と指摘するメールを送っており、コロナのゲノム配列の調査を求めた。その他にも、コロナは中国の研究所から漏れたとする連絡も受けていた。

さらに、コロナは生物兵器として開発されたとし、「コロナはこうすれば作れる」と報告する研究者のメールも見つかっており、ファウチ氏が意図的に、これらのコロナ人工説を隠蔽したことは明らかだ。

もしもファウチが当時から武漢研究所論を認めていたら、トランプの中国渡航者の制限など人種差別だなんだと責められることはなかったかもしれない。私はファウチ博士自身を責めるとともに、真実を追求しようとしなかった左翼メディアも同罪だと考えている。ファウチが否定しようがどうしようが、プロの記者なら自分らで独自の調査をすべきだったのだ。トランプが言っているから嘘に違いないという決めつけなら素人でもできる。先入観にとらわれずに真実を追求するのがジャーナリストというものではないのか?

ともかく、こんな恐ろしいウイルスを製造し漏洩した中国共産党を我々は決して許してはならない。


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武漢ウイルスは武漢ウイルス研究所発だったことを主流メディアが認める

2020年一月、すでに武漢ウイルスの発生源は武漢のウイルス研究所ではないかという疑いがもたれていたが、トランプが証拠があると宣言した途端、主流メディアは一斉にこれはただのデマだ陰謀論だと言い始め、ツイッター及びSNSでその話を持ち出すと徹底的に検閲されてしまった。しかしなぜかここ数日、主流メディアは、やはり武漢研究所からの流出という可能性が高くなったと報道し始めた。いったい何が変わったのだろうか?本日のウォールストリートジャーナルの社説、武漢研ウイルス流出説、信頼性高まるから読んでみよう。

ジョー・バイデン米大統領は26日、新型コロナウイルスの発生源について、より突っ込んだ調査を行うよう情報当局に指示した。バイデン氏は、この問題に関する米国務省の調査部署の閉鎖を命じたと伝えられていたため、今回の対応は方針転換となる。同氏が自身のみっともない判断を取り繕おうとしているのは、ウイルスが武漢ウイルス研究所から流出した可能性を示す証拠によってついに「ダムが決壊」したためだ。当初から疑わしい事実が明らかになっていたのに、大統領が調査を指示するまでこれほど時間がかかったのは恥ずべきことである。

とはいうものの、WSJが武漢研究所流出説を積極的に追っていたことは私の記憶にはない。ウイルスの発祥地が武漢であったことは確かであり、そこにレベル4という極めて危険なウイルスの研究をしている研究所があるとなれば、そこからウイルスが流出したと考えるのは至極自然なことである。少なくともその説を捜査する価値は十分にある。ところが、この説はすぐに中国共産党からの猛攻撃にあう。

 中国共産党はその後、攻勢に転じた。中国の駐米大使は、研究所からウイルスが流出したとの説は「全くばかげている」と主張。こうした説は「人種差別や外国人への嫌悪」をあおりかねないと述べた。これを受けてコットン議員が中国に対し、「優秀な外国の科学者の調査を受け入れるべきだ」と述べると、メディアは否定的反応を示した。「トム・コットン氏は、すでに誤りだと判断されたコロナウイルス陰謀説を繰り返している」(ワシントン・ポスト紙)、「トム・コットン上院議員、コロナウイルス発生源で極端な説を繰り返す」(ニューヨーク・タイムズ紙)という具合だった。

 公衆衛生分野の学者たちも、許される議論の境界線を引いた。医学誌ランセットは2020年2月19日、「COVID-19の発生源が自然界にないことを示唆する陰謀論」を非難する科学者らの声明を掲載した。一部の学者がひそかに反対したものの、この声明は研究所ウイルス流出説の「うそが暴かれた」証拠として広められた。

 ランセットの声明は動物学者のピーター・ダシャック氏がまとめたものだった。同氏の非営利団体は武漢ウイルス研の研究に資金を提供している。研究所流出説は将来の研究資金を脅かす恐れがあったため、同氏には同説を否定することで得られる明白な利益があった。ダシャック氏は世界保健機関(WHO)が今年武漢に派遣した調査団の一員でもあった。同氏以外でランセットの声明に署名した人のうち3人はそれ以降、研究所説がさらなる検討に値すると述べているものの、同氏は依然としてこの説が非常識だと主張している。

 米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長は2020年5月、米誌ナショナル・ジオグラフィックとのインタビューで研究所説を一蹴した。しかし、彼が率いるNIAIDは、かつてダシャック氏の非営利団体を通じて武漢ウイルス研に資金を提供していた。米国の資金がパンデミックを引き起こした可能性のある研究に直接投じられていなかったとしても、それが問題であることに変わりはない。

 マイク・ポンペオ氏やドナルド・トランプ氏など、有力な共和党関係者が研究所説を支持し始めたが、政権によるパンデミック対応の失敗から人々の目をそらそうとしているとして非難された。ファウチ氏が研究所説を一蹴した時期には、ホワイトハウスと科学アドバイザーとの対立を楽しむような報道がなされていた。CNNは「アンソニー・ファウチ氏はコロナウイルスの発生源に関するドナルド・トランプ氏の理論を粉砕した」と報じた。

拙ブログでも去年の1月から4月にかけて武漢研究所流出説をいくつか紹介した。私はずっとその説以外は信じていなかった。確かに最初は武漢の海鮮売り場が問題かもしれないということもなきにしもあらずとは思ったが、あまりにも多くの情報が研究所に向かっていたので、それはないだろうと思うようになった。

しかしそれでは何故最近になって「自然界の新型コロナウイルスの発生源」説が下火になってきたのかといえば、その自然発生の証拠が全く出てこなかったからだという。今年(2021年)1月にトランプ政権の国務省が発表した報告書によれば、「最初の(新型コロナ)発生事例が確認される以前に、武漢ウイルス研の複数の研究者が、新型コロナと通常の季節性疾患の双方に当てはまる症状を示す病気になったことを信じるだけの理由が米政府にはある」と指摘している。

確か、研究所に勤めていたインターンの女性が病気になって姿を消してしまったという話をあの頃に読んだ覚えがある。また同報告書では武漢研と中国軍との関係もあり、各種ウイルスに関する研究の内容もよく分かっていない事実を指摘。バイデン政権もこの報告書の指摘を公式に受け入れざる負えなくなったのだ。

ファウチ藪医者ですらその可能性を否定できなくなった。

こうなっては主流メディアもいつまでも陰謀説で片付けているわけにはいかなくなったというわけだ。

主流メディアや左翼民主党は常に保守派に対して「科学に耳を傾けろ」「科学に従え」と言い続けてきた。ところが彼らは科学になど一瞥もくれていない。それどころか彼らは真実を語ろうとした人々をことごとく叩いて弾圧してきた。武漢ウイルスに関して語ろうとすると、たとえそれが名の知れた科学者の意見でも、患者を何百人と診てきた診療委の意見でも弾圧した。ユーチューブで武漢ウイルスについて自然発生説以外の説を語れば即座に無収益になったり凍結を食ったりした。それでユーチューバーたちはそれに関して話す時は「例の病気ですけども、、」などと言葉を濁して発言しなければならなかったのだ。

WSJは最後に「党派色の強いメディアは公平な議論を妨げた。多くの「専門家たち」は政治的打算で動き、科学に従うよりも集団思考の犠牲となった。」と述べている。しかし政治的な党派色で真実を冷静に見る能力のないメディアのせいで、真実の捜査が一年も遅れたことは嘆かわしい現実だ。WSJはこう締めくくる。

 単に点数表を付けているのではない。新型コロナの武漢起源説は、次のパンデミックを阻止し、危険な研究施設をより適切に運営し、人類を守るすべを理解する上で極めて重要である。世界は依然として誠実で開かれた調査を必要としている。

ところで私を素人とバカにし、私が武漢ウイルスに関して「コロナ禍でさんざん専門家と言われる大先生たちが間違った理論を持ち出して来て意味のない対策とった。「専門家のいうことなんて鵜呑みにするもんじゃない」と指摘した時、それを「コロナに獲りつかれたコロナ脳」と罵倒し「二次汚染を防ぐ」ためと私のフォロワーさん達に嫌がらせしたのは例の池内恵大先生様であることを私は忘れない。

関連記事:ハーバード大学、化学生物学部の教授、中共と通じていた罪で逮捕される – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)

エイズから武漢ウイルスまで、ファウチ博士が沈黙させてきた感染病の真実 – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)

武漢ウイルスはやっぱり人工的に作られたもの、ノーベル賞受賞科学者が宣言 – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)

武漢ウイルスはやはり武漢ウイルス研究所が発祥地である可能性が高い (新情報あり) – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)


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「専門家というエリートを信頼するな!」フロリダ州ディサントス知事

一年以上もアメリカ各地の州で続けられたロックダウン。専門家がコロナの蔓延を防ぐためには必要と強く推薦(半ば強制)してきたこの政策にいち早く疑問を投げかけ自州のロックダウンを解いて州民を開放したフロリダ州のロン・ディサントス知事。リッキー・エルウッドさんがツイッターでそのディサントス知事のウォールストリートジャーナルへの投稿を意訳してくれているので紹介したい。以下引用。

「COVID-19のパンデミックは、アメリカ合衆国の公衆医学(public health)の専門家から巨大メディアに至るエリート達までが『テストされる』事をも意味した。そしてその結果はずっと期待はずれのものだった。(反対に)エリートに抵抗し、通説に異を唱えた政策決定者達のその行いは正しかった事が証明された」

まず、大々的に喧伝された疫学モデルが結果的には間違っていたと言う話から始めよう。『緩和対策を打たなければCOVID-19による死者は何百万人にも達する』と予測したロンドン大学のニール・ファーガソンによって作られたモデルは公衆医学のエリート達の間でのパニックの火付け役となり、全米、そして英国全体にロックダウンを行う口実としての役目を果たす事となった。そしてロックダウンがこのウイルスを防ぐのに失敗する一方、その過程でとても大きなダメージが社会に与えられた。(略)

同様にして『病院のベッド数の劇的な不足を予想するモデル』は、ニューヨーク、ニュージャージー、そしてミシガンの各州で制定された災いに満ちた政策を引き出す事となった。それは『伝染性の高いコロナウイルス陽性の患者たちを老人ホームに戻す』という決定である」(フロリダはこれを拒絶)。間違ったモデルに信頼を置く事、それは世間にお粗末なメッセージを送る事と同義であった。エリート達は布マスクの有効性について、年齢層別のリスクが均一なのかどうかについて、屋外での伝染の危険性について等々について矛盾する数々のメッセージを発信することになったのだ。

世間に対して最もダメージを与えたのは恐らく「感染拡大を鈍化させるための15日間を」と訴えるパブリック・キャンペーンだ。我々が教えられたところによれば、この短期間の緩和策は病院が患者流入に対して準備できるだけの時間を稼ぐために必要だという話だった。だがこの理にかなった目的は程なくして、殆どのアメリカ人にとって終わりの見えない『根絶するまでロックダウン』というアプローチに変容したのである。『病院を救え』から『ゼロ・コロナウイルスへ』という変遷は『ゴールポストを動かす歴史』の中でも最も凄まじい実例である。

ロックダウンは視聴者を恐怖と党派性でがんじがらめにしたアメリカの巨大メディアに膨大な恩恵をもたらした。巨大プレスがコロナウイルスの記事に関して行った事は全て、彼らがドナルド・トランプを攻撃してきた何年にも渡る執着心と切っても切れない関係にある。

大統領選の年に『コロナウイルスを武器として使う事』が『必要とされる文脈と視点をもった事実を提供する責務』に取って代わったのである。 (※リッキーさん注:ここ、読んでると本当に頭に来ますね。メディアはトランプ攻撃の為にジャーナリズムの責任を放棄して暴走したという意味です)

(昨年の)5月までには学校というものがコロナウイルス拡大については低リスクな環境だと言う事はよーく判っていた。だから学校閉鎖延長のもたらす結果は壊滅的なものになる可能性があるという事もよく判っていた。それなのに巨大メディアはそのデータを覆い隠し、保護者達と教師達の恐怖とパニックを掻き立てる事に最大の努力を傾けた訳だ。結局、メディアはドナルド・トランプに敵対的な立場を取らなければならなかったんだ」 (※リッキーさん注:このあたりもメチャクチャ腹が立ちますね)

(略) 何ヶ月にも渡って我々は『専門家を信じなさい』と言われてきた。だが過ぎたこの1年を振り返ると、公衆医学や政府やメディアの中の、我々の社会にとって最も影響力の強かったあの人々。彼らはこの難局に対して無能だったという事が証明されたんだよ、余りにも何度もね。

フロリダはエリートの意見に逆らった。そしてメディアの紡ぎ出す物語に抵抗した。その結果が『学校オープン』であり、より低い失業率であり、国全体の平均値より低いコロナウイルス死亡率だ。 (以下略)

リッキーさんはディサントス知事を勇気ある人と称える。多くの政治家たちが「専門家」というエリートに決断を任せ、科学者たちが言うからメディアがうるさいからという理由で政策を決め自分たちは責任逃れをしたのだ。専門家の言うことを聞いたとなれば、たとえ失敗に終わっても「『あれは仕方なかった。誰にも予測できない事だった』と政治家、専門家、メディア達が傷を舐め合ってりゃいい」からだ。だがそれら専門家の推薦に逆らって自分なりの政策を取り入れたらどうなるか?もしも失敗に終わったらその責任は州知事一人の肩にかかってくるのだ。にもかかわらず、それを覚悟のうえでディサントス知事及び多くの共和党知事達は独自の政策に踏み切ったのだ。これこそ指導者としての姿勢ではないだろうか?

ロックダウンをかたくなに守った民主党の知事たちと情報を元に独自の判断を下した共和党の知事たちとの政策の違いとその影響について別のツイッタラー、カン西田さんは。データを元に色々分析していくれている。

以前にもご紹介したように、ニューヨークの失態を除けば、厳しくロックダウンをした州も早々にロックダウンを緩めた州も感染者の数や死亡者の数に変わりはない。だが、ロックダウンによる経済低迷でおきた失業率は、当然のことながらロックダウンが厳しい州ほどひどい状況になっている。

この失業率はただの数字ではないと西田さん。「この数字は、仕事を失ってしまった人たちとその家族の苦しみ、痛み、悲しみの指標」でもあり「この数字の裏には自殺、薬物依存、家庭内暴力といった現実」があるのだと語る。そして何の効果もあるという証拠もないのに厳しいロックダウンや非常事態宣言をした政治家たちの手は「血で染まっている」という。私もまさしく同意見だ。

ところで、なぜ共和党が知事の州はロックダウンがゆるくて、民主党の州はいつまでもだらだらと厳しいのかという点について、西田さんはここ一年の傾向をみていて一つのパターンを発見したという。

共和党知事たちは専門家のいうことを鵜呑みにせず、専門家の提示したモデルではなく実際のデータを元に病院の受け入れ態勢を整えるといった問題解決に焦点をあて、それ以外は「市民に役立つ情報を提供」して最終的な判断は市民一人ひとりに任せるという、いわゆる州民を「大人として扱う」政策だったという。

それに比べて民主党知事の州は「専門家」のいうことをそのまま信用し市民の判断を全く信用しない政策。「科学を信じろ」といってその科学が本当に正しいかどうかもわからないのに州民に妄信を強制する。挙句の果てに感染者数が増えるとマスクをしていない人間が悪いといった「犯人探しが始まる」。州民が混乱するからと正しい情報を提供せず、ニューヨークなどはデータを隠蔽する始末。彼らの姿勢は「政府のみが何をすればよいかわかってて、市民はそれに従うべきだというのが前提 市民を子供もしくは実験室のモルモット」扱い。そして彼らは常に州民に命令口調。それでいて自分たちはマスクもせずに大人数で会食。

西田さんは民主党知事と共和党知事の違いをこうまとめる。

共和党の知事と民主党の知事の差の裏には、 個人の自由を尊重する自由主義なのか、 それとも一部の人間が決めた目的を社会全体として無理やり達成しようとする社会主義なのか という思想の違いがあります。このことは、今回の経験を通して私達が学ぶべき最も重要なことだと思います。 これまではこうした違いは本や歴史の授業などで見かける程度でした。 ところが、今回はこの現実世界でリアルタイムで経験することとなりました。(略) 私達が幸運だったのは、こうした知事達によって出てくる「違い」を観察することができたということです。

民主党の知事たちは自分らの州でどれだけの州民が傷つこうとも自分らの権力が拡大されることの方に興味があった。カリフォルニアのニューサム知事などにわかに手に入れた独裁権力に酔っているかのようにすら見えた。だが、これらの州で州民の怒りは頂点に達している。ニューヨークでもミシガンでもカリフォルニアでも知事弾劾選挙の兆しが見えつつある。カリフォルニアでは弾劾選挙にひつような150万を大幅に超えた200万の署名がすでに集まっている。

民主党支持者の多いこれらの州でも、州民は今回のことで目を覚まし、今後共和党知事を選んでほしいと思う。


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データが示す、ロックダウンの無効果ぶり

拙ブログをご愛読の読者諸氏はもうすでにご存じだが、私はアメリカがロックダウンを始めた当初からロックダウンは害あって益なしだと言ってきた。去年の三月、あの藪医者詐欺師のファウチ爺が医療崩壊を防ぐために二週間のロックダウンが必要と言い出してからすでに一年。今や種々のデータ収集が可能となり、ロックダウンは武漢ウイルス蔓延防止に全く効果がなかったという結論が出た。

本日ツイッターで西田カンさんというデータサイエンティストが紹介してくれているこのお話から読んでみよう。データはオックスフォード大学によるロックダウン強度指数

今回のロックダウンとか非常事態宣言による自粛とかって、現実世界でその効果がまったく証明されてなかった世紀の実験だったわけです。 で、アメリカではデータからその効果がまったく確認できていません。これは先月のロックダウン強度とコロナ関連の死亡者数ですが、相関の「そ」の字もありません。 あるのは、誰が州知事かという関係性だけです。

赤:共和党 青:民主党

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西田さんは上記以外に色々なグラフをあげて、ロックダウンが厳しくても厳しくなくても感染者数と死亡者数には全く影響がないと語る。また、ロックダウンが厳しいのは民主党知事の州で、緩いのは共和党知事の州とはっきり分かれることも指摘している。

結論として西田さんは、今回のロックダウンは科学的根拠に基づくものではなく、すべて政治に基づく政治ショーだという。そして、「ロックダウンやってても増える時は増える (カリフォルニア)、 ロックダウン解除しても増えるわけではない( フロリダ )、ロックダウンしなくても、勝手に減る (サウスダコタ) ハワイ:思考停止状態の知事」と断言する。

さて、それでは日本はどうだったのか。日本はかなりの自粛をしたとはいえ、欧米諸国のような厳格なロックダウンは行っていない。

これがコロナ関連の死亡者数(100万人あたり)をG7プラス・スウェーデンと比べたものです。日本を探してみてください。(カカシ注:紫色が日本)

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このデータからも分かるように、日本は諸外国に比べて死亡率がほぼゼロに近い。こういう状態なら特に自粛を厳しくする必要などない。西田さんはワクチン接種をそう急ぐこともないだろうと語る。無論ワクチンは摂取するに越したことはないが、日本はさほど危険な状態にはないのだ。

アメリカでも主に共和党知事の州で、ロックダウンを完全解除すると宣言するところが増えている。去年早期にロックダウンを解除したフロリダのディサントス知事は、いまや英雄であり、次期共和党大統領候補としてかなりの人気を集めている。

残念ながらカカシが住むカリフォルニアはアメリカでもかなりロックダウンが厳しい州で、ニューヨークでは屋内レストランが多少なりとも解禁になったにも関わらず、こちらはまだ屋外のみだ。また学校やスポーツジムなどはまだ全部的に閉鎖状態だ。

こうしたデータが出た以上、我々一般市民が政治家に圧力をかけて早急に州を開放してもらわなければならない。

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ここから先は主題とは外れるが、ちょっとうちの近所がどんな状態かをお話しよう。

先ず私が30年来通い続けていたスポーツジムが去年の中頃倒産した。このジムはうちから歩いていける距離にあり設備も整っていて私は非常に気に入っていた。また、支店が全国各地にあったので、出張の際も色々なところで使うことが出来てとても便利だった。30年前にこのジムがオープンすることになった時、まだジム建設中のオープン半年前ぐらいから会員を募集していた。ジムがあくまでの会費は無駄になってしまうとはいうものの、オープン前に登録すればそのままの会費が値上げされずに一生使えるという契約だった。それでミスター苺と私は二人で月45(約4500円)ドルという破格の会員費で30年間もこのジムに通っていたのだ!もう二度とこんなディールにはお目にかかれないだろう。

また近所には昔ながらのコーヒーショップがあった。アメリカでいうコーヒーショップとは、日本でいうところのファミレスである。この店の容貌は古臭く、1960年から1980年くらいまでは、アメリカのどこでも見かけるような一般的なレストランだった。私がこの町に越してきた1990年代には、すでに何十年もあった店らしく、朝早く朝食を取りに来るビジネスマンや、夜遅く集まる学生や、週末は家族連れの客などでいつも人気があった。だが先日この店の前を通りかかった時、店は売りに出されていた。一時的な閉店ではなく、永久に閉まってしまったのだ。

この他にも、近所にあったラーメン屋さん二軒、小さいがおしゃれな台所用品を売っていた小売店、夫婦でやっていた中華料理屋などが次々につぶれてしまった。ミスター苺も私も美容院には一年も行っていない。(ミスター苺の髪は私が刈っている)。

最近になって近所の公園のベンチやバーベキューが解禁になった。先週の週末には何組ものバーベキューパーティが開かれており、家族連れやお年寄りが沢山集まってワイワイ騒いでいた。公園に居た誰もマスクをしておらず、ソーシャルディスタンスなども守っていなかった。

私とミスター苺が散歩で通りかかると、通りがかりの人たちがみんな笑顔で挨拶してくれた。

うちのご近所さん達は、もうロックダウンは止めると決めたらしい。


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記録的寒さで停電相次ぐテキサス及び南部州

数日前から米国はテキサス州はじめアメリカ南部で記録的な寒波が訪れ、あちこちで停電が起きている。

【ニューヨーク時事】(2・17・21)米南部や中西部などは記録的な寒波に見舞われ、異例の大雪や低温を観測した南部テキサス州では17日夜時点で約170万戸が停電している。大規模な停電は15日から続くが、復旧のめどは立っていない。一方、寒波による全米の死者は17日までに30人以上に上った。米メディアが報じた。

寒波で米工場の稼働休止 自動車大手、日系各社も

 寒さに慣れていないテキサス州では、冷え込みから電力の需要が急増し、計画停電が実施された。同州ヒューストンでは停電中に暖を取るためガレージ内で車のエンジンをかけ続けていた女性と少女(8)が一酸化炭素中毒になり死亡したのをはじめ、一酸化炭素中毒の症状を訴える人が相次いだ。

私が済む南カリフォルニアは山にでも登らない限り、寒くなってもせいぜい摂氏0度程度であり、雪も降らないし道路が凍るということはない。それで冬の厳しさについて気が付かないことが多い。だが今年の冬は普段寒くならないようなテキサス州で厳しい寒波が来たため、電力が追いついていないようだ。しかも、テキサスでグリーンエネルギーといって風力発電を取り入れている場所があるのだが、風力機が凍り付いて電力を産出できない状況が発生した。

Wind Turbine Ice

ところで拙ブログを大昔からお読みの方はご存じだが、私はもう2006年に拙ブログを始めた頃から、記録的に寒い冬が何年も続いたことに関して、いったい何年記録的に寒い冬が続けば、地球温暖化説は間違っていたということになるのかと言い続けてきた。

もう20年以上も地球温暖化などという現象は起きていない。だからこそいつの間にか彼らは「環境異変」などというバカげた言い方をするようになった。バイデン政権は従来の石油や石炭による発電を止めてグリーンエネルギーに切り替えろという。しかしグリーンエネルギーは技術が進んでおらず、テキサスのような大きな州を支えるには全く不十分である。かといって原子力発電をやろうといえる政治家も居ない。


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陰謀と陰謀論の違い

アップデート!12月14日、ドミニオン集計機に関する新情報がでたので加えておく。

最近、今回の大統領選挙には大規模な不正があったという説を「陰謀論」だと片付ける人が居る。バイデン支持者たちがそういうことを言うのは解るとしても、保守派知識人のなかでもトランプ支持者を陰謀論信者みたいに言う人がいるのには閉口する。

ユーチューブなどは今後今回の選挙結果に関してバイデン勝利以外の話をしたり、不正があったとかいった真実でない内容のビデオはすべて削除すると宣言。

いや、それはおかしいだろ。バイデンはまだ正式に次期大統領と決まったわけではない。不正があったとして訴訟が起きてるというのも事実だ。実際に不正があったかどうかは議論の余地があるとしても、そういう議論が起きているということ自体は事実であり、それに関する情報を知りたい人はいくらでもいるはず。第一、2016年のトランプ勝利はロシアの陰謀だったという説を四年間も流し続けたヒラリー支持の人たちのビデオを、ユーチューブはひとつでも検閲したことがあったか?ユーチューブのいう嘘とか真実というのはユーチューブの偏向にあってるかどうかで変わるようだ。

私がツイッターで追ってる翻訳系ユーチューバーが居る。彼女は中庸で冷静に現実を見つめることができる情報通の知識人を気取っているが、実際は左翼リベラルの偏向まるだし。ただ、彼女は嘘をついているわけではなく、本当に自分は常に中立な立場で物事を判断出来ていると錯覚している。その彼女が紹介している陰謀論者に関する記事をちょっと読んでみた。

  1. 自分の基準で相手を煙に巻く「二重基準の論証」 ー これはSpecial Pleading の訳だそうで、証拠が見つからないことが陰謀の証拠だみたいな反証不可能な理屈をいう。
  2. 著名人の名をあげ偽の権威を作り上げる -専門家の研究でそういう結果が出ているとか自分では分からないのに実在しない調査や専門外の人が行った怪しげな調査結果を持ち出す。
  3. 一抹の真実に関係ない話を結び付けて脚色する ー 何かの現象が実際に起きた事件の後で起きたのでそれが原因だと思い込む考え。
  4. 誤った等価関係 -交通事故でたくさん人が死んでるのにロックダウンなんかしていない、というように無関係なものを比べること、とあるが、これには一理あると思うけどね。
  5. 思考停止 ー 「嘘、大嘘、そして統計、弱い論証を支えるために統計が使用されることを言い表した表現で、統計の数字に惑わされることで、どんな嘘でも正当性と説得力をもって通用してしまうというのだ。」

陰謀論で一番の問題は最初の「反証不可能な理屈」だ。科学的調査というのは、もしも「Aが真実であるならばBという現象がみられなければならない」という反証可能なものから始まらなければならない。ところが陰謀論者の話はその反証が不可能なのだ。

天文学者で作家だったカール・セーガンは思考実験として、こんなやり取りを記している。

「セーガンは、友人に「うちのガレージには炎を吐く竜がいるんだ」と打ち明ける。友人がガレージに行ってみると、がらんとしており何もない。「どこに竜が?」と友人。「じつは透明でね」とセーガン。ならばと友人は、床に小麦粉をまいて足跡をつけてみようと提案。「でも竜は浮いているからね」とセーガン。友人は負けじと赤外線カメラで映せばいいと主張するが、セーガンは「透明な炎は熱がないからね」とかわす」

竜の存在は証明することも、否定することもできない。このような議論を「二重基準の論証(special pleading)」という。証拠を見せろという相手に対して、自分勝手に基準を操作して煙に巻いてしまうことだ。そして、これは陰謀論では一般的に行われている。

こういう屁理屈を言う人とは、まあ話にならないので諦めるしかない。だがそれでは今回の「大規模な選挙不正論」はこれらの陰謀論説に当てはまるだろうか?

選挙に不正があったというなら、一体どんな不正があったのか、そしてそれを証明するものはどのようなものなのか、先ずそれをはっきりさせなければならない。では私が覚えている限りジュリーニ弁護団やパウエル弁護士が提言している不正とその証明方法、そしてその証拠とされるものを考えてみよう。

1.説:投票締め切り日以後の郵便投票が集計された。

反証方法:投票日後の郵便投票には当日以降の消印が押されているはず。

証拠:郵便局の職員が消印の日付を締切日まで戻すようにと指図された(宣誓供述書提出済)と証言している。またペンシルベニア州では消印の日付が締め切り以後になっている封筒が何千と発見された。

2.説:投票資格のない人が投票していた。

反証方法:登録者名簿と照らし合わせ、犯罪者や非居住者や死亡している人や引っ越した人など投票資格のない人が投票していないかどうかを調べる。

証拠:ジョージア州では実際に登録者名簿に載っていない人や、上記のように資格のない人々が10万人以上投票されていたことがはっきりしている。

3.説:本人ではない人が投票した。

反証方法:郵便投票なら封筒の署名が登録名簿の署名と一致しているはず。本人投票なら本人が投票に来た時、すでに投票済みなどということはないはず。

証拠:封筒に署名がなかったり、すべて同じ筆跡の署名の封筒がいくつもあったり、全く確認されない封筒に入った用紙が集計されたのを目撃したという証人が何人もいる。投票に行ったらすでに郵便投票済みと言われ投票できなかったと証言した人が何人もいる。

4.説:捏造された不正票が大量に混入され集計された、及び同じ票が何度も集計された

反証方法:その現場を見た人がいる、もしくは大量な不正投票用紙が発見される

証拠:ジョージアで発見された監視カメラに写っていたビデオ。デトロイトで監査員が撮影したビデオ、現場で何回も同じ票束が集計されたのを見たという証人、票の束の入ったケースをいくつも州外から集計場へ運んだ配達員の証言、返信宛先のない封筒の束の写ったビデオ、などがある。

5.説:集計機のソフトに仕掛けがあり、トランプ票がバイデン票に入れ替えられるアルゴリズムが仕組まれていた。(アップデートあり!)

反証方法:ドミニオンの集計機のソフトを検証し、そのようなアルゴリズムがあるかどうかを調べる。

証拠:今のところアルゴリズムを証明する証拠となるものは出ていない。パウエル弁護団はいくつかのドミニオン集計機の調査を要求しているが、色々阻止され実現できないでいる。(彼女の言っていることが単なる陰謀論なら、関係者はさっさと集計機の調査をしてしまえばいいようなものだ。)ただ統計上集計の結果がおかしいという分析はある。この分析をしたのは専門外の怪しい人々ではなく、著名な統計や数学学者によるものである。

アップデート:12月14日、「ミシガン州務長官が情報開示を拒んでいたドミニオン調査結果が判事の命令により公表。 (略)人為的な票数の操作があった。意図的に消去されたデータがある。したがってミシガン州の選挙結果は疑われるべきである。Blah大統領選HQ@yousayblah」情報源はこちら

大規模な陰謀というものは非常に多くの人の協力が必要であるが、すべての人を陰謀に巻き込むわけにはいかない。だから陰謀首謀者は陰謀を知る人の数は限り、他の人には陰謀に加担していることを悟られないように巻き込まなければならない。しかし陰謀に加担していない人は自分がやっていることが秘密であることを知らないから、おかしいと思ったことを知らずに漏らしてしまうと言うことが起きる。だから大規模な陰謀はたいていどこか末端から発覚してしまうものなのだ。

というわけなので、これらのことを考えたうえで、これでもまだこれは陰謀ではなく単なる陰謀論と言えるのか、批判者はよくよく考えるべきである。

最後に、不正は会ったかもしれないが、大統領選挙結果を覆すような大規模なものではなかったという人に言わせてもらう。大統領選挙は直接選挙の人気投票ではない。誰が全国でどれだけの投票を集めたかで結果が決まるわけではないのだ。各州でそれぞれ勝っていかなければならない。州によってトランプとバイデンの票差はわずか一万五千くらいのところがある。不正とされる疑惑のある票はゆうにその数を超えているのだ。もしもこれらの票がすべて不正であったと証明された場合、トランプが勝つ可能性は多いにあるのである。だから結果を覆すような不正はなかったなどと簡単に言わないでほしいものである。


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ドミニオン集計機による怪しげなアルゴリズム発見

先日もツイッター仲間のBlahさんが紹介してくれた数字で見るバイデン票の不可思議 についてお話したが、今回は大紀元のニュースで取り上げられたマサチューセッツ工科大学のDr. Shiva Ayyaduraiシバ・アヤドゥライ教授とそのチームによる分析についてご紹介しよう。下記は大紀元の動画の一部で日本語。

このビデオの紹介にもあるように、シバ博士らは最大の四郡のデータを分析した結果三郡において69000票がトランプからバイデンに移されており、これは共和党支持が高ければ高いほどバイデンに移行するというコンピューターソフトのアルゴリズムによってされたものだと結論づけている。

私は知らなかったのだが、ミシガン州ではすべての候補者を党に沿って投票できるストレート投票というのがあるのだそうだ。これはつまり、自分が共和党支持ならすべて共和党候補に投票するというもの。たいていのトランプ支持者はこのタイプだろう。しかし無所属の人は候補者によって別々の党の候補者を選ぶ可能性もあるため、そういう人は個別投票を行う。

それで、チームはX軸を共和党ストレート投票とし、Y軸をトランプ投票として、トランプがどのくらい党を超えて支持されているかを分析してみた。本来候補者の支持率は所属党とほぼ一致するためY軸の分布はX軸付近に固まる。添付したビデオの22:53分目くらいのグラフを見てほしい。青い点がトランプ勝利の地区と仮定した場合のグラフ。これによると青い点はX軸付近でばらついており、何の細工もされていなければどのグラフもこのような結果になるはずである。

しかしオークランド郡における早期投票の結果を見てみると23:51,共和党支持が高くなるにつれて青い点がどんどん右下がりになっていくのが解る。25:17のグラフは共和党支持が20%までのもので、青い点はY軸の+7%くらいのところで安定している。これは共和党支持者よりも7%多くの人がトランプに投票したと言う意味。ところが、25:41で共和党支持が20%を超え始めると、突然トランプ投票率が減ってくる。しかもこのグラフでもあきらかなように、その減り方が一貫して共和党支持が高くなればなるほどトランプ投票が下がるという見事反比例の斜め線になるのである。

オークランド郡の選挙当日のグラフ33:20でも同じ傾向がみられる。34:25のマコム郡の早期投票でも35:06の同郡当日投票でも36:28のケント郡でも全く同じ傾向がみられる。

しかし38:14のウエイン郡のグラフを見ていただきたい。アルゴリズムが使用されていない見られるこの郡では、何故かトランプ票は共和党支持15%くらいまでのところに集中し、後は共和支持の率とトランプ票はほぼ同率。トランプ票の真ん中をとって線を引くとトランプは党を超えて10%以上票を獲得したということになる。これはデトロイトなど黒人層の多い地区である。

アルゴリズムが使われたとみられる三郡では、この右下がり傾斜の率がほぼ同じ。算数の方程式Y=mX+bで簡単に計算できる数値だ。このようなことが自然に起きるということは先ずあり得ない。つまりミシガンではこれらみっつの郡でコンピューターアルゴリズムによる不正が起きたと結論づけることが出来るのである。

ドミニオンソフトが使われたのはミシガン州だけではない。多くの民主党州で使われた。私が住むカリフォルニアなどはもともと民主党が仕切っているため、民主党が圧勝しても誰も疑問に思わないが、もしかしたら本当の票数はもっと接戦だったのかもしれない。ともかく、本来接戦である激戦地でこれらのソフトによって大量の票が反対候補に移されてしまったとすると、それをそのまま放っておくわけにはいかない。実際にこの分析が今後の訴訟にどのような影響を及ぼすかはわからないが、一考を要する事実である。

ところで余談だが、この話をツイッターでしようと思いシバ博士のビデオのURLを張り付けたところ速攻で検閲されてしまった。民主党やメディアは不正の証拠を出せ出せとうるさく言うが、証拠らしきものを少しでも提示しようとするとすぐさま消去してしまう。報道されては困る事実がある証拠ではないかな?


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トランプ大統領、武漢ウイルスワクチン完成を発表

昨日、トランプ大統領は武漢ウイルスワクチンが完成したと発表した。下記は日本経済新聞の記事より。(11月14日2020年)

トランプ氏、全国民にコロナワクチン「4月にも」

【ワシントン=鳳山太成】トランプ米大統領は13日、新型コロナウイルスのワクチンについて米国内で「(2021年)4月にも全国民が接種できるようになる」との見通しを示した。開発が進む米製薬大手ファイザーのワクチンを巡り、米当局の緊急使用認可は「極めて近い」と述べた。

トランプ氏は13日、ワクチン開発の進展を誇示した(ホワイトハウス)=AP

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トランプ氏は13日、ワクチン開発の進展を誇示した(ホワイトハウス)=AP

ホワイトハウスでワクチン開発計画の現状について記者発表した。臨床試験(治験)で予防効果を確認したファイザーのワクチンに関して「とても安全で素晴らしいワクチンだ」と主張した。同社は米食品医薬品局(FDA)に近く認可を申請する方針だ。

政権のワクチン開発計画「ワープ・スピード作戦」を指揮する専門家も同席し、12月に2千万人が接種するとの予測を示した。米モデルナなど他のメーカーのワクチンも、年内に緊急使用認可する可能性に言及した。

トランプ氏は、ワクチンを全国民に提供するとしつつも「(東部)ニューヨーク州には供給しない」と述べた。トランプ政権下で承認されるワクチンに疑問を呈しているクオモ知事(民主党)に対して「米企業が開発したワクチンを信用していない」と一方的に批判した。(強調はカカシ)

この記事をよくよく読んでみたら大変な嘘が書かれていることに気づいた。太字にした最後の一節にトランプ大統領が『「ニューヨーク州には供給しない」と述べた』とあるがこれは偽りである。ニューヨークのクォモ知事はトランプ政権下におけるワクチン開発に非常に批判的であり、トランプが供給するワクチンなどあぶなっかしくて接種できない、受け取りは拒否すると前々から断言してきた。トランプ大統領は知事らによる要求がなければ州への供給は出来ないとし、ニューヨークは知事が反対しているため供給できない残念だと述べたのである。私はこの様子を生中継で観ていたので、これは断言できる。

まったくアメリカメディアの報道をそのまま報道するだけでもひどい偏向報道があるのに、実際に言ってないことまで言ったことにしてトランプ大統領を貶めようというのだからひどいものだ。

アメリカでは感謝祭が近づいている。感染者の多い州では感謝祭で家族が集まるのさえ規制しているところがあるが、ワクチンが一般市民に普及したら独裁主義を押し通してきた多々の州はロックダウンを止めるのだろうか。なぜか疑わしい。


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