人工妊娠中絶の合法性を巡る訴訟を最高裁が審議中、アメリカで中絶は違法になる?

今アメリカでは、ミシシッピ州で2018年に通った厳しい人工妊娠中絶法の巡ってその訴訟が最高裁で審議されて話題になっている。アメリカでは1973年にロー対ウエイドという訴訟によって、アメリカ全土で妊娠中絶が合法となった。その後プランドペアレントフッド対ケイシーで、母体外で生存可能になる前の胎児の中絶を政府が規制してはならないと判決を下した。

現在審議が行われているのはダボス対ジャクソンウィメンズヘルスオーガニゼーション。これはミシシッピ州の妊娠15週以後の中絶をほぼ全面的に禁止する法律に挑戦したもの。

crowd of people holding "Repro Freedom for All" banner in front of Supreme Court building

中絶支持者たち Nov. 1, 2021. (Katie Barlow)

この H.B. 1510 という法律は胎児に極度の異常がある時のみ例外が認められるが強姦や近親相姦の場合の妊娠は例外とならない。

ジャクソンウィメンズヘルスオーガニゼーションは、ミシシッピ州で唯一つ中絶を認可されている医療機関。ジャクソン、、はこれはロー対ウエイドで保証されている憲法に違反するものだとして州を訴えている。

PP対ケイシーでは母体外での生存不可能とされていた24週目未満の中絶規制を禁じたものだが、ミシシッピの法律は15週未満というケイシーの判決よりずっと初期の規制となる。

ミシシッピ州としては、ローにしろケイシーにしろ覆されるべきで、中絶規制の判断は各州の決断に戻されるべきだという考え。

1973年のロー対ウエイドが決まってから、プロライフ呼ばれる中絶反対派はずっとこの悪法を撤回すべきだと運動を続けて来た。現在最高裁は一応建前上は保守派判事が多数を占めるため、もしローとケイシーが覆されるとしたら、今は絶好のチャンスかもしれない。

ところでローとケイシーが覆されたとしても、それはアメリカで中絶が完全に違法になるという意味ではない。もともとこれに関する法律は各州独自の判断で決められるべきものであり、連邦政府が一律に決めるべきことではなかったというのが保守派たちの考えだ。明らかに左翼リベラルが幅を利かせるニューヨーク州やカリフォルニア州で厳しい中絶規制など起きるはずはない。それに厳しい規制のある州ですら、中絶を全面的に禁止しているのではなく、中絶が可能な時期が早いか遅いか、何を例外とするのか、といった違いがあるだけで、母体に極度の悪影響を及ぼす場合は例外として認められるということはどこでも変わらない。

プロライフ(中絶反対派)とプロチョイス(中絶推進派)との歩み寄りはあるのか?

もし両派で歩み寄りがあるとするなら、まず人間が人間となるのは何時なのかという点で合意する必要がある。宗教保守派の考えでは人は受精時から人間としてみなされる。過激左翼は生まれた数時間後まで人間とみなさない。これら両極端の人々の歩み寄りは不可能だろう。だが大抵の人は受精と出産のどこかで線引きをすべきだと考えているはず。

次の問題点はどのような例外を認めるべきかということ。中絶は原則的には反対だが場合によっては中絶もやむ負えないと考える人は多く居るが、その場合とはどんな場合なのかで意見も分かれる。保守派は母体の命が危険にさらされる時のみが普通だが、中庸な人はレイプや近親相姦や胎児に極端な障碍がある場合などを例外として認めるべきと考える。

アメリカのような広い国で様々な価値観を持った人々が集まっている社会では、この線引きが全国で一律に出来ると思う方がおかしい。だからこそ創設の父たちはアメリカを中央集権の国とせずに連邦制にしたのである。州の法律が気に食わない人は、もっと自分の性に合った州に移るという選択肢があるからだ。

PPにしろジャクソンにしろ、中絶は大ビジネス。この審議は非常に興味深いものである。

ところで、日本の中絶法制はどうなっているのか興味があったのでちょっと調べてみた。下記はこちらのサイトから引用:強調はカカシ。

日本の人工妊娠中絶に関する法律

日本での妊娠中絶は、基本的には、刑法堕胎罪で禁止されていますが、母体保護法に定める中絶の要件を満たしている場合に限り、配偶者の同意を得た上で、合法的に中絶手術を受けることができます。母体保護法指定の病院、あるいはクリニックで行われます。合法的に人工妊娠中絶手術を受けられるのは、22週未満、つまり21週6日までです。中絶手術は、健康保険の適用外で、費用は10−15万円です。

日本で合法的に中絶をできる要件とは、第一に、「妊娠の継続または、分娩が身体的または、経済的理由により母性の健康を著しく害する恐れのあるもの」、第二に「暴行もしくは脅迫によってまたは抵抗もしくは拒絶することができない間に姦淫されて妊娠したもの」です。配偶者(つまり胎児の父親)の同意は、配偶者が知れない時、もしくは、その意思を表示することがでいない、または、妊娠後に配偶者が亡くなった時には、本人の同意だけで足ります。日本の中絶のほとんどのケースが、経済的理由適用の下で行われています。

妊娠12週以後の中絶手術を受けた場合は、役所に死産届けを出し、胎児の埋葬許可証をもらう必要があります。

つまり、22週未満の中絶は経済的理由であるとし配偶者が知れないということにすれば、お金さえ出せれば合法に中絶は可能ということだ。で、もし22週目以降の中絶が行われた場合にはどうなるのか。自分で堕胎した場合や他人に依頼した場合や医師や助産師に依頼した場合などで3か月から7年の懲役という結構厳格な罰則がある。しかしそれにしたところで、例外がある。それについてはこちらから引用

医療上の理由で母体救命のために中絶手術が必要でも、胎児が生存可能な早産時期なら胎児救出を優先してから母体救命すべきとされています。

ただし指定の医師が胎児の生存の見込みが無いと判断した場合は、分娩途中で中絶をして母体救命の緊急措置がとられます(母体保護法第14条)。

この母体保護法第14条に基づく後期中絶手術を「胎児縮小術」「回生術」「部分出産中絶」などと言います。

ここでも医師が母体救命のために必要だとすれば例外は簡単に認められてしまう。

中絶はビッグビジネス

日本でもアメリカでも中絶はビッグビジネスである。日本では費用は10-15万円というから決して安い金額ではない。アメリカでも1500ドルくらいというから同じようなものだ。プランドペアレントフッドなど全国津々浦々にある大企業。建前は女性の健康管理だの産児制限だのと言ってるが、本業は中絶だけで他のことはほとんど何もしていない。最近は金になるということでトランスジェンダ手術にも手掛けるようになった。

私は日本で避妊ピルが普及しないのも、日本の医療業界が中絶での金儲けの邪魔になるのを恐れてのことだと思っている。何故か日本では避妊ピルが敬遠されているが、中絶で身体を危険にさらすくらいなら、多少の副作用があってもピルをお勧めする。副作用というが医者の処方で定期的に検査を受けていれば特に問題はない。私は10年以上服用したが何の問題もなかったから。また日本ではピルが手に入りにくいというのも嘘で、普通に産婦人科医に相談すれば処方してくれる。私は日本でも二年間服用したから証言できる。

カカシとミスター苺がプロライフになった瞬間

ここでちょっと個人的な話をしよう。実は格いう私も20代のころは中絶賛成派で所謂プロチョイスだった。ミスター苺もそうで、中絶規制反対デモに参加したことがあるくらいだ。(家にプロチョイスのプラカードまであった!)その二人が敬虔なプロライフ派になったのにはきっかけがある。

二人が付き合い始めて2~3年経ったころ、私の生理がちょっと遅れたことがあった。私は避妊はしていたが、避妊は100%完璧ではないので、もしかしてと思ってミスター苺に話すと、「出来てたらもちろん堕ろすんだよね」と言われて「なんでそう簡単にいうのよ!」と激怒したことがある。そして自分でも何故そんなに怒ったのか驚いた。

結婚する気もましてや子供を産む気もなかったから避妊していたわけで、万が一妊娠したら中絶は仕方ないと思っていたはずなのに、いざその可能性を考えたら絶対ありえないと思った。しかもミスター苺が当然のように言ったことにも腹が立った。

しばらくしてお互い落ち着いてから「さっきは怒鳴ってごめん」「こっちこそ軽はずみなことを言ってごめん」とお互い謝ってから「もし出来てたら結婚しよう」と合意した。二人の頭に中絶という選択肢はもうなかった。(結局妊娠はしていなかったが、妊娠を待つまでもないと思い結婚した。)

今思うと、あの時が我々二人がプロライフになった瞬間なんじゃないかと思う。


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アメリカのワクチン義務化がもたらす世界中の物流危機、風が吹けば桶屋が儲かる理屈

数週間前、カリフォルニア南部のうちの近所のスーパーで主人がよく飲むブランドのソーダが売り切れていることに気付いた。仕方ないので数マイル離れた別のスーパーに行ってみたが、そこでもなかった。それで仕事の帰りに職場近くのスーパーに寄ってみたが、やっぱりそこでもない。店員さんに聞いたら納入が滞っていて、色々なものが品不足になっているという。どうしてこんなことが起きているのか、実はこれは武漢ウイルスが大きく関係しているのだが、病気そのものではなく、その対策に問題があるのだ。

読者諸氏は今多々の商業港で貨物船が荷下ろしできずに混雑状態が起きていることをご存じだろうか?先ずはこちらの地図をご覧いただきたい。

これに関してデイリーメイルの記事から拾ってみる。

ロサンゼルス沖では荷下ろしまでに4週間待ち、シカゴ沖では貨物船の列が25マイルにも及び世界中の供給網が崩壊寸前。アメリカは車や靴や運動用器具などの不足でホリデーシーズンに陰りをみせる

なぜ貨物船が沖で列をなしているのかというと、荷下ろしをする人手が大幅に不足しているからなのだ。それというのもカリフォルニアなど武漢ウイルス対策で厳しすぎる規制を行っており、必要な労働者が職場に戻れないからである。ワクチンを打っていなければ出勤できないと言われたら、ワクチンの副作用もはっきりしないのに接種したくないと思ってる人が仕事を辞めたり自宅待機を選んだりしている。また、ひとりでも陽性患者が出たら、その人と接触した人たち全員が二週間隔離されるなどということも起きており、それでは100%の出勤率はまるで望めない。これによって洋服や電化製品や車や家具など史上最大の品不足が起きているというわけ。

貨物船が何週間も立ち往生すると、これはアメリカだけの問題では済まされない。貨物船は世界中を回っているので、アメリカで待ってる間に他の国々への運送も滞ってしまうからだ。これで世界中の物流に支障を来す。品不足で世界中がインフレに見舞われることとなる。

問題が起きているのは貨物船の荷下ろしだけではない。一旦荷物が降ろされても、それを運ぶ輸送トランクが足りていない。これもトラック運転手不足からくるもの。

コロナ禍の不況でバイデン政権は失業保険の期限を延ばしたり、多額の救済金を支給した。最低賃金以上の給料をもらっているひとは仕事に戻った方がずっと得だが、最低賃金そこそこの給料をもらっていた労働者にとっては、はたらかずに家にいて政府からの救済金をもらっていたほうがずっと得という状態が起きている。バイデン政権は低賃金労働者を救済するつもりだったかもしれないが、それが仇となって人々が仕事に戻らなくなっているのだ。

バイデン政権は国民のワクチン接種義務化を進めているが、多くの企業が従業員のワクチン義務化をすでに自主的に行っている。それで国民のワクチン接種率が増えるかというと実はその反対。アメリカではワクチンを打ちたい人はもうすでに打っている。ワクチンは無料だし近所の薬局で予約もなしに打ってもらえる。だから今でも接種していない人は接種したくない人たちだけだ。そんな人たちに無理矢理接種を強制すればどういうことになるだろうか?

本日600にも及ぶサウスウエスト航空の便が欠航や遅延になり大混乱をもたらしている。サウスウエストは天候上の問題だと言っているが、実はこれは従業員に課されたワクチン義務が問題なのではないかと言われている。つまり、ワクチン義務化に抗議した従業員たちが大量に辞職したり、抗議のため病欠したりしているせいだというのだ。

ワクチン義務化で人手不足が起きているのは航空会社だけではない。病院や警察や消防隊など、義務化に抗議しての辞職が相次いでおり、武漢ウイルスそのものよりも、バイデン政権の無理な政策により医療崩壊やその他のサービスが崩壊しつつある。

世の中は色々なことが複雑につながっている。風が吹けば桶屋が儲かる理屈でも解るように、アメリカのワクチン義務化が世界中のインフレにつながる可能性があるのである。

こちら、ワクチン義務化に抗議するパイロットのスピーチ。西村幸裕さんが日本語訳をつけてくれてるのでつけておく。


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ニューヨーク市のワクチンパスポート強制でレストラン入店を断られた黒人女性三人がアジア人店員に暴行、BLMが店の前で嫌がらせデモ

先日ワクチンパスポート提示を強制し始めたニューヨーク市のイタリアンレストランで、枠パスを持っていなかった黒人客が入店を断られ、怒った黒人女性三人がよってたかって店員に殴りかかるという事件が起きた。店員は打撲がひどく入院する結果に。三人の女性たちは障害罪で逮捕されたが、ブラックライブスマターの連中が店はワクパスを口実に黒人差別をしたとして店の前で大声を張り上げる嫌がらせデモを行った。

三人の女性たちと話をしたというBLMのメンバーは、店員が三人に向かってニガーと呼んで侮辱し三人に襲いかかったので三人は自衛のために殴り返したと主張。レストランは警備カメラのテープを公開しろと大騒ぎをした。しかし実際に店側が公開したビデオを観てみると、三人の言い分とは全く違う様子が映っている。

こちらのサイトでビデオが観られる

ニュースによると、この三人は大きなグループの中の三人で、この三人はワクパスを持っていたため中に通された。後から来た男性数人がワクパスを持っていなかったため入店を断られた。ビデオを観れ貰えばわかるが、ワクパスを持っていた客を店員が店内に案内し、案内の終わった受付の女性は彼女たちの横を通って何も言わずに店の外に出た。だが、なぜか店内にいた三人がこの女性を追いかけて外に出、女性に突然襲い掛かる様子が映っている。つまりBLMの男が言っていたのとは全く反対で、受付嬢はこの三人に殴りかかるどころか言葉さえ交わしていないのだ。

実は、今月からニューヨーク市でワクパス強制を行うことになったという発表があった時から、このような事件が起きることは十分に予測できた。何故かと言えば、メディアの報道とは裏腹に、武漢ウイルスのワクチン接種を拒否しているのは共和党の田舎者白人たちではなく、接種率が一番低いのは黒人層だからである。共和党支持者たちはワクチン接種を連邦政府が国民に強制することには反対しているが、彼らがワクチン接種を拒否しているわけではないのだ。今アメリカではだいたい60%くらいが接種済みだが、黒人層ではなんと、たった28%しか接種していない。アメリカでは18歳以上の大人は予約もなしで薬局で無料でワクチンを接種できるので、未接種ということは自ら選んで受けていないということになる。

選挙の際に身分証明書を提示するのは黒人差別につながると大騒ぎしていた民主党は、なぜかレストランでのワクパス強制には全く抵抗がない。だが黒人のワクチン接種率を考えれば、大半の黒人がレストラン等でサービスを断られることになる。これは黒人差別と言われてもしょうがいないのではないか?

もちろんBLMのデモはお門違いである。レストラン側は市の規則に従っていただけであり、特に黒人客を選んで差別したわけではない。もしBLMが本気で差別されたと考えているなら、レストランではなくそんな差別的規則を作ったニューヨークのディブラジオ市長に文句を言うべきだ。

ところでここに面白いことがある。以前にワシントン州で反ワクチン強制のデモにアンティファがなだれ込み、アンティファによって抗議者の一人が撃たれるという事件が起きた。確かその話はしたと思うが、アンティファは何故かバイデン政権のワクチン強制を強く支持している。

去年起きた数々の暴動ではアンティファとBLMは強力しあっていたが、この件に関しては意見が真っ二つに割れている。個人的にはBLMとアンティファが内輪もめして共倒れしてくれることを望んでいる。

ともかく、バイデン政権はワクチン未接種の市民を悪者扱いしているので、それが原因で黒人層によるバイデン政権離れが起きる可能性は高くなってきた。


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武漢ウイルス自然抗体はワクチンの27倍も効果がある!

本日ツイッターで上がってきたジョンホプキンス大学の教授であるマーティ・マカリー医師のエッセー。ワシントンポストの記事は課金制なので読めないのだが、彼自身が色々ツイートしているのでそこから引用する。

「自然抗体は信頼性がない」という説は間違っている。その考えは捨てるべきだ。最新の調査によれば有症状のCovidに対し(自然抗体)はワクチンの27倍も効果があるという結果がでた。このデータは微小なものではない。科学を選り好みするのは不誠実である。

自然抗体は信頼性がないという説は非常な損害をもたらした。

マカリー医師は、去年の12月から4月にかけて、自然抗体を持つワクチンを必要としていない人々にワクチンを打ったため、本当に必要としている人々にワクチンが生き渡らずに多くの人が不必要に亡くなったと指摘。また、多くの若い男性が二回目のワクチンでひどい副作用を体験したが、自然抗体を持っている人に二回目のワクチンをうたないことで防ぐことができたという。

同医師によれば、過去に蔓延した二つのコロナウイルス、SARSとMERSの場合でもすでに感染して完治した人たちの抗体は長期にわたって効果があっただけでなく、重症化する再感染はほぼ見られなかったという。自然抗体を無視することは看護師や学生や兵士らの人生を破壊することに繋がるとマカリー医師は主張する。

マカリー医師はもういい加減に自然抗体の重要性を認めるべきだと言う。

武漢ウイルスがアメリカで蔓延し始めた当初から、主流メディアもビッグテックもロックダウン以外の武漢ウイルス対策をずっと無視してきた。なぜか治療薬として効果がありそうだというイベルマクチンやハイドロクロロキンの効果を述べる記事やユーチューブビデオなどは即座に削除し投稿者のアカウントを凍結するなどの妨害をした。トランプ大統領が感染してハイドロクロロキンを含む多種の薬品による治療で、たったの4日で回復した後ですら、多くの州でハイドロクロロキンの処方は禁止されたままだった。人々は治療対策について語ることさえ許されなかった。

トランプ大統領のワープスピード作戦でワクチンが至上始まって以来の最短期間で開発されるまで、バイデンはじめ民主党議員らや主流メディアもビッグテックも、そんなに早くワクチンが開発できるはずはないとけあざ笑い、開発後もそんな早く開発されたものは信頼できないと言い続けて来た。ところがバイデン政権になった途端、あれだけ効果がない危険だと言っていたワクチンを、あたかも魔法の薬であるかのように言い出し国民への強制を始めた。これではワクチンを信用しない国民が多くてもしょうがない。

はっきり言って左翼連中にはこの病気の蔓延を止める気持ちがあるとは思えない。いや、それどころか彼らはこの病気を言い訳にしていつまでも緊急事態ということにしてアメリカ国民の自由を奪おうとしてるとしか考えられない。そうでなければ効果があるかもしれない治療方法をことごとく隠蔽してきたことの理由が説明できない。

バイデン政権はじめ多々の民主党知事たちにとって武漢ウイルスは神からの贈り物だ。なにしろこの病気のおかげで今まで実現が難しかった社会主義の独裁政策を次々に実現することが出来るのだから。彼らの独裁に抵抗するためには、いい加減に我々一般市民がワクチン強制やマスク強制に抵抗し、「もうたくさんだ!」とマスクを脱ぎ捨てることから始めるしかないだろう。


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支配階級意識が丸見えなバイデン政権と民主党

先日アメリカの下院議員でAOCの愛称で知られるアレキサンドラ・オカ―ジオ・コーテズ(31歳)が1席350万円のパーティーに出席し、そこで「金持ちに課税せよ!」と赤文字で書かれた一着何十万円というドレスを着ていたことが話題になっている。ニューヨーク14区代表のAOCは候補者の頃から労働者階級出身で庶民の声を反映させると唱えて28歳の若さで下院議員に当選した。彼女の出身地はニューヨークの下層階級地区と言われていたが、実は彼女の両親は割合裕福な中流階級で、育ちはニューヨーク郊外のまあまあな住宅街であることが後に暴露された。確かに彼女はバーテンダーをしていた時期もあったが、20代の女性がカクテルバーに数年勤めたくらいで労働階級出身とは言い難い。

ところでAOCが出席したこのメトロポリタンゲラの目的はメトロポリタン美術館への募金。上流階級の人々が美術を楽しむための募金であり、庶民とはおよそ縁のないものである。出席者も芸能人やらビジネス界のそうそうたるメンバーで、超お金持ちばかりが集まるこのパーティーでAOCの「金持ちに課税せよ!」というメッセージは空しい。しかし、AOCのバカげたドレスもさることながら、この上流階級パーティの選民意識は他でも現れていた。それはマスクである。

アメリカのセレブリティや大企業はバイデン政権が推進するマスク着用やワクチン強制を積極的に応援している。ところが、豪華な衣装に身を固めた芸能人たちの写真が発表されるにつけ、出席者の誰もがマスクを着けていないことが指摘された。マスクをつけているのは給仕の人や警備員だけなのだ!

つまりマスクの規則は下々の使用人のみに当てはまり、上流階級の支配層には当てはまらないというわけだ。

先日行われた911の追悼式典でも、団体写真を撮る直前までバイデン他政治家たちの誰もマスクをしていなかったのに、いざカメラが回り始めたら皆マスクを着用。他にも、ロックダウンを強制したカリフォルニア知事などが自分らは屋内レストランでマスクなしのどんちゃん騒ぎをやったりしたことが指摘されている。

ワクチン強制にしてもそうだ。

バイデン政権は連邦政府職員にはワクチン接種を強制しておきながら、一部の労働組合員には接種を免除したりしている。特に教員労働組合員は特別扱いだ。もしワクチンが効果があるなら、なぜ労働組合に入っているとワクチンの必要がなくなるのか説明してほしい。

警察予算を削るという話にしてもそうだ。民主党の議員達は庶民を守る警察の予算を削り、庶民を無防備にしている。にもかかわらず自分らは警察の予算を使って自分らの護衛に使っているのだ。庶民はどんな危険な目に遭っても構わない。自分らだけが安全ならそれでいいというあからさまな選民意識がここにもある。

結局のところ、バイデン政権や民主党にとって法律はすべての国民に平等に施行されるのではなく、エリートクラスの支配階級と庶民との間で完全なダブルスタンダードが存在するのだ。そして選ばれた自分らが下々のものと同じ法律で裁かれるなどということはあり得ないと信じて疑わないのだ。

我々アメリカ人は、こんな奴らに政治を任せていていいのか?国民をコントロールすることを優先させて、国民の安全や生活などまるで興味のエリート気取りの政治家たちにアメリカを乗っ取られてもいいのか?

次回の選挙では、ともかく下院と上院を共和党が奪い返す必要がある。これ以上アメリカを支配階級と被支配階級とに分けさせないように。


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子供にマスク着用を強要するのは幼児虐待か?

アメリカでは今月から新学期という学校が多い。去年ずっとリモート授業ばかりだった学校も、ようやく学校での授業が再開され子供たちが学校へ行けるようになった。しかしここでひとつ問題がある。それは学校側による生徒へのマスク着用義務化である。子供の頃から風邪をひいたらマスクをつける習慣のある日本の皆さまにはちょっと不可解かもしれないが、アメリカでは日常でマスクをつけるという習慣がなかった。2~3年前に風邪をひいてお医者に行った時、受付に使い捨てマスクがおいてあり、咳をしてる人はマスクをつけてくださいと書かれてあった。これはお医者さんを感染者から守るためだ。私はちょうど良いのでそのマスクをしたまま薬局へ行ったら、かえって周りの人や薬剤師に変な顔をされた。

武漢ウイルスのせいで猫も杓子もマスクをするのが普通になった今でも、出来ればマスクはしたくないという人の方が多い。特に子供へのリスクは非常に低いので、教師がワクチンを打っていれば、子供からの感染する心配もないのだからマスクなど必要ないという意見を持つ親が多いのだ。それで子供たちへのマスク義務化を巡って、学校側ともめる親たちが増えている。今朝読んだニュースでは、マスクを巡って、なんと親が教師を殴るという事件まで発生している。

私が毎日聴いているマット・ウォルシというポッドキャストホストも反マスク派で、先日彼の住むナッシュビル市の学校区における公聴会で子供にマスクを強要するのは児童虐待だと演説した。彼自身も四人の子供の親だが、公立学校は子供の教育によくないとして自宅で教育。学校区に自分の子供は通っていない。

学校区は子供たちに毎日一日中狂犬のように轡を付けることを決めました。あなた方の説明も聞きましたが、いくつか抜けていることがあります。主に根拠、データ、科学、常識そして人間としての節度です。あなた方は全く事実を提示していない。ですから私が今それを提示します。

コロナは子供にとって危険ではありません。検査の結果420万の子供がコロナ陽性となりましたが、死亡率は0.008%です。インフルエンザはどうでしょうか?CDC(病気管理省)の調査では2018年から2019年の季節で480人の子供が死亡したとあります。これはコロナで1年半の間で死亡した数よりもずっと多いのです。

しかしあなた方教育委員会の誰か一人でも当時子供たちがマスクをするべきだと提案した人はいますか?この部屋にいる一人でも子供たちがマスクをすべきだと言った人はいますか?インフルの方がコロナよりも子供にとってはずっと危険なのです。これが事実です。

ほとんど危険のないコロナのために、子供にマスク着用を強制するのをなんと呼ぶかご存じですか。それは児童虐待というのです。それは代理ムンチャウソン病というのです。

私が誇張していると思うなら、頭にココナッツや隕石が降ってくるのを恐れて毎日子供にフットボールヘルメットをかぶせる親がいたらどう思いますか?コロナで子供が死ぬ確率は空から石が降ってくる確率と同じようなものです。自分の被害妄想を満足させるために子供にそんなことさせる親を見たら虐待だとおもうでしょ。

皆さんは子供の顔をずっと覆うことによる精神への悪影響についてご存じですか。子供に空気は毒だ、周りの人間はみな病気だと言い続けることの影響を。唾や鼻水や泥のついた布切れを通じて息をすることが体に与える害を考えたことがありますか?

教師が発音している口がみえない状態で読むことを学べるでしょうか?

しかしあなた方はこの負担を子供にかけさせることに満足しています。何故ですか?子供の安全のためではないですよね。子供たちは安全です。大人たちを守るためでもありませんよね。大人たちはワクチンを打てばいいのですから。これは単にあなたがたが安心感を持つためです。そして政治的に自分たちを守るためです。

子供のマスク義務化はあなた方の安心毛布です。子供たちのためではありません。これは不名誉なことです。あなたがたは皆恥を知るべきだ。

最近このマスクの件だけでなく、アメリカ各地の学校区で同じような集会が開かれ、教育委員会のおかしな方針に怒った親たちがおしかけて次々に抗議演説をしている。今までアメリカの親たちは学校や教師たちを信用しすぎていた。親たちが知らないうちに学校では批判的人種理論やLGBTQ+の「性教育」という洗脳がされてきたのだ。

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ちょっと話は変わるが、最近のバイデン政権による言論や思想弾圧はひどいものがある。さっきツイッターに上がってきたこんなのがいい例。

つまりバイデン政権の政策に反対したり前政権を支持したりするのは911記念日や祝日で起きるかもしれないテロより怖いと言っているのである。まったくこんなことしてるからタリバンにいいようにされるのだ。情けない。


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誰でもキャンセルカルチャーの犠牲になりうる

たった一人のクレームで反ワクチン本がアマゾンのリストから消えたのは、良いことなのか?

昨日ツイッターで、とある日本人女性がアマゾン社に対して、内海総氏の新著「コロナとワクチン」が売れ筋ランキングで一位になっていることにクレームをつけた。

「アマゾン社は多くの日本人を殺す可能性のある反ワクチン本を日本ベストセラーリストに載せている責任を取るべきだ。これは公共の健康に対するテロ行為だ。このようなことは見過ごされてはならない。」

その直後、この書籍はベストセラーリストから外されていると別のツイッターさんが報告。元のクレームをした人は感激して

わ〜!!こんないちユーザーからの声を聞いてくれるなんて、本当に感激です。単なる傍観者でいなくて良かったです

とツイート。周りの人たちも「よくやった」と喜んでいた。しかしこれは本当に喜ばしい出来事なのだろうか?

私を含め数人の人々が、たった一人のクレーマーが苦情をツイッターで書いたくらいで、アマゾンが特定の書籍をベストセラーリストから外すなんて怖いという反応を示した。時間的にいって、アマゾンが書籍の内容をしっかり吟味する暇があったとは思えない。アマゾン社は反ワクチンという面倒くさい本をそのままベストセラーに載せておくのはよくないと判断したのか、面倒くさいことに巻き込まれたくないと思って外したのか、それともただの偶然なのか私には解らない。私が気になったのはアマゾンの行動もさることながら、人々がこれが良いことだったと思っている点なのだ。

私は内海氏がどんな人かは知らない。彼は単なる陰謀論説者なのかもしれない。彼の流す情報は有害なのかもしれない。だがずっと本当のことを言い続けている多くの人たちが陰謀論者扱いを受け、そのキャリアを潰されている現実を考えると、たとえ中身がどんなものであったとしても(個人情報や国家機密や暴力扇動と言ったものでない限り)そう簡単に弾圧されてしまう文化が社会にとって良いことだとは思えないのだ。

前置きが長くなったが、ワクチン関係のでやはり言論弾圧の身をもって体験している人の話をしよう。アメリカの生物学者にブレット・ワインステイン博士と言う人がいる。この人はもともとはエバーグリーンステートカレッジという小さな大学で生物学の教授をしていたが、あることがきっかけで辞職を余儀なくされた。事の発端は2017年に学生たちが「欠席の日」という恒例行事を行った時、それまでの黒人及び有色人種生徒が学校を休むというやり方ではなく、白人の教授や生徒や職員が一日欠席させるという提案をした。この「欠席の日」というのは、もともと黒人たちの価値を再確認するために黒人が一日居ないことで出る弊害から、その価値を認めてもらうために出来た日だった。ワインステイン教授は黒人たちが自発的に欠席するのは彼らの自由だが、他人に対して行動を強制するのはリベラリズムの精神に反する、それこそ逆差別だとして欠席は拒否。その日もいつも通りの授業をしていた。

ところが50人からなる生徒達が教授の教室に乗り込み、教授を廊下の壁に追い詰めて吊し上げた。生徒たちは教授をレイシストと罵り、辞任しろと迫った。

もし読者諸氏がワインステイン教授がバリバリ右翼で敬虔なキリスト教徒だとお考えなら全くそれは違っている。教授は共産主義のバーニー・サンダースに投票したような左翼リベラル。若い頃から左翼の学生運動精神を持っていた。それで教授は反人種差別の学生たちとは共通点が多くあるはずで、話せばわかると思っていた。

しかし生徒たちは教授の話には聞く耳を持たず、そのまま校長室に乱入。大学側は教授を弁護するどころか学生たちの言い分をそのまま受け入れてしまい、挙句の果てにはキャンパス警察が学生たちの暴力から教授の身の安全を保障できないとさえいう始末。身の危険を感じた教授は同じく同大学の教授をしていた夫人とともに大学を辞任した。

学生たちは被弾圧者として抗議をしたかったのではなく、単に自分らが弾圧者になりたかっただけだと教授は言う。不幸なことにそれは達成されてしてしまった。

教授はその後夫人とともにダークホースというユーチューブチャンネルを開設。一般メディアが取り扱わないような科学説をデータや証拠を元に多々の専門家を招いてインタビューする番組だ。そのスタイルが人気を呼んで彼のチャンネルは成功していた。

ところが最近になって教授のチャンネルはユーチューブから二回の警告をもらう羽目になった。ユーチューブの規則では警告を三回もらうと永久凍結になるので、ワインステイン教授にはもう後がない。ワインステン教授が警告を食らったのはアイバーアクティンという薬の効果についてピエール・クロイ博士にインタビューした回と、武漢ウイルスのワクチン効力に関してロバート・マローン博士にインタビューした回である。マローン博士とのインタビューは削除されるまでになんと58万回も再生されていた。

ワインステイン博士は去年の当初から武漢ウイルスの武漢研漏洩説を唱えていた人でもある。一度はただのデマとしてユーチューブや他のSNSが検閲していた説が実は正しかったと最近になって認められるようになったのは、これだけでなく、ヒドロクロロキンの効果などがある。

最初はデマだとか陰謀論だとか言われながらも、やはりおかしいのではと言い続ける人が居たからこそ、真実がだんだんと解るようになってきたのだ。SNSとはそういう主流ではない考えを独自の考えを語り合える場所だったはず。だが、最近こうしたプラットフォームにおける検閲は中国共産党を思わせる激化ぶりだ。

私がいつも見ているスティーブン・クラウダ―も、549万登録者がいる人気チャンネルであるにも関わらず、度重なる規約違反ということで、もうずっと無収益が続いている。それでクラウダ―は最近ユーチューブ相手に訴訟をおこした。

こんな大物人気ユーチューバーでも、ユーチューブ様の鶴の一声でチャンネルは永久凍結されてしまう。今まで得ていた何百万ドルという収益が一瞬にして消えるのである。一つの会社にこんな権力があってもいいのか?

ユーチューブもアマゾンもグーグルもフェイスブックも民間企業だから誰に遠慮なく好き勝手に検閲する権利があるという人がいるが、彼らのサービスはすでにアメリカ人の生活の隅々まで入り込んでおり、彼らから締め出されたら買い物も容易に出来ない状態になっている。彼らは言ってみれば水道やガスや電気と同じような公共サービスの役割を果たしており、それが思想の違いで差別されるとしたら人々の死活問題にかかわってくるのだ。

数年前陰謀論者と言われた過激派右翼たちのSNSアカウントが次々に閉鎖された時、左翼たちは一斉に歓喜の声をあげ歓迎した。だがワインステイン博士は左翼リベラルである。彼のような人までプラットフォームを奪われるのであれば、もう誰も安全とは言えないのだ。内海氏の書籍がアマゾンリストから外されて喜んでいる人たちは、その絶大なるアマゾンの力が自分たちに向けられないと自信をもって言えるのだろうか?

参考記事:Meet the Censored: Bret Weinstein – TK News by Matt Taibbi (substack.com)


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男性ホルモン値を抑えても男性体は圧倒的に有利という調査結果

ニュージーランド代表の重量挙げ選手がオリンピック初のトランスジェンダー女性ということで色々評判になっている。オリンピック協会は男性でも男性ホルモンであるテスタストロンの数値をある一定の率に一年間以上保っていれば女子競技に参加できるという規則を作っている。この規則が出来たのは数年前の話なのだが、まだトランスジェンダーがオリンピックに参加した例は一度もないので、この規則があることすら知らない人がほとんどだと思う。

しかし男性ホルモン値を下げさえすれば、男性が女性と同じ程度の運動能力になるという理論は全く科学に裏付けられたものではない。いや、むしろ、ホルモン値を下げたところで男性体は女性体よりずっと優位であるという調査結果を見つけた。

こちらがその記事。これは2020年の暮にthe British Journal of Sports Medicineというイギリスの医学誌に載せられた論文。

調査はアメリカ空軍で29人の女性から男性のFtMと46人の男性から女性のMtFを対象に二年間にわたってホルモン治療をし、その運動能力を調べたもの。オバマ時代にトランスジェンダーは軍隊で解禁だったので、ちょうどいい研究対象となった。ガーディアンの記事が内容をまとめているのでそちらから読んでみる。

ホルモン治療前の30歳未満の男子は、女子と比べて平均して腕立て伏せは31%、腹筋では15%ほど多く、1.5マイル走では21%速かった。しかし二年間のホルモン治療(オリンピック規定の1年より一年間長い)の後でも、平均的女子よりも走る速度は12%速かった。腕立て伏せでも10%、腹筋も6%の優位性を見せた。研究者によれば、MtFの場合、腕立て伏せにおいて数だけでなく、出力も女子よりずっと力強かったことから、MtFの優位性はもっと大きいのではないかという。

ついでにウエイトトレーニングの調査もしてくれていたら、もっとはっきりしたことがわかったのだろうが、それでもこの調査結果はかなり大事な意味を持つ。結論として一年くらいテスタストロンのレベルを下げてみても、男子による女子への優位性はさほど変わらないということだ。また女子が男性ホルモン接種を二年間続けても、確かに一般女子よりは優位になるが、男子のレベルには到底追いつけないことも解っている。

また、低テスタストロンで失われた筋力も、エリートレベルのアスリートとなれば、訓練次第でいくらも失われた筋力を取り戻すことが出来るという。これでは普通の男子が女子競技に参加するのと全く違いがなくなるのだ。

成人男子は第二次性徴期を越した後に、骨格や心拍出量や肺活量が女性よりもずっと優位に育っている。一年くらいホルモン治療を受けて多少筋力が落ちたところで、すでに育ってしまった背丈や心臓や肺の大きさが変わるわけではない。

IOCはすでにこの調査結果を吟味しているということだが、今のところ規則が変わったという話は聞かないので、今年のオリンピックはもう手遅れのようだ。しかし、今後も自称女の男子選手が女子競技を侵略しないように、この際、これまで通り、男子による女子競技出場は断じて禁じてほしいものだ。

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ところで、私は遺伝子的に女子である人が、異常に高い率の男性ホルモンを分泌している女子の場合は、その出場を拒否すべきではないと考える。何故ならば、医学的な女性が生まれつき他の女性より優位な体質を持っているということは、背が高いとか足が長いのと同じことと同じで個人の才能の一部だと考えるからだ。バスケの選手が人より人首背が高いから不公平だなどと言う人は居ないだろう。

実はこの調査論文を見つけたきっかけは、ツイッターでトランス女性は女子よりも不公平な優位性を持つという話をしていた時に、誰かがこれを見ろといって1時間もの長いビデオを送り付けてきたことだ。そういうビデオはこれまでにも何回も観ていて全く説得力がなかったので、それは観ずに、ちゃんとした科学的論文があるはずだと思い探していたらこの論文にぶち当たったと言うわけ。ラッキー!

それはともかく、トランス女性による女子競技制覇などありえないと言ってた人は、その証拠にオリンピックメダルを取ったトランス女性など一人もいないではないかと言ってきた。これは単に、これまで女と偽ってまで女子競技で勝とうなどという非常識な男が居なかったというだけであり、それはMtFと女子の運動能力に差がないという証明にはならない。それは小学校の陸上で勝った高校生は一人もいないから、高校生は小学生より脚が遅いという屁理屈とまったく同じだ。

ホルモン値のみを一年間調整すれば男子が女子競技に参加できるというのであれば、今後男子が女子競技に参加する可能性は多いにある。1970年代に薬漬けの東圏女子たちが水泳競技を総なめしたことを考えれば、メダルの数を増やすことしか考えてない中国みたいな国が何をやらかすか想像に難くない。今はそんな人が居ないから心配は要らないではなく、そんな人間は一人でも出ないように規制する必要があるのだ。

この問題はオリンピックに留まらない。テニスチャンピオンの大阪なおみさんは女性運動選手の中でも最高の高収入所得者だという。彼女の年収は何億ということだが、もし女子テニス界にトランス女性が現れたらどうなる?以前にもお話したように、セリーヌとヴィーナス姉妹が数年前に男子プロと練習試合をした際、男子プロランキング300位だった男性に二人ともストレート負けをしたという事実がある。当時の二人は女子テニスで一二をあらそうチャンピンたちだった。それでも男子と比べると300位以下の実力だったのだ。

往年のテニスチャンピオン、マティーナ・ナブラチロワも言っていたが、数年間女子だと言ってさんざん大会に勝って賞金をかせぎ、キャリアが終わったら男性に戻るなどという人も出てくるかもしれない。

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トランス活動家たちは卑怯者の集まりである。彼らは本心を隠して他人の同情を買うような言い方をする。例えば、トランスジェンダをスポーツから締め出すな、トランスジェンダーにもトイレに行く権利はある、トランスジェンダーを排除するな、などなど。

誰も彼らにスポーツをやるなとも、トイレに行くなとも言ってない。本気でスポーツをやりたいなら自分の身体に合った方の枠で正々堂々と競争すればいい。トイレに行きたいなら男子トイレに行けばいい。

彼らは自分たちの妄想を満足させるために他人に犠牲を強いる。私が彼らを心から憎むのはそういう汚い独裁主義の考えだ。


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ウイルス武漢研究所漏洩説を隠蔽したアメリカの科学者たち その一

普段はくだらない記事ばかり掲載するバニティーフェアが、なんとウイルスの武漢研究所漏洩説がいかにしてファウチを代表とするアメリカの科学者たちによって隠蔽されたか、その陰謀に関する記事を掲載したのでご紹介しよう。The Lab-Leak Theory: Inside the Fight to Uncover COVID-19’s Origins、著者はキャサリーン・エバンBY KATHERINE EBAN JUNE 3, 2021。

The LabLeak Theory Inside the Fight to Uncover COVID19s Origins
ILLUSTRATION BY MAX LÖFFLER.

I. 武漢ウイルス研究クラブ、ドラスティック誕生

武漢ウイルスが武漢生物学研究所から漏れた可能性については、すでに去年(2020年)の初期に色々な科学者たちの間で話題になっていた。その遺伝子組み合わせから自然発生は不可能だとした科学者も何人かいた。ところが、2020年2月19日、ザ・ランセットという権威ある医学誌が研究所漏洩説を完全に拒絶する声明文を発表。声明文は27人の米科学者の署名入りで、彼らは中国の科学者と団結して自然発生以外の説を断じて段丘すると言い放った。これによって研究所漏洩説は陰謀論説として闇へと葬られることとなった。

武漢ウイルスが武漢生物学研究所から漏れた可能性については、すでに去年(2020年)の初期に色々な科学者たちの間で話題になっていた。その遺伝子組み合わせから自然発生は不可能だとした科学者も何人かいた。ところが、2020年2月19日、ザ・ランセットという権威ある医学誌が研究所漏洩説を完全に拒絶する声明文を発表。声明文は27人の米科学者の署名入りで、彼らは中国の科学者と団結して自然発生以外の説を断じて否定すると言い放った。これによって研究所漏洩説は陰謀論説として闇へと葬られることとなった。

しかしそれに疑問を持ったのがジャイルス・デマノー(Gilles Demaneuf)というニュージーランドのデータサイエンティストだった。ザ・ランセットの声明文にはウイルス自然発生説の根拠となるデータが全く掲載されていなかったため、彼は自らデータを集めようと決めた。

デマネフは集めた資料の傾向を調べていくと、すぐに一つのパターンがあることを発見した。中国の研究所は安全整備に全く不備がないという話であったにも関わらず、2004年に北京の研究所で二回も漏洩があったことが解った。当時世界的蔓延を引き起こしたSARSウイルスは北京研究所でウイルスの入った冷蔵庫を廊下に移し、それを研究員学生が整備の整っていない研究室に移して顕微鏡で調査したことで漏洩した。

デマネフは自分のこの発見を “The Good, the Bad and the Ugly: a review of SARS Lab Escapes.” というタイトルで発表した。その頃デマネフはフランスを本拠にするロドルフ・ドュ・マイストレ(Rodolphe de Maistre)とオンラインで出会っていた。マイストレは研究室監督として中国で働いた経験があり、武漢にある生物学研究所の安全整備は研究所などと呼べた代物ではないと常々感じていた。

二人はオンラインでツイッターなどを通じて、権威ある科学者や科学ファンなどと繋がってドラスティックDRASTICというクラブを結成。武漢ウイルスの起源について研究し始めた。

当時研究室漏洩説を唱えていたのは右翼保守のメディアやトランプ大統領だけだった。そのため左翼からの抵抗は強く、政府内での公正な調査は困難となり、政府機関よりドラスティックの方がきちんとした調査が出来るという不思議な状況になった。

II. 藪蛇

世界中で3百50万人もの人を殺した武漢ウイルスが、どのようにして人々の間で広がったのかを知るためには、ウイルスがどこから来たのかを追求する必要がある。発祥地が解らなければ今後同じことを防ぐための処置がとれないからである。

しかしザ・ランセットの声明文でも解るように武漢研究所漏洩説を追求することは2021年の春まで科学界でも政府機関でもご法度となっていた。この記事には書かれていないが、トランプ大統領は最初から武漢研漏洩説を信じていた。それでトランプ政権は調査を進めていたのだが、今になって分かったことはトランプが信頼していたファウチをはじめ多くの科学者たちがこの調査の進行を阻止していたということだ。

バニティーフェアは数か月にわたり40人以上にインタビューをし何百ページという公式書類を調査した。その結果米国政府内でも研究所漏洩説を調査するなという圧力があちこちであったことが判明。同誌が調べれば調べるほどアメリカ政府内における利益相反の事実がはっきりしてきた。国務省の会議において中国政府による透明性を要求した職員たちは上部から、それ以上追求しないように圧力をかけられた。それというのも武漢研究所のゲインオブファンクション研究にアメリカ政府が資金援助をしていたという不都合な事実が浮き彫りになってしまう可能性があったからだ。

それで去年中、武漢研漏洩説はあり得ない陰謀論という扱いが普通となった。元CDC(疾病管理センター)のロバート・レッドフィールド局長は武漢ウイルスの発症は研究所であるとCNNのインタビューで答えた後、同胞の科学者たちから脅迫状を突き付けられたという。政治家から批判されるのならまだしも、同じ科学者たちから脅迫を受けるなど思いもよらなかったとレッドフィール氏は語る。

ラトガーズ大学の科学生物学のリチャード・エブライト博士は、武漢研究所とウイルスの関係を察知するのにピコセカンドもかからなかったと言う。それというのも、同じような研究をしている研究所は世界広しと言えども三か所しかなかったからだ。

ザ・ランセット声明文の署名を組織したピーター・ダスザックは、政府からの資金をゲインオブファンクション研究にあてがっていた。つまりアメリカ政府内にGOF研究組織が存在していたのである。

何か月経ってもCOVID-19ウイルスを持っている動物を発見することが出来ないとなると、自然発生説はかなり疑わしくなっていった。第一アメリカが資金を出したGOF研究をやっていた研究所のある町からウイルスが発見されている以上、研究所漏洩の可能性を考えないのは科学的に誠実とはいえない。

しかも中国があれだけ頑なに調査を拒んだことや、過去の中共による度重なる嘘を考えると武漢研究所の石正麗(Shi Zhengli)博士が真実を述べたくても述べられなかった可能性は高い。

2021年5月26日、政権交代後、トランプの武漢ウイルス源の調査を打ち切っていたバイデン大統領は強くなる圧力に屈して、中断していた調査を再開し90日以内に結論を出すと発表した。その際、初期の段階でCOVID-19の発生源について調査を怠ったのは間違いだったと認めた。

しかし問題なのは、何故その調査がもっと初期の段階で積極的に行われなかったのかということだ。

III. 隠蔽の臭い

2020年12月、世界保健機関が調査を始めた際、アメリカから四つの組織から代表者が十数人集まった。調査団は中国に透明性を求めてかなりの圧力をかける必要があるということで、海鮮市場はもとより、武漢研究所の調査も必要だと同意していた。すでにこの時、2019年の秋、武漢研究所の職員三人が病気になっていたことが解っていたからだ。

しかしこの会議において国務省生物学政策スタッフのクリストファー・パークはこの研究にアメリカがかかわっていたことは公表すべきではないと発言した。一部の参加者は国民の健康にかかわることであるのに、このあからさまな不透明さに驚いたという。

実はパークこそが中断されていたGOF研究への資金援助を解禁した張本人だった。国務省調査団に圧力をかけたのはパークだけではない。調査団が武漢研漏洩説を調べようとすればするほど、調査団には上部からパンドラの箱を開けるなと多々の圧力がかかったという。

IV. トランプが悪い!

この記事の著者が過激なネバートランパーなのはこの記事のあちこちに現れている。著者は武漢研漏洩説がアメリカ国内で隠蔽され真実追及の調査がことごとく邪魔されたことに関して書きたいにも関わらず、最初から武漢研漏洩説を信じて疑わなかったトランプ大統領をどう扱っていいか分からないのだ。

片一方で調査の邪魔をした科学者たちの実態を暴きたい、だが、一方で人種差別者で外国人嫌いで国粋主義者のトランプ大統領が正しかったと認めたくない。それで著者のキャサリーン・エバンはトランプ大統領がウイルスの起源は武漢研究所だと、事前に誰とも相談せずに記者会見で言い放ったことが、かえって調査の進行を遅らせることになったという苦しい説明をしている。

だが実際にはトランプ大統領は、国務省のなかに真実を追求したくない派閥があることを理解したうえで、調査を進行させるために科学者や役人たちが後戻りできないところまで追い込もうとしたのではないだろうか?

国務省の中国政策担当者マイルス・ユーは北京語に通じており、自ら調査をし、その結果をポンぺオ国務長官に報告した。トランプが得た情報はここから来るのかもしれないとエバンは言う。

V. 追及は危険

武漢研漏洩説はトランプが言い始めたことではないとエバンはしつこく繰り返す。実はこの噂はすでに20年の1月の段階で中国のSNSで噂になっていたとエバン。中国のSNSのみならず、そんな話は西村幸祐さんのツイッターですでに私もすでに読んでいた。その話はここでもした。下記は2020年1月26日の拙ブログのエントリーより。

実は前回のサーズも上海の生物研究所から漏れたものだという話で、どうも中国では危険な細菌兵器研究がされている危険性がある。このツイッターに「1月15日に中国科学院武漢病毒所が “バイオセーフティレベル4科学技術イノベーション推進方針” の元、武漢のBSL4の施設活用で実験、またはBSL4病原菌を扱う研究プロジェクトを公募しています」というコメントがついていた。「タイミング、場所、内容がたいへん興味ふかいです」とあるが本当に興味深い話だ。

そしてその2月、武漢大学の二人の中国人科学者が, いったいどうすれば野生の蝙蝠の病気が人口一千万を超える大都市で流行るのか、しかも蝙蝠が冬眠しているはずの真冬に、という疑問を投げかけた。この中国人科学者たちの結論はウイルスは武漢研究所から漏れたものだったというものだった。しかし彼らのリポートはすぐに消えてしまった。

その頃国家安全委員会(NSC)のマシュー・ポッティンガー率いる調査団は研究所漏洩説を追っていた。調査団は2015年の石正麗博士の研究論文を発見した。調査団はアメリカでGOF研究が中止されたこと、それが中国武漢研究所に移されたこと、そして武漢研究所の安全整備はかなり怪しいことなどを発見した。またGOF研究は中国の軍部が生物兵器として開発していた可能性があることも発見した。研究所漏洩説にはかなりの証拠があると確信した調査団はアメリカ内部の各署にその結果を報告したが、おどろいたことに誰もその結果を知りたがらなかった。それどころか、調査団はどこからも門前払いを食らったのである。

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この記事は長いので全部読むのは大変なので、続きはまたこの次にする。


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武漢ウイルスの発祥地が武研だった可能性を故意に隠していた藪医者ファウチの電子メールが暴露される!

我ながら結構情報通だな、などと感心したのが去年(2020年)の5月に書いたこのエントリー、エイズから武漢ウイルスまで、ファウチ博士が沈黙させてきた感染病の真実 – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)だ。この内容が最近になって主流メディアでも取り上げられるようになった。私がずっとファウチを信用していなかったのは、こうした事実を知っていたからだ。去年の記事の大事な部分を再掲すると、、

実はオバマ政権時代の2014年まで、アメリカ国内ではウイルス研究がされていたが、国内での研究は危険ということで、武漢に研究が移されアメリカが資金援助をしていたという話が浮上している。そしてこの武漢での研究を承認したのが誰あろうアンソニー・ファウチ博士だったというのだ! 武漢の研究所で蝙蝠オバサンとして活躍していた石正麗(せきせいれい)もアメリカの研究所が閉鎖される2014年までアメリカで研究していたという話だから時系列的に話は合う。

イギリスのデイリーメイルによるとアメリカの保険省(The US National Institutes of Health (NIH) )は武漢ウイルス研究所に3.7百万ドルの資金を払って新型ウイルスの研究をさせていたという。

以前にも紹介したが、アメリカでは2014年までゲインオブファンクション(GOF)調査というのがあり、自然発生のウイルスをもっと危険な人工的な感染ウイルスにする研究が行われていた。しかし、この研究は非常に危険であるため、2014年の10月にすべてのリサーチが一時的に中止された。これは同年7月に国内の研究所で起きたある事故が原因だった。

この事故というのは非常に危険な感染媒体がきちんとした安全対処がされないまま誤って別の研究所に送られてしまったというもの。これをもってしてNIHはこれに関するすべての研究の予算を停止した。

ところがアメリカでは危険すぎるとされたこの研究は武漢研究所に移され、アメリカが資金援助までして研究を続行させていたというのは非常に問題ではないか?しかもその外注を指示したのが武漢ウイルス対策部隊のファウチ博士というのもかなり問題。

ファウチはアメリカが武漢の研究所に資金援助した事実はないとか、GOF研究を手助けしたこともない、武漢ウイルスは自然発祥と言いながら、実は裏で中国の科学者たちとつながっていたのだ。そのことが今回暴露されたファウチの電子メール記録で明らかになった。こちらリバティーウェッブから引用。

米紙ワシントン・ポストは1日、情報公開法(FOIA)に基づき入手した米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長の2020年1月~4月までに送受信したメールの一部を報じた。新型コロナウィルスの情報が、アメリカ政府の感染対策の責任者であるファウチ氏によって故意に隠蔽されていたことが明らかになり、アメリカ中に激震が走っている。

ファウチ氏らが2020年1月末、「コロナにはHIVの遺伝子構造を持つタンパク質が(人工的に)挿入されている」と発表したインド人科学者らの論文を撤回させようとしていたことが、今回のメール文書で明らかになった。

そのやり取りの中には、AFP通信のイサム・アフメド氏や国立感染症研究所(NIH)の免疫学者であるバーニー・グラム氏、フランシス・コリンズ氏なども名を連ねており、科学者やメディア関係者が多く関わっている。

同じく20年1月末には、科学者のクリスティアン・アンダーソン氏が、ファウチ氏宛てに「コロナは人為的に開発されたと思われる箇所がある」と指摘するメールを送っており、コロナのゲノム配列の調査を求めた。その他にも、コロナは中国の研究所から漏れたとする連絡も受けていた。

さらに、コロナは生物兵器として開発されたとし、「コロナはこうすれば作れる」と報告する研究者のメールも見つかっており、ファウチ氏が意図的に、これらのコロナ人工説を隠蔽したことは明らかだ。

もしもファウチが当時から武漢研究所論を認めていたら、トランプの中国渡航者の制限など人種差別だなんだと責められることはなかったかもしれない。私はファウチ博士自身を責めるとともに、真実を追求しようとしなかった左翼メディアも同罪だと考えている。ファウチが否定しようがどうしようが、プロの記者なら自分らで独自の調査をすべきだったのだ。トランプが言っているから嘘に違いないという決めつけなら素人でもできる。先入観にとらわれずに真実を追求するのがジャーナリストというものではないのか?

ともかく、こんな恐ろしいウイルスを製造し漏洩した中国共産党を我々は決して許してはならない。


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