アメリカ各州が二酸化炭素排出規制をめぐり環境庁に見直しを要求

クラいメートゲートなどで、最近地球温暖化の真否が真剣に取りざたされるようになったが、グリーンハウスガスの原因と見なされてきた二酸化炭素排出規制についても、環境庁は見直しをすべきだという声がアメリカ各地できかれるようになった。木曜日(3/18/10)の段階で少なくとも15の州が、環境保護庁(EPA)を相手取ってこれ以上二酸化炭素排出規制法を出さないようにと訴訟を起こしている
木曜日に訴訟を起こしたのは、フロリダ、インディアナ、サウスカロライナを含む12州で、グリーンハウスガス排出規制法は、実際にガスが人体に害があるという再審査がされるまで停止せよという申請書を提出した。これで先にすでに書類提出をしていたバージニアとアラバマそしてテキサスと合わせて15州となった。
オバマ王政権は、議会が新しく環境法を通さなければ、環境保護庁を使ってグリーンハウス排出規制を発令すると宣言してきたが、先月末環境保護庁は自動車や軽トラックからのエネルギー能率性を高める規制を発令する用意をし始めていた。これをきっかけ各地の発電所は、ガス排出制限に最高の技術を使っているという許可書を得なければならないようになる。
原告側の要求は、去年環境保護庁がグリーンハウスガスが人体に害があると発表した研究を、もう一度やり直せというもの。もし環境庁が研究を再開しないのであれば、これ以上の規制は断固阻止するとバージニアの弁護士は強気だ。
環境庁の規制はクライメートゲートで信用度を落とした国連の研究に強くもとづいており、ヒマラヤの氷河解凍などインチキ研究が明らかになったいま、環境庁の規制も見直す必要があるというのが、各州の主張だ。
これに対して環境庁は訴訟には充分に勝てる自信があるらしい。「科学問題はすでに解決しています。」と報道官のアドラ・アンディ女史。彼女に言わせると国内国外の専門家の意見を多々取り入れているため、科学的な証明に問題はないというもの。
国連のIPCCの研究発表に多々の誤りがあったことがはっきりした今、それと全く同じ研究結果を得ている環境庁の科学が正しいというのはおかしな理屈だ。元となる調査資料に問題があるのに、その結果が完全に信用出来ると言うのはどうかんがえてもおかしい。その出鱈目研究を元に各州の経済に多大なる負担をかける規制を、研究の見直しもせずに、議会の法案も待たずに、ごり押ししてしまおうという環境保護庁の傲慢な態度は許し難い。
この際、環境保護庁が何と言おうと、アメリカの州はそれぞれ抵抗して従わないべきだ。訴訟でも何でも起こして環境保護庁の独裁を打破すべきである。


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『クライメートゲート? 気にしない、気にしない』ピントはずれゴアの弁解

クラいメートゲートで地球温暖化説がインチキ科学だったことが暴露されたが、それについてずっと沈黙を守っていたアル・ゴア元副大統領が昨日沈黙を破ってニューヨークタイムスに弁明論文を発表した。
その内容を詳細に説明しようと思っている矢先に、カカシが銃砲所持法問題で非常に尊敬する統計学者のジョン・ロット教授が批判記事を書いているので、ゴアの論文紹介よりも、そちらの方を紹介したいと思う。
ゴアはNYTのエッセーの中で、2007年のIPCC(国連気象変動審議会)がヒマラヤの氷河が溶けているという話と、オランダの海面測定について二つの間違いを犯したという事実はかろうじて認めた。しかし、ゴアは、人工的な地球温暖化説における、もっと根本的で深刻な問題点については何一つ触れていない。
例えば、

  1. IPCCは1970年代から始まった地球温暖化が起こす災害よって世界は経済的に多大なる損害を被ると警告したが、2008年に発表された調査結果では、災害が地球温暖化と直接関係があるという充分な証拠は見つからなかった。
  2. IPCCは温暖化によってアマゾンの森林が四割近くも失われる可能性があると警告したが、この発表の元となった調査書は科学雑誌ではなく、サンデイタイムスオブロンドンという新聞に掲載された二人の著者によるもので、二人とも過激な環境保全運動家であり、一人はワールドワイドライフファンドのメンバーだった。
  3. IPCCはまた、2020年までにアフリカなどの国々で農業生産量が50%以下に減ると警告したが、これも専門家による科学的な調査によって裏付けされたものではない。

ゴアはクライメートゲートのスキャンダルを単に「メールが盗まれた」だけだとして、このハッキングのおかげで、科学者達がきちんとしたイギリス情報法に基づかない猜疑者たちからの理不尽な質問攻めにあっていたことが明らかにされたとしている。
だが、ロット教授は、メールが盗まれたという証拠はどこにもなく、メールハッキングというより内部通告だった可能性も高いという。
第一、科学者達は自分らの研究内容を公にし、調査データは他の科学者と共有することがイギリスの法律で義務づけられていたはずだ。今となっては元のデータは失われており、実際彼らの研究が正しかったのかどうかを証明するすべはない。
普通科学者は、独自の研究結果を由緒ある科学ジャーナルに発表し、自分の調査結果を公表し、他の科学者によっておなじ結果を出してもらうことで、自分の学説を証明する。それをしてこそ本当の科学説というものは成立するのだ。
それが、イーストアングリア大学だけでなく、NASAにしろ、イギリス気象庁にしろ、温暖化説を唱えるどの組織も、元となる調査結果の公表をかたくなに拒んだ。
本当に人為的地球温暖化を信じているなら、データを公表し、批評家の科学者達にもその事実を証明してもらったほうが都合がいいはずだ。そのほうがよっぽども説得力があるではないか?にもかかわらず、何故かれらは調査結果をひたすら隠し通したのか?
アル・ゴアもIPCCに関わった似非科学者達も、クライメートゲートが起きなければ、なんの根拠もないインチキ科学をこのさき何十年も押し通すつもりだったのだ。
アル・ゴアはNYTの論文のなかで、性懲りもなく、南極の氷が溶けて南極大陸やグリーンランドが溶けた氷で沈んでしまうなどという、以前からの神話を繰り返しているという。しかしロット教授によれば、9割まで地上の氷で覆われている南極大陸の水分の8割が過去数十年によって全く変化していないという。またゴアは2007年まで減っていた南極の氷はその後増加の傾向をみせ、今や19%増しとなったことを完全無視している。

ゴアのような政治家は科学における透明度の役割を認識していないらしい。しかし科学者は自分で確認できるほど他人の結論を信用するのだ。ゴアはそうして心配を取るに足らない下らないものとして扱う。だが、もし簡単に証明できるのであれば、何故そのデータをきちんと提供しないのだ?元副大統領に申し上げる。このコンピューター時代、データの供給は意外と簡単ですよ。

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アメリカ今年三度目の豪雪、史上最大のインチキ科学を唱えたアル・ゴアは説明すべき

今年の冬アメリカは全国的に記録的な寒さと積雪量を体験しているが、東海岸は今年にはいって三度目の吹雪に見舞われている。先日までカリフォルニア州南部でカカシが参加していた我々の研究会でも、ニュージャージーやバージニア州から来ていた研究員が週末に地元へ帰る便が運行可能かどうか不安だと話していた。

2月27日 AFP】米北東部は26日、大雪に見舞われ、数十万世帯が停電となったほか、ニューヨーク(New York)のすべての学校が休校になるなどの影響が出た。

 ニューヨークでは27日までに最大50センチの積雪があるとみられ、幹線道路の除雪が夜通し行われている。
 地元テレビ局NY1は、マンハッタン(Manhattan)のセントラルパーク(Central Park)で早朝までにすでに43センチの雪が積もったと伝えた。
 マイケル・ブルームバーグ(Michael Bloomberg)市長はすべての学校を休校にする異例の措置を命じ、110万人の児童・生徒が予想外の長い週末の休暇を過ごすことになった。コロンビア(Columbia University)などの市内の大学も休校となった。
 ジョン・F・ケネディ国際空港(John F. Kennedy International Airport)やニュージャージー(New Jersey)州のニューアーク国際空港(Newark Liberty International Airport)では大幅な遅れが出たほか、数百便が欠航となった。
 電力会社コン・エジソン(Con Edison)によると、ニューヨーク市内で約700世帯、その近郊で3万6500世帯が停電となるなど、広範囲で影響が出た。
 ニューハンプシャー(New Hampshire)州では嵐により33万世帯以上で停電となり、同州知事が非常事態を宣言した。バーモント(Vermont)州でも数千世帯が停電となった。
 米国立測候所(National Weather Service、NWS)は今回の荒天について、「非常に強い低気圧」が1日以上停滞しているが、27日には弱まる見通しとしている。(c)AFP/Sebastian Smith

過去三十年近く世界中を巻き込んだ地球温暖化説ヒステリーはクライメートゲートを皮切りに、ようやくその幕を閉じつつある。だが、このインチキ科学を元に世界中各国で実施された悪政策がもたらした経済及び政治的損害は膨大である。一旦法律が通ってしまうと、元になった科学が偽りであったことがわかっても、法律そのものを廃止することは非常にむずかしい。特にこの法律によって汚い金をぼろ儲けしたアル・ゴアのような政治家やIPCCの科学者のような奴らがごちゃまんといるとなればなおさらである。
南極の氷が溶けて日本沈没どころかアメリカ大陸沈没説まで唱えて世界中を脅かしたアル・ゴアは、いまこそ自分の立場をきちんと説明すべきである。


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記録的な積雪、ホワイトハウス前で大雪合戦、崩れる温暖化説

今日はアメリカはスーパーボウルサンデーだが、アメリカ各地は雪で覆われている。特に1922年以来の大雪に見舞われたのがホワイトハウスのあるワシントンDC。このAFPの記事ではホワイトハウスの前で雪合戦をする人たちの姿がみられる。

普段は高級スーツと革靴が支配するこの街にあって、スノーシューズと保温コートが必須アイテムになっている。市内の一部には24時間で50センチという記録的な積雪を記録した場所もある。(略)

国際通貨基金(International Monetary Fund、IMF)で働いているというドイツ人女性は、赤いスキージャケットに黒いスキーパンツ、紫の毛糸の帽子にスノーシューズといういでたちでコーヒーをすすりながら歩いていた。
「アルプスみたいね。アルペンスキーも持ってるけど、ここは斜面がないから。昨日クロスカントリースキーを買おうとしたんですが、どの店も売り切れでした」と話すこの女性は以前ドイツでスキーのインストラクターをしていたという。(略)
ワシントンの観光名所には、この歴史的な風景を記録に残そうとアマチュアのカメラマンや画家が押し寄せた。デュポンサークル(Dupont Circle)地区では6日午後、約5000人が参加して大雪合戦大会が開かれた。
ホワイトハウス(White House)ではシャベルを持った職員が屋根の雪下ろしをしていた。ホワイトハウスに通じる道路の除雪は特に念入りに行われていた。
 
ワシントン(Washington)州から会議のために来ていたという男性は「雪がしばらくとけなければいいけど」と話したが、その心配はなさそうだ。予報では降雪は来週も続くとみられている。

普段から雪の多い州に住む人々からは、この程度の雪でDC全体が麻痺状態になってることをあきれられているが、普段は降らない地区での大雪はその対処策が存在しないからうまく機能しないのは仕方ない。
カカシの住むカリフォルニアでも台風並みの嵐がすでにいくつか訪れており、近所の山は土砂崩れなどが起きて住民は避難したりしている。
ここ数年、世界的に寒い冬が続いているが、今年の冬もかなり厳しいようだ。
さてそんなおり、大学のメールハッキングがきっかけとなり、次々とそのスキャンダルが暴露されている地球温暖化説だが、今日のドラッジリポートでも温暖化切崩壊に関する記事がいくつか載っていた。
ひとつは、「偉大なる地球温暖化説崩れる」The great global warming collapseというマーガレット・ウェンテのエッセー。
ウェンテは、ヒマラヤ氷河の完全解凍説がまったくのでっちあげであったことから始まって、他にも事実や科学的な調査に基づかない嘘だらけの説を指摘し、地球温暖化説は崩壊しつつあるとかたる。
先日行われたコペンハーゲンでの世界環境変化大会において提案された対策は、科学的な事実があってこそ行動に移せるものだったわけだが、実際に温暖化説が事実だったとしても、国際レベルでの協力を得ることは先ず無理な相談だった、とウェンテは外交専門家のウォルター・ラッセル・ミード(Walter Russell Mead)の言葉を借りて語る。

ミード氏曰く、「地球温暖化運動の提案は、膨大な資金の移譲を含め、地球上のほとんどの国々に対して、国内の経済に著しく介入する規制や国内の経済政策の大幅な変革を求めるという、複雑な国際間の同意だった。」

そんな同意が最初から得られる訳がない。そして今や、その根拠となっている科学説が次から次へと崩壊しているのである。
東アングリア大学のメールハッキングによって、反温暖化説隠滅の陰謀が明らかになった。反対意見を述べる科学者への脅迫も暴露された。科学調査は透明でなければならないはずなのに、温暖化説科学者たちは不都合な事実を隠蔽していた。
温暖化説者たちはクラいメートゲートのスキャンダルを過小評価しようと必死の努力をしているが、イギリスの新聞、ザ・ガーディアンの調査によって中国での温度測定のデータには深刻な誤りがあることが発見された。
温暖化説の主体である IPCCは日に日にその評判を落としている。ヒマラヤ氷河の件は例外だと切り捨てた IPCCだが、当局が唱える他の説にも根拠がないことが明らかになっている。
例えば、アマゾン密林は多少の雨量変化にも敏感に反応するため、温暖化がおきれば大規模な密林が破壊されるという説だが、この根拠となっているのは、サンデータイムスオブロンドン新聞に書かれたひとつの記事のみ。しかもその記事は環境変化説運動家二人によって書かれたものだった。密林環境専門の科学者によると、この記事の内容はめちゃくちゃだという。
しかも、ヒマラヤ氷河解凍説を熱心に押したIPCCのパチャウリ長官自身が経営するニューデリのエネルギー資源研究所は虚偽の氷河解凍説をもとに何百万ドルという研究費を受け取っていた。それでも長官は自分への攻撃は温暖化説で利益を失う企業による陰謀だといって強気だ。
これまでは、 IPCCを批判する科学者は環境懐疑者とか、もっとひどいことを言われたものだが、最近になって科学者の間でも風向きの変化が察せられ、多くの科学者が温暖化説から距離を起き始めている。そんな科学者のひとりアンドリュー・ウィーバー、ビクトリア大学気象環境学博士は、温暖化説は科学というより政策運動に変化してしまったと認める。イギリスのグリーンピースですらパチャウリ長官の辞任を訴えている。
著者ウェンテは、こうしたスキャンダルは地球温暖化やそれが人工的に起きたものであるという事実が間違いであるという意味ではないとしながらも、温暖化運動家たちのやり方には致命的な過ちがあったと語る。調査を誇張し、反対論者を悪者扱いし、偉大なる悲劇を唱えることによって地球温暖化運動は自分らの信用度を落としてしまったと。
温暖化を根拠にオバマ王が推進しているキャップアンドトレード(排出権取引の方法の一。温室効果ガスの総排出量を各主体(国や企業など)に割り当てたうえで,主体どうしで排出枠の一部を取引する)政策も終わりだ。
カカシは最初から地球温暖化説など信じていなかった。何故なら対策として提案されるものが、常に文明社会の技術を停滞させるという左翼的な陰謀で満たされていたからである。
我々スケプティックスは正しかった。我々は地球温暖化説の完全崩壊を目の当たりにしているのである。


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ヒマラヤの氷河は溶けていない、国連間違いを認める

数年前にインドの一科学者がヒマラヤの氷河が2035年までにすべて溶けてしまうと地方科学誌に発表したのを、その後の調査や他の科学者による反対意見など完全に無視して地球温暖化の証拠のひとつとして扱って来た国連が、積み重なる批判に耐えきれず、ついにこの調査書には誤りがあったことを公式に認めた
こういうことにはめざといマイク・ロスさんもこれについて色々記事を集めているので参照されたし。

2007年のIPCC(Intergovernmental Panel on Climate Change、気候変動に関する政府間パネル)発表の、ノーベル平和賞を授与された調査書には、ヒマラヤの氷河が「2035年、もしくはそれ以前までに消滅してしまう可能性は多大である」と書かれていた。

しかし先週、この予測は環境変動の専門家の間で合意でされたものではなく、1999年にされた一科学者へのメディアインタビューだったことが明らかになった。

しかもこの調査を裏付けするようなデータはまるでなし。それを国連が拾い上げてIPCCの公式調査書に載せてしまったというのだから呆れる。
この間のクラいメートゲートでも色々あきらかになっているが、IPCCの発表には、いったいどのくらいの嘘が含まれているのだろうか? いや、それを言うなら真実などあるのだろうか?
どんどん地球温暖化説は崩壊していく。


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とにかく寒いんだよね、今年の冬は

なんだかここ数年、毎年のように繰り返しているような気がするが、今年のアメリカは、去年よりも寒い記録的な冬となった。私にはアメリカ各地に知り合いがいるが、皆、口を揃えてやたら寒いと言っている。
出張で東海岸に行っていた同僚たちも、吹雪で空港が閉鎖されて帰りが数日遅れてしまったとか、運良く飛行機に乗れたひとでも、キャンセルになった便が多くてスタンバイの客で空港はごった返していたと語っていた。
その話を昨日も書こうと思っていて、別のことでいそがしくなってしまい書けずにいたら、今日こんな記事を見つけた。
今、アメリカは全体的に寒波に襲われているのだが、特に南部の寒さがひどいようだ。普段こういう寒さには慣れていない州では高速やハイウェイでの交通事故が相次いでいるとことだ。
オハイオ州では、氷に覆われた滑りやすい道で身障者を載せたミニバンがトラクタートレイラーにふつかり、四人が死亡した。
アトランタ州のハットフィールドジャクソンアトランタ国際空港付近では、例年の摂氏14〜5度程度の気温とちがい、金曜日に降った雪が夜中に凍って道路の表面に氷が張ってすべりやすくなっていたことが災いして30台の車が連続衝突するという大事故が起きた。
アラバマ州の避難所では寒波を恐れる人々のために普段より多めのベッドを用意しているという。「こんな時は中に居ないとね、外に居たら土左衛門になっちまうよ。」とバーミンガム協会のシェルターで、あるホームレスの女性は語った。
今週の寒波で凍死した人の数もする人の数も増えているとのことで、モンタナ州のビルで44歳の男性の凍死した遺体が発見されるという事件もあった。また南部10州で寒さのため学校や市役所など公共施設が閉鎖されている。
吹雪は今夜中にペンシルベニアのフィラデルフィアにとどくと見られており、13cmから18cmの雪が降るであろうと予測されている。ピッツバーグやニューヨークではここ数日毎日のように雪が降っている。
シカゴではなんと一晩で20cmの降雪。オーヘラ国際空港では、解氷のためかなり便の遅れがみられる。
ネブラスカ州の数箇所で州境界のハイウェイが閉鎖されたため、市外に出られず孤立す市もあった。長距離列車の編むトラックはシカゴ/デンバー間の運休。
オハイオでは土曜日の朝まで吹雪は続くと予測されている。
もっと寒いのは、なんといってもミネソタやサウスダコタ州で、あまりの雪に除雪トラックも走れないというひどさ。
まだまだ色々ひどい地区はあるのだが、列記していたらきりがないので、このへんにしておく。
幸いカリフォルニア南部はここ数日温暖な気候が続いているが、アメリカ全土はほぼ雪に覆われているようだ。
ところで、アル・ゴアの温暖説をおちょくるつもりか、アル・ゴア氷の彫刻を掘った人がいる。イメージはこちらをクリック
いつになったら、その温暖化とやらはくるのかなあ。まちきれないなあ。


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またまた世界的に寒い冬

なんだかここ数年、毎年のように『今年は記録的に寒い冬』と繰り返しているが、今年も去年にくらべさらに寒い冬になりそうだ。パワーラインに世界各国の寒い冬の写真が載っているので、是非ご参照のほどを。
アメリカ各地でも記録的な吹雪に見舞われている。
近日のクライメートゲート事件によって、温暖化説科学者たちは、地球が温暖化しているどころか、冷却化している事を知っていてずっと隠していた事が明らかになった.
これまでにも、アル・ゴアが温暖化会議で演説する度にその地域でも記録的な寒さが襲って来たり吹雪がふいたりしていたのも、実は偶然ではなかったということだ。


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ロシアからの「不都合な真実」を隠滅していた温暖化科学者達

ネット仲間のマイク・ロスさんがテレグラフの記事を紹介してくれているが、それによると、温暖化論者たちは、ロシアでのデータを使用する際、ロシア全体に数ある測定地のうち、たった25%の地域のデータだけしか使っていなかったという。
先週の火曜日、モスクワを基盤にするインスティトゥートオブエコノミックアナリシス(On the Institute of Economic Analysis (IEA))はブリティッシュ気象オフィス(英国、ディボン)所属のハドリー気候変動センター(the Hadley Center for Climate Change)はロシアの気象データを歪曲していたと発表した。
IEAはロシアの気象記録は人工的地球温暖化説の根拠にならないと語っている。分析者たちによると、ロシアの気象研究所は国全体に渡って設置されているが、ハドリーセンターはそのたった25%しか使っていないという。ロシア全土40%以上のデータが何らかの理由で使われなかったという。
しかも、ハドリーセンターが使わなかった地域のデータは不思議なことに20世紀から21世紀にかけて温暖化がほとんど見られない地域ばかりだったという。
つまりだ、ハドリーセンターの使ったデータは地球が温暖化しているということを証明するには明らかに不十分であるということ。存在するデータを無視して自分らの説に都合のいいデータだけを選りすぐっての分析など、はっきり言って科学的調査とは言えない。
私は人工的地球温暖化などハナから信じてなどいなかったので、クライメートゲートは私の猜疑心を証明してくれたというだけで驚きも何もしない。現在コペンハーゲンで行われている国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)の目的が気候変動対策を論じることにあるなど私は信じていない。これが単なる富の分配という世界的社会主義推進の陰謀であったことくらい百も承知だ。
今回の会議でもチェバスだのカストロだの、社会主義独裁政権の親玉連中が幅をきかせているのをみるだけで、その意図は明白ではないか?これらの独裁者たちがいったい何時どれだけ環境保護に力をいれてきたというのだ?一般人の人権を迫害し諸外国に危機感を及ばせる以外に奴らが世界に貢献したのは何だというのだ?何故自由社会のアメリカやヨーロッパや日本がこんなゲスどものいい分を聞く必要があるのだ?
冗談もいい加減にしてほしい。
地球温暖化など起きていない。ましてや我々人間が気候変動に何らかの影響を及ぼしているなどと考えることこそ傲慢だ。だが私は信じない。温暖化説を唱える奴らも本当はそんなことを信じていないのだ。アル・ゴアのようなアホは別として、COP15など先進国から後進国へ富の分配をする単なる口実に過ぎない。
我々はいったい何時までこいつらに政策を任せておくのだ?


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クリントン長官、似非科学温暖化対策に後進国への援助金を約束

次から次へと温暖化説の嘘が暴露されている近日だが、その事実を全く無視してコペンハーゲンでは起きても居ない架空の温暖化に対処すべく、国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)なるものが開催されている。
発展途上諸国は、CO2排出は先進国の責任なのだから、自分らの国が対策に必要な費用は先進国が出すべきだと主張して引かない。そこでなんと会議に参加しているクリントン国務長官は後進国に約9兆円の援助をする意志があることを発表。オバマ王出席前に、なんとしてでも決別する会議をまとめる方向に持って行こうという魂胆らしい。(以下CNNより抜粋

クリントン長官は、ここ数日間で貴重な時間が失われ、今回の交渉の残り時間で真の難題に直面しなければならないと指摘。中国を名指しすることを避けながら、「われわれは時間切れになりつつある。不運なことにこのプロセスには問題があり、一部当事者が交渉で歩み寄らない難しさがある」と述べ、中国が今後も拒否を続けた場合は交渉が難航するとの見解を表明した。
クリントン長官はまた、発展途上国の温暖化対策を支援するため、米国が各国と連携して2020年をめどに年間1000億ドル(約9兆円)規模の支援の仕組みを構築する意向を明らかにした。米国は既に、12年に100億ドル(約9000億円)の支援を実施する計画にも携わっているという。

冗談じゃない、と私は言いたい。だいたいだ、地球温暖化など起きていもいない現象をもとに、経済恐慌を迎えているアメリカのどこに諸外国に支援金など払う余裕があるのだ?国内で企業が次から次へとつぶれ、失業率が二桁になり、あっちこっちで庶民が家を失う羽目になっているというのに、アル・ゴア始め似非科学者たちの嘘科学に踊らされてこれ以上国家予算を無駄使いするなど言語道断だ。
さて、本日の朝日新聞によると

国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)は最終日の18日、政治合意文書をまとめる。「気温上昇を2度以内に抑える」という長期的な目標と途上国への資金支援額については一致。だが、最大の焦点だった温室効果ガス排出の削減目標の義務づけは、交渉決裂を回避するため、来年以降に先送りされる。

ちょっと待てよ。支援金は途上国の排出削減義務づけが交換条件ではないのか? 相手からなんの約束も取り付けないままこっちは支援金を払うというのか?
こんな約束をオバマ王が勝手に国連としてもあまり意味はない。クリントン大統領が京都議定で調印した約束がアメリカ議会では承認されなかったのと同じで、オバマ王もアメリカ議会でこの議定を承認させることなど出来ないだろう。メールハッキングであきらかになった温暖化の嘘科学スキャンダルが旋風を巻き起こす中、そんな嘘科学に基づいた政策で他国い支援金を送る等もってのほかだ。そんなことを国民が許すはずがない。それでなくても健康保険改悪案で多額の増税案が議会で審議されている最中だというのに。
国連でクリントン長官がやっきになって時間切れだ〜と騒いでいるのも、地球温暖化説は完全崩壊直前だからである。今のうちに何か合意を得ておかないと来年になってからでは世界中の科学者の間で温暖化説は虚偽であったとほぼ意見が一致してしまう可能性が高いからである。
いい加減に止めてほしい。この猿芝居。


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大学のメールハッキングで暴露された温暖化説の嘘科学

もうアメリカでは二週間くらい前から保守派ブロガーたちの間で話題に取り上げられていたことなのだが、問題があまりにも深刻なため、ついにアメリカの主流メディアもとりあげられずにはいられなくなった。そこでアメリカメディアの焼き直ししかしない日本のメディアでもやっと取り上げられたこの温暖化説学者たちのメールハッキング事件。先ずは読売の記事から。

 【ワシントン=山田哲朗】気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)を目前にした11月、国連の温暖化に関する報告書作成にかかわった英イーストアングリア大のコンピューターに何者かが侵入、研究者の電子メールやファイルを大量に盗みネット上で公開した事件が欧米などで波紋を広げている。

 公開されたデータの中には、フィル・ジョーンズ同大教授が、気温の低下傾向を隠すため「トリックを終えた」と米国の研究者に送信したメールなどが含まれ、地球温暖化に対する懐疑派を勢いづかせた。
 教授は「文脈を無視し一部だけ引用された」と反論しているが、米共和党の下院議員らも「データの改ざんだ」と格好の攻撃材料として取り上げ、米メディアはニクソン大統領が辞任した「ウォーターゲート」事件になぞらえ「クライメート(気候)ゲート」と呼んでいる。
 同大は国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)報告書の作成に参加した。COP15への悪影響も懸念され、IPCCは、「報告書は世界中の科学者の知見を積み上げた成果で、温暖化は人為的影響により引き起こされたという結論は揺るがない」と沈静化を図っている。(2009年12月9日12時35分 読売新聞)

この間環境保護庁が二酸化炭素を公害物と公式に指定した。これによってオバマ政権は二酸化炭素排出規制法を議会を通じずに設立することが出来るようになった。この法律が通る事によって経済的に得をする法律家がごちゃまんといる。
温暖化の教祖的存在のアル・ゴアなどは、規制法で利益を得る企業に多大なる投資をしている。この法律によってアル・ゴアは億万長者になれるというわけ。
それが嘘の科学を元にして世界中が騙されていたとなると、ただ事ではすまないはず。私はもともと温暖化説などまやかしだと思って来たが、こんな汚いことが裏でおきていたとはね。


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