女子スポーツを救えるのは16歳の女子高生?

1988年、フローレンス・ジョイナーがソウルオリンピックで残した女子100m走の記録は未だに破られていない。しかし男子陸上選手の間では彼女の記録は大学生レベルでもどんどん破られている。何故か、それはジョイナーが女性で大学生選手たちは男性だからだ。

こんなことを私が今更指摘するまでもなく、男性と女性は違う。例え女性ホルモンを一年間摂取しても男性の筋肉量や質や強度には全く影響を及ぼさないことも最近の調査で明らかになっている。であるにも拘わらず、男子選手による女子競技侵略に対して抗議しているのはほんの一握りの引退した選手たちだけ。こういうことは現役の選手たちがみんなで声を合わせて訴えかけなければだめだ。

そんななかで州の陸上チャンピオンシップで自認女子の男子二人に大学リクルーター審査の席を奪われた、コネティカット州の女子高校生の訴えを紹介したいと思う。ビデオはこちら

彼女の名前はセリーナ・スール(16歳)。子供の頃からおてんばで、陸上選手である母親の影響もあり、多々の短距離レースで好成績を収めて来た才能ある少女。彼女は大学へ行っても陸上選手としての道を目指したいと考えている前途有望な選手である。そんな彼女の夢を壊す出来事が2019年1月、コネチカット州陸上競技チャンピオンシップで起きた。 テリー・ミラーとアンドレア・イヤーウッドという自称女の男子生徒たちが一位と二位の座を女子選手から奪ってしまったのだ。

セリーナ・スールさん

二人は驚愕する親やコーチたちの前で、堂々と競技に参加。コネチカット州陸上競技委員会は選手や両親やコーチたちの苦情を一切うけつけず、トランス選手による女子競技参加資格についても明らかにしていない。現にこの二人は女子競技に参加する前シーズンまで男子競技に参加している。ミラーやイヤーウッドの成績は女子としてなら記録破りのものばかりであるが、男子選手としてはミラーは120位、イヤーウッドは195位と決勝入りなど不可能な三流選手たちだ。見た目でも明らかなとおり二人は自称女子というだけで、女子に見えるような努力も何もしていない普通の男子である。

問題なのは、こんなバカなことが許されていいのかという問に対して、州もメディアも活動家と一緒になって「トランス差別だ!」と女子選手やその家族やコーチたちを攻撃する。人権団体であるはずのACLUなど完全にトランうジェンダー熱に浮かされて、女性たちの悲痛な叫びに耳を傾けもしない。

当のミラーとイヤーウッドは不公平を訴える女子選手たちに「悔しかったら、もっと練習していい成績をとればいいじゃない」などとうそぶいている。自分らこそ努力して正々堂々と男子競技でいい成績をとればいいだろ、と思うのは常識人。今の世の中常識が通じない。セリーナ曰く、メディアの反応はもっとひどく、苦情を述べる女子選手たちのことを負け惜しみを言っている「見苦しい敗者」と一瞥もくれない。しかしいくらセリーナのような女子たちががんばってみたところで、三流男子生徒があっさりとメダルを奪ってしまうのでは、女子選手たちの意欲はがた落ちである。最初からレース結果が決まっている八百長レースに誰が全力を尽くしたいなどとおもうだろうか?

これが地方の零細レースだけで起きている珍しい現象だなどと考えるのは甘い。今民主党が提案し下院で通ったイクオリティーアクト(平等法)は、自認男がいくらでも女子競技に参加出来るようになる法律である。

私は黙っているわけにはいかない。HR5イクオリティーアクト(US)はアメリカにおけるトランスジェンダー方針を全国的に強制するするものだ。これは自認女子の男子たちにあらゆる競技への参加を許すことにより、女性及び少女たちを危険にさらすものだ。

この方針は私たちからメダルを奪い、記録を奪い、奨学金や夢を奪う。私はそんなことを許すことはできない。私は立ち上がって議会に訴えるつもりだ。私たちを守ってください。私たちから夢を奪わないでください。HR5を通さないでくださいと!


セリーナの行動は非常に勇気あるものだ。読者諸氏も覚えておられるだろうが、今年初めに自称女の男子による女子競技参加を批判した往年のテニスの女王マティーナ・ナブラチロワがSNSでさんざん攻撃されたことを。彼女だけではない。トランス参加批判をしたシャロン・デイビース、ケリー・ホルムズ、ダレイ・トンプソン、アナポーラ・ヘンケル、そして最近ではポーラ・ラドクリフといった元プロ選手らが次々にトランス活動家たちの攻撃の対象になっている。

トランス選手批判者への攻撃の筆頭は誰あろう三流男子サイクリング選手の偽女レイチェル・マッキノン(自称ドクター) 。マッキノンはSNSでのあまりの攻撃に嫌気をさしたマティーナが関係のあるツイートを削除して「言い過ぎました、ごめんなさい」と謝ったにも拘わらず、マティーナの過去エントリーのスクリーンショットを掲載してマティーナ曰く「アタック、アタック、アタック」を続けたという。

マッキノンはフェミニストとかレズビアンと思われる人の口座はすぐにブロックし(格いう私も即効ブロックされた)反対意見の無い中で言いたいことを言いまくってるえげつない男である。

マッキノンは削除されたツイートのスクリーンショットを撮り、再掲し、いくつかの要求をした、その際「性器はスポーツをしない。ペニスのどこの部分がテニスに関係があるの?それがどうやって競技場を公平にするというわけ?」などと付け加えた。

マッキノンによるレズビアンやトランス批判者への攻撃はすさまじく、レズビアンたちは「性器へのこだわり」を「乗り越える」べきだなど喚いている。男子は女子競技に参加すべきではないと言ったポーラ・ラドクリフについても、マッキノンはスカイニュースのインタビューで、そういう発言はトランスフォブとしか言いようがないと答えている。

一方コネチカットでは、コネチカットスポーツ記者たちからミラーとイヤーウッドは「勇気賞」なるものをもらっている。三流男子が女子スポーツで勝つことのどこに勇気があるというのか、本当の勇気賞は大人たちに出来ないことを、活動家やメディアや法律から攻撃されながら、一人で立ち上がったセリーナ・スールさんに与えられるべきだ。


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米民主党提案のイクオリティーアクト2019はどう危険なのか?

先月米民主党はイクオリティーアクト(平等法)2019the Equality Act of 2019. なる法律を提案した。これは既存の人権法の改正版で、LGBTQ界隈の人々を就職や住宅や公共施設や陪審員や教育や連邦政府のプログラムや融資から差別しないことを再確認するもの。表向きは何の問題もない提案なのだが、よくよく中身を吟味してみると実は人々の自由を脅かす悪質な思想が根底にある。パワーラインブログがそれをまとめているので紹介しよう。

先ず一番の問題は宗教の自由を保証した the Religious Freedom Restoration Act (RFRA) という法律を覆すことになること。平等法には宗教の自由は人権として含まれていないからだ。平等法は憲法補正案第一条で認められている言論や宗教そして思想の自由を根底から覆すものなのである。

これは決して大げさな言い方ではない。すでに平等法を取り入れた州では医学的な男女夫婦のみによる養子縁組を扱ってきたカトリック系養子あっせん施設が閉鎖された。この法律が結婚産業に及ぼした影響はすでに読者諸氏もご存知のように、花屋や写真家やケーキ屋や結婚式場などが宗教的な理由から同性結婚を断って罰せられるなどの弊害が起きている。

しかしこれなどはまだまだ序の口だとパワーラインでは指摘している。 モニカ・バーク( Monica Burke of the Heritage Foundation )によると、平等法は言論の自由を奪うという。

バージニア高校の教師、ピーター・ヴラミングは彼が言わなかった言葉によって職を失った。

職員議会は教師が学校の命令に反しトランスジェンダーを自認する女子生徒に対し男性代名詞を使うことを拒絶したことを巡り、全員一致でベテラン教師の解雇を決定。

ヴラミングは自分の宗教の神は男と女を作ったという教えに反しないよう気を付けながらも、生徒への配慮に最善を尽くし生徒を新しい名前で呼び代名詞を一切使わないことにしていた。

あいにく学校側はそれでも反差別方針に触れると判断した。

連邦政府による平等法が通れば、このような事件は増加するだろう。個人の好む代名詞を使うという厳しい規制に従わなければ、連邦政府も民間企業も高価な訴訟に側面するだろう。

医療に関しても多大なる影響がでる。

性嗜好及び性自認の法律によりカリフォルニアとニュージャージーの病院は性転換を求める健康な女性の子宮摘出手術を拒んだとしてトランスジェンダーから訴えられた。

もしこの訴訟が成功したならば、医者は患者を医学ではなくイデオロギーに基づいて診察しなければならないということになる。(略)

これは親権問題にも発展する。

子供がトランスジェンダーだと言い張った場合に、親が思春期前の子供に思春期阻止ホルモンを与えない場合、親から親権を奪うことが出来るという。

これはすでに起きたことだ。オハイオでは医学的に女子である少女が男子としに「転換」するための男性ホルモン投与を拒否したため、裁判官が両親から子供を取り上げた。

シンシナティ子供病院トランスジェンダー健康診療所が少女のGIDの治療としてホルモン投与を勧めたが、両親はカウンセリングを求めた。同郡の家族サービスエージェンシーはこれを幼児虐待及と教育放棄と判断し裁判官は保護権を両親から取り上げた。

法廷では同じような件がいくつもあり、若い子になると6歳という子供のケースまであったという。連邦政府の平等法が通ればこのような件は普通になるだろう。

性犯罪が増加する。

ジョージア州にあるオークハースト小学校では、性流動性という男子生徒が5歳の少女に性暴力を振るったとして少女の親が訴えた。同小学校ではトランスジェンダー許容方針が取り入れられており性自認のみで好きな施設の使用が許可されていた。事件後も学校側は方針を改めるのを拒否。少女の親は子供の安全のために娘を転校させた。

連邦政府の平等法が通れば、このような事態は頻発するであろう。また被害者は差別者の汚名を着せられるのを恐れて通報しない危険性もある。

米下院議会は民主党が多数議席を占めるのでこの法案は楽勝するだろうが、上院議会は共和党が多数議席なので先ず通ることはないと思われる。よしんば通ったとしてもトランプ大統領が拒否権を使うだろう。とはいうものの、言論の自由や宗教の自由というアメリカ憲法で保障されている最大の権利を平気で奪おうとする民主党のやり方に憤りを感じる。


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イギリス:子供たちを実験台にするな!危険な幼児トランス治療は今すぐやめるべき

私は以前から性同一性障害の治療がホルモン投与や性適合手術であるという考えに疑問を抱いていた。過度の異性ホルモン投与が身体に及ぼす危険性について、あまりにも研究がされていないし、適合手術を受けたトランスの間での自殺未遂や自殺は一般人の何十倍という事実があるからだ。

大人でも危険なこの治療が最近思春期前の子供たちにまで施されている。そんな中、イギリス唯一のトランスジェンダー診療所において十分な研究もされていない危険な薬物が幼児たちに無差別に投与されているという内部告発があり、子供たちへの危険なトランスジェンダー実験はやめるべきという内容の記事がイギリス主流新聞ザ・タイムスで掲載された。

元記事は有料で読めないので別なソースから読んでみた。イギリスの国保唯一のトランスジェンダー診療所に勤める5人の職員の内部告発によると、同診療所では多くの子供たちが性同一性障害(GID)だと誤診され危険な適合治療が施されているという。

一部の子供たちは同性愛者であり自分の性嗜好に悩んでいるケースもあり、その子たちまでGIDだと診断されている恐れがある。また同性愛差別のいじめにがトラウマになっている子供たちが誤ってGID治療専門家に紹介されてしまい、性適合治療を無理やり受けさせられるケースもあるという。

内部告発をした5人はいずれも思春期前の子供たちに思春期阻止ホルモン投与をうけさせるかべきかを診断する立場にあった職員。こうして思春期阻止を受けた子供たちは16歳になると異性ホルモン投与を受け異性へと「転換」していく。

この診療所ではすでに過去3年にわたり18人の職員が辞職しており、GIDに関する正しい診断がされているかどうか極めて怪しいようだ。

オックスフォード大学のカール・ヘネガン教授(証拠に基づいた医療センター局長)全く規制のない薬が何の根拠もない診断で子供たちが実験に使われていると批判する。

この記事を読んでいてこの間見たアメリカの人工中絶施設で働いていた職員の話を思い出した。プランドペアレントフッドという表向きは避妊や妊婦へのカウンセリングを目的とするという施設だが、実際は中絶専門施設がある。映画のなかでもテキサス支部の局長が「人工中絶こそが我々のビジネスだ!」と語るシーンがある。

GID診療所も、表向きはGIDに悩む子供たちのカウンセリングが目的だとしながらも、本当の目的はより多くの子供たちにトランス治療をうけさせることにある。なぜならホルモン治療や適合手術は一番お金になる商売だからだ。トランスジェンダー(TG)は生きてる限り一生異性ホルモンを投与しなければならない。こんな格好なお客様はいないだろう。今やトランスジェンダーはビッグビジネス。

無論TG活動家の狙いは金だけではない。TGの数を増やすことは彼らの政治的権力を増すうえでも好都合なことである。だから診療所はTG活動家とグルになって悩める子供たちをGIDに仕立て上げ取り返しのつかない治療を無理やり受けさせているのである。これが幼児虐待でなくて何だろう? 思春期前に性違和感を持った子供の80%以上が思春期後に性に適合するという調査もあるのに、自分で何の判断も出来ない子供に後戻りできない治療を行って、大人になった子供たちが後悔してもどうしようもないのだ。

TG政治活動家の圧力と金儲けに目がくらんだ藪医者どもが子供たちを犠牲にしている。この子たちが将来どんな大人になっていくのか、考えただけでも恐ろしい。



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LGBTからLが消されつつある現実

もう以前からトランスジェンダー(TG)対フェミニストたちの戦いについて何度も書いてきたが、フェミニストではない私から見てもTG活動家によるフェミニスト攻撃は度を越している。彼らのやっていることは女性全体及び社会全体への攻撃でもあるので無視できない。

ツイッターで私がTGについて書くと、必ず当事者やアライと呼ばれる取り巻き連中から猛攻撃を受ける。彼らの主張はTGを差別するなというものだが、よくよく聞いてみると「自称女というだけで、適合手術どころかホルモン治療も受けていない、どう見ても男にしか見えない男を女性の空間に入れろ」というものなのだ。そしてそれを女性たちが嫌がると「差別だ!」と言って攻撃し、その言論を弾圧する。ツイッターも彼らに迎合しているので「トランス女性は女性ではない」と言っただけで口座が凍結されたりする。TG活動家たちはそれをよく知っているので、私のようなツイートは「通報」と言って弾圧する。現に私は昨日12時間の謹慎処分を食らったうえに、「訂正も謝罪もするつもりはない」というツイートを無理やり削除させられた。 何がTGは差別されてるだ、私たちの方がよっぽども差別されている。

それでもSNSなどで攻撃されてる分にはまだどうということはない。だがイギリスなどではすでにTG活動家による「ターフを殴れ」運動が盛んになり、TGやアライ達がTGに少しでも抵抗する女性たちを文字通り暴力で弾圧しようとしている。実際に殴られた女性は多く居る。

さて、そんななかLGBT界隈からレズビアンの存在が消されつつあるという記事を読んだので紹介しよう。題してPro-lesbian’ or ‘trans-exclusionary’? Old animosities boil into public view By Julie Compton (親レズビアン、それともトランス排除主義?古い敵対心が一般見解にまで吹き漏れる)レズビアンたちはLGBTが男性によって統括され、レズビアンたちの存在が脅かされていると語る。ほんの一部の権力あるグループによって女性、特にレズビアンが迫害されているというのだ。

数か月前、アメリカ、カナダ、オーストラリア、イギリス各国の有名なレズビアン出版物において12人の編集者が”Not In Our Name”(我々の名前の下ではない)という「レズビアン消去」という反トランスジェンダー思想を批判する共同声明文を発表した。


「DIVA, Curve, Autostraddle, LOTL, Tagg, Lez Spread The Word, DapperQ っそして GO Magazine はトランス女性は女性であり彼女たちは我々のコミュニティーに属すると信じる」と声明文は記す。

「我々はトランス女性を支持することはレズビアンのアイデンティティを消すものだとは考えない。それどころかトランスの友達や恋人や両親や子供たちや同僚や兄弟によって豊かになると考える。

「我々はトランスミソジニストの内容でLGBTQIコミュニティーを分断しようとする、自分たちのみが「レズビアン」の定義が出来るとする作家や編集者を強く糾弾するものである。」

そして声明文はこう続く。
「我々は一部のフェミニストによって広められているトランスの人々がいじめっ子だとか攻撃的だという、トランスフォビアをさらに強める提言を強く糾弾する。このような考えはフェミニストの前進のために挑戦されなければならない。

このレズビアンたちはいわゆるアライ。TGに迎合してLGBT界隈での権限を保とうとしているのだろう。しかし一部のレズビアンたちはTG運動はレズビアンを消去するものだと主張している。

過激派フェミニスト(ラディフェミ)とトランスジェンダーの敵対は何も今に始まったことではないが、最近はTGの権力が急激に増しラディフェミへの攻撃が悪化している。

去年の4月にサンフランシスコで行われたTGイベントでは、芸術という名のもとに「パンチターフス」(ターフどもを殴れ)という出展があった。ターフとはトランス排除主義過激派フェミニストという意味のTGが作った侮蔑語。この出展は「パンチターフス」と書かれた血に染まったタンクトップというもの。そして展示会場の外ではTGとアライ達が野球のバットを持ってナチスさながらの敬礼をしてターフを殴れとお遊戯を披露したまるで幼稚園児のお遊戯だったが、フェミニストへの暴力を扇動するものであったことは確か。

以前にも紹介したが、一部のレズビアンたちはトランス一点張りのLGBTQ運動に抵抗し始めた。Get a L Out というレズビアングループはLGBTQによる反レズビアン及びミソジニストな運動が増しており、法律上の性別変更をよりたやすくさせようというhe Gender Recognition Act of 2004 (GRA)という法律の改革運動と相まって、 レズビアンをストレート男性に転換させようとする圧力がかかっていると主張する。 彼女たちはレズビアンたちはLGBTQ運動から独立し、レズビアン独自の運動を始めるべきだと考えている。

残念ながらトランスが幅を利かすLGBTQ界隈においてこのような声は少数派であり、彼女たちの言動はことあるごとに弾圧されている。

この記事は公平に双方の立場を説明しようとしているが、私から見るとかなり主流のLGBTQに迎合し、一部レズビアンやフェミニストたちの主張を単なる過激派の主張として軽んじている気が否めない。

私はレズビアンでもラディフェミでもないが、TGの台頭により犠牲なるのは彼女たちだけではない。TGの横暴によってイギリスでは男子・女子といった性別限定の施設がどんどん男女共同施設へと成り代わり、そうした施設では女性たちがセクハラや強姦といった被害を受けているのだ。ごく一部の人たちだけの問題だと無視している場合ではないのである。

参考書類: http://gettheloutuk.com/attachments/lesbiansatgroundzero.pdf 


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#KuToo女性の職場からハイヒール強制を排除できるか?

三月は就活だったこともあり、今まで学生生活でパンプスや革靴を履いたことのなかった若者が、突然固い靴を履いて歩きまわる機会が増えた。そこで突然気が付いたのがパンプスや革靴は慣れてないと靴擦れしたり、ひどい時は足首捻挫なんてことになる。そこで突如起きたのが職場からハイヒールや革靴を排除しようじゃないかという運動。題してハッシュタグKuToo。これは「靴」+「苦痛」+MeTooから来てる。うまくかけたものだ。

ハイヒールは現代の纏足だという人まで現れ、パンプスはミソジニーだとか、なぜか靴の話題がフェミニストの政治論争にまで展開しているというのが日本らしい。興味深いのは、この運動が日本のメディアではあまり取り上げられて居ないのに、海外メディアからは結構注目されているということだ。未だにハイヒールを女子職員に要求する職場なんて日本くらいしかないということなのだろうか?

在米生活30余年の私は、最初にこの話をツイッターで見た時に、何故女性たちがハイヒールにこだわるのか不思議だった。今日びパンプスでもローヒールやフラットでおしゃれでプロフェッショナルなものがいくらもある。別に履き心地の悪いハイヒールなど履かなくてもそういうものを履けばいいじゃないかと思ったからだ。私と同じように「嫌なら履かなきゃいいじゃない」と述べているのはほぼ皆海外在住の女性たちだった。つまり我々外国住まいは日本のオフィスレイディースたちに課せられる厳しい掟を理解できていないということらしい。

日本のことは解らないが、アメリカについてのみ言わせてもらうならば、アメリカの職場からハイヒール強制がなくなったのは1980年代のことだと思う。無論職場にもよるが、アメリカでも1970年代くらいまでは服装規制をしていたところは結構ある。以前に私が勤めていた証券会社で1970年年代のドレスコードを誰かが発見し、それを女子社員たちで回し読みして呆れたことがある。記憶にあるのだけ羅列してみると、、、

  1. 濡れた髪で出勤しないこと。
  2. 化粧をしてくること。
  3. ストッキングをはいてくること。
  4. ヒールのあるパンプスもしくはストラップ付のサンダルを着用すること。
  5. パンツスーツは厳禁。

70年代の頃はミニスカートはすでに普通だったのでミニスカートはよくてもズボンは駄目だったというのも男性が作ったらしい規則に思える。言うまでもないが、私が勤めていた1990年代にはこんな規則はすでになかった。とはいうものの、別に強制力はなかったとはいえ、証券会社という職場上、ドレスコードについては暗黙の了解があり、上記の規則はごく自然に守られていた。唯一の例外はパンツスーツが普通に受け入れられるようになったことくらいだ。

90年代当時のことを色々思い出していたのだが、当時私はダンタウンロサンゼルスのビジネス街で大手証券会社に勤めていた。オフィスのあった高層ビルの一階はコーヒースタンドや新聞雑誌などのキオスクと並んで靴修理の店や靴磨きのイスが並んでいた。ヒールのかかとはすぐに減るので、私の靴は常に修理屋に預けてあり、4~5足あったパンプスを回し履きしていた覚えがある。需要も多かったので修理代もすごく安かった。確か一ヒール$3.00くらいだった。

その風潮が変わったのは、徒歩が多いニューヨークのマンハッタンで勤める女性たちの間で、スニーカーを履いて出勤しオフィスについてからパンプスに履き替えるという人が増えた1980年代後半頃からだろう。その後は男性のスニーカー出勤も見られるようになった。

最近パンプスや革靴を履く人がめっきり減ったなと実感するのは、靴修理の店や靴磨きがめっきり減ったことだ。昨日久しぶりにパンプスのかかとを直しに修理屋に行ったら、二足で$34.00と言われてびっくりした。安い靴なら一足買える値段。安くて履き心地のいい靴が結構売ってる昨今、わざわざ直して履くなんて人は減ったのだろうな。

カジュアルな恰好で出勤する人が増えたのはいいと言えばいいのだが、昔かたぎの人間にとってはちょっと気になることもある。例えば、職場にタンクトップにミニスカートにつっかけサンダルという女子社員が現れた場合、先輩の女子社員がやたらに「あなたその恰好なんとかならない?」と注意するとパワハラだと言われかねないし、男性上司が何か言ったらセクハラだとか言われそうだ。

さて、日本の話に戻すと、私はこの#KuToo運動は成功すると思う。なぜかというと、昨今の日本企業はポリコレ迎合が甚だしいからだ。LGBT許容とかでやたら気を使っている企業のイメージからして、女性の人権を守るためだとか、男女平等だとか言って訴えれば意外に簡単にひっくり返る規制だと思う。

ただし、ここで忘れてはいけないのは、女性のなかにもハイヒールを好む人が結構いるということ。実は日本にはハイヒール協会なるものがあり、ハイヒールをいかに美しく履きこなすかに人生をかけてる人たちが結構いる。ハイヒールは必ずしも男性から女性に押し付けられたものではないのだ。格言う私も、別に強制などされていないが気が向いたらパンプスを履いている。

職場でハイヒールが強制された時代から、突如ハイヒール禁止の時代にならないようにくれぐれも気を付けていただきたいものだ。


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戸籍上の性別の意味をなくさせようとするトランスジェンダーの陰謀

世界の人権屋、Human Rights Watch(HRW)が日本のトランスジェンダーに関する戸籍の法律に異議を申し立てた。性適合手術を受けたもので20歳未満の子供がおらず医者に性同一性障害と診断されたもののみ戸籍変更が許されるという日本の法律は不必要で危険な不妊手術を強制するものであり、人権を脅かすものというのが理由。このHRWって団体はパレスチナ紛争でも全面的にイスラエルを悪者にしている極左翼の団体で、彼らの言い分など聞く価値はないのだが、こういう奴らにそそのかされた日本のトランスジェンダーが揃って日本政府相手に訴訟を起こしたが棄却された。HRWの公式サイトからこの話を読んでみよう。題して、高すぎるハードル:日本の法律上の性別認定制度におけるトランスジェンダーへの人権侵害。彼らの言い分をまとめてみると、

法律上の性別の認定を受ける条件として医療的介入を課すことは、日本が負う人権上の義務に違反するとともに、国際的な医学基準にも逆行するものである。

1.請求者に対し、非婚かつ20歳未満の子がおらず、精神科医から「性同一性障害」という診断を受けた上で、断種手術を課していが、これは、トランスジェンダーのアイデンティティは精神医学的な状態であるという時代遅れで侮辱的な考え方に基づいている。

2.法律上の性別認定を望むトランスジェンダーの人びとに対して、相当な時間と費用を要する、侵襲性の高い不可逆的な医療処置を義務づけている。

3.日本政府は、自らの性自認(ジェンダー・アイデンティティ)の法律上の認定を求めるトランスジェンダーの人びとに対する断種(生殖腺除去)手術の強制を止めるべきである。

最初から戸籍の性別は医学的な性別以外は認めないとしておけばよかったものを、なまじ人情に惑わされて例外など作ってしまうからこういうことになる。左翼の要求は一度だけでは済まされない。一歩譲れは100歩譲れと要求される。譲ったところが次の交渉の出発点となるからだ。

まず、性同一性障害は精神的疾患(GID)ではないという理屈。こういうことはやたらに言わない方がいい。なぜならGIDが病気でないなら、それにかかわる「治療」も必要ではないということになる。必要な治療でないなら「 侵襲性の高い不可逆的な医療処置 」への医療保険の適用も必要ない。ましてや未成年へのホルモン投与など言語道断だということになる。だが、トランスジェンダーは性適合手術(SRS)に保険を適用せよとうるさく言ってきたのではないか?

戸籍を変えたい人に対して日本政府が相当な時間と費用のかかる危険な処置を要求しているというが、戸籍を変えようというからには本人にもそれなりの覚悟が必要なはず。特に「不可逆的」という云い方には笑ってしまう。一般人は生まれた時から同じ性で一生を通すわけだが、トランスジェンダーの方々は気分によって男になったり女になったり出来ると考えているのか? 戸籍を変えようというからには、一度決めたことは押し通すつもりでいてくれなければ困る。一旦男になると決めたの、子供を生める可能性だけは残しておきたいというのは身勝手すぎるだろう。

だいたい、子供を産みたいと思うのは女性として究極な本能だ。その本能すら克服できない人間が自分は男だなどとよくも言えたものである。乳房を取って髭を生やせば男になれると思ってる馬鹿女。化粧してハイヒール履けば女になれると思ってる偽女たち。こんな奴らの言うことを聞いて日本の戸籍制度を変えたらどうなる?

日本で戸籍上の性別を変えるのはハードルが高すぎるというのが彼らの主張だが、ではいったいどこまでハードルを下げれば人権侵害にならないと言えるのだろう? 上記の言い分から私なりに認めてみると、、

  1. 医者の診断書を必要としない- GIDは精神病ではないので医者による診断は必要ない。
  2. 性適合手術は必要としない ー 高額で危険で不可逆的な手術を強制するのは人権侵害。
  3. 長期にわたり異性として生活する必要はない - SRSを受ける条件として二年間異性として暮らす必要があるがSRSが不必要な以上、これも必然的に不必要になる。

さて、上記の項目を考えてみると、ではいったい戸籍上の性別を変えるためにはどのような条件を満たす必要があるのだろうか?

健康体に危害を与えるという意味では何もSRSだけではない。女性の場合男性に見せるために乳房を除去する人もいるが、これも考えてみれば非常に野蛮な行為である。また、異性ホルモン投与は体に非常な悪影響を与える。以前にも紹介したMtFの男性も女性ホルモン投与の副作用で多々の病気に悩まされていると語っている。

また長期にわたって異性として生きる必要もないとなると、本日まで男だった人が明日から戸籍上女になれるという不思議な状況が生じる。となると、もう戸籍上の性別など全く意味がないということになる。つまり戸籍そのものの意味が失われるということなのだ!

この訴訟によって明らかになったことは、ペニスを持った自称女が女湯に入ってくる危険はないと言っていた遠藤まめこみたいな人間たちが、いかに嘘つきであったかということだ。異性器をもったままの人たちの戸籍が簡単に変えられるというのなら、ペニスを持った自称女の女湯入室くらい朝飯前だろう。「私は戸籍上も女なんだから」と正々堂々と入ってこれる。

私はトランスジェンダーについて知れば知るほど彼らに対する敵意が強まる。彼らは人権だあ、差別だあ、と騒ぐが、彼らが求めているのは彼らが統率する独裁社会なのである。彼らは我々自由人の自由を奪い、既存の伝統を破壊し、嘘を真実として無理やりまかり通させようとするのだ。

我々は彼らのこの陰謀にひっかかってはならない。彼らの攻撃に屈してはならない。例外はひとつでも作ったら終わりだ。同性婚に関しても、日本の一般の人々がそれに早く気付いてくれることを切に願う。


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日本人はレイディースファーストとフェミニズムを混同している?

前回紹介した「なぜ日本人は席を譲らない?」についての感想をネット仲間(私が勝手にそう思ってる)のよもぎねこさんも同じオプエドについて全く違う反応を示していた。よもぎねこさんのブログエントリーを読んで日本ではレイディースファーストについてかなりの誤解があるのではないかと考えた。

よもぎねこさんだけではないが、日本の方々がレイディースファーストに抵抗を持つのは、それが必ずフェミニズムと結びつけて考えられるからではないだろうか。この際なのではっきり言っておくが、レイディースファーストとフェミニズムは同じではない。いや、それどころかこの二つは全くもって相反する思想であり、アメリカのフェミニストたちは往々にしてレイディースファーストを拒絶してきたのである。

もし日本のフェミニストたちが欧米ではやってるからというだけでレイディースファーストを取り入れようなどと考えているのだとしたら、その根底にある思想も解らずにただ欧米の習慣を妄信しているだけだというよもぎねこさんのおっしゃる通りだろう。

尤も連中が馬鹿フェミなのも、そもそも現在の馬鹿フェミ理論が、西欧の受け売りだからでしょう。だから男女の能力に差がない事を前提に男女平等を求めながら、「女性は男性に守られて当然」と言うレディーファーストの理論が完全に矛盾する事を理解できないのです。 つまり最初から物事を論理で考えているわけではないのです。

まさしくその通り。アメリカのフェミニストたちはその矛盾に気づいたため、ひと昔前のフェミニストたちは、男性からドアを開けてもらったりすると「私はフェミニストよ、ドアくらい自分で開けられます!」と怒ったものである。

日本でアメリカの文化について誤解が生じるのは、日本に入ってくるアメリカの政治的思想は往々にして左翼リベラルの思想なので、アメリカ全体がそうなのだろうかと勘違いしてしまうせいだろう。よもぎねこさんは、欧米に騎士道という考えがあって、それに従った礼儀作法があることくらいは知ってますとおっしゃっている。これは先のオプエドを書いた渡邊裕子さんが日本人は騎士道について知らないと書いていたことへの反論だ。もちろん私も日本人が西洋の騎士道について無知だとは思っていない。しかしながら騎士道は騎士のみならず女性にも求められる非常に保守的な礼儀作法なのだということを日本の皆さまはご存知なのだろうか。

だいたい騎士道などというものは男女の役割がはっきり分かれていた左翼フェミニストたちが心から嫌がる父系社会の賜物だ。しかも、西洋で騎士が存在していた12世紀頃の上流社会のしきたりだ。よって、そういう古臭い伝統を守っているのはアメリカでも保守的な人が断然多い。それで自分を革新派だなどと自負している左翼リベラルや、ましてや過激派フェミニストたちが支持しているわけはないのである。

日本の、特に日本の伝統を守りたい保守派の皆さまが西洋のレイディースファーストに抵抗を持つのは、西洋の悪い左翼的な考えばかり持ち込む日本の馬鹿フェミどもが欧米でやってるから日本でもやるべきと喚いているからなのではないだろうか? だとしたらそれは大変な誤解だ。

レイディースファーストはフェミニズムとも左翼リベラルとも無関係だ。今の西洋におけるレイディースファーストは、単に西洋の人々がユダヤ・キリスト教の教えに基づいて隣人への愛を表現しているにすぎない。それが日本社会に合うかどうかは日本人が決めることだが、男女問わず回りの人々に暖かい手を差し伸べることは決して悪いことじゃない。


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レイディースファーストと文明社会の関係

日本人はなぜ席を譲らない?」というニューヨーク在住の 渡邊裕子(わたなべ・ゆうこ)さんというビジネスコンサルタントのオプエドを読んで、かなり共感することがあった。実はツイッターでこの記事を批判的にツイートしている人がいて、どうせまたニューヨークリベラルの出羽守さんによる日本批判なんだろうと思って読んでみたら、全く内容が違っていたので読者諸氏と共に考えてみたいと思う。

渡邊女史は仕事の関係でよく日本へアメリカの同僚と共に出張で来るそうだ。その度に、欧米の男性は妊婦やお年寄りにすぐに反射的に席を譲るのに対し、日本の男性は若者でも優先席にのさばっていたり、重たい荷物を持っていても持ってもらったことはなく、かえってもたもたしていると「もたもたしてんじゃねーよ」などと言われると語る。そんなことをいうくらいなら手伝ってよ、と思ったというが、全く私もそう思う。

さて、面白いのは、渡邊女史がこの話をツイッターでしたところ、多くの男性から抗議の声があがったという。なんで女性ばっかり優先しなきゃならないんだ、男女平等なのに女性をかばえというのはおかしくいないか、日本はニューヨークより犯罪がすくない、などなど。

私がした座席についての指摘を「日本とアメリカ(あるいは東京とニューヨーク)とどっちが優れているか」という比較にすり替え、「だから日本の勝ち」と結論づけようとしているところだ。私は日本が悪い国だとも、アメリカが完璧だとも言っていない。日本はいいところがいっぱいある国だし、アメリカだってそうだ。そしていずれも完璧ではない。でもある種の人々には、日本のある側面を批判されただけで全否定されたように聞こえてしまうのかもしれない。

それと彼女が指摘しているように、レイディースファーストという概念に抵抗がある日本人男性が非常に多いということだ。私もツイッターで、どうしてもレイディースファーストが嫌だという人に出会ったことがある。私は女性はか弱いのだから守ってあげようという男性的な本能はないのか、と聞くと、家族ならともかく、赤の他人に女性だというだけで優しくしてやる義理はないと言われた。

日本人がレイディースファーストを理解できないのは、そんな概念を知らないからというのは本当だ。日本人は親切で色々やさしくしてくれるし、おもてなし精神も高い。だが西洋的礼儀作法は昔から教育されていなければとっさにでるものではない。

アメリカでは男女問わず、他人のためにドアを開けてあげるというのはごく自然だ。自分が先にドアを開けた場合には後ろを振り向いて後ろの人ためにドアを開けておくというのは普通だ。エレベーターなどで女子供を先に降ろすというのも普通だ。日本でこれをやると皆おろおろして戸惑うことが多い。

だがいったいこれはどういう精神から始まったのだろうか?

私は出羽守になって日本もアメリカの礼儀作法に見習うべきだなどとお説教をする気はない。だが、レイディースファーストをする国々が何故か先進国ばかりだという点には注目する価値がある。

昔、たしかバーナード・ルイス著のWhat Went Wrong?という著書のなかで、19世紀だかにイスラム圏の王子がイギリスに留学した際、イギリスの紳士がやたらと淑女たちに敬意を表することに驚いたという記載を読んだ覚えがある。イギリス紳士は乗馬中に淑女たちの馬に遭遇すると必ず道を譲り帽子を傾けて挨拶する。食卓などで淑女が立ち上がると紳士らは一斉に立ち上がるなど、男尊女卑を極めたイスラム圏諸国では見たことのない光景だった。当時のイギリスは全世界に植民地を持つ大帝国であった。明らかに男性が権力を持つこの大帝国において、何故男性たちはこのように女性を大事にするのだろうか。イスラム王子にはこれは非常な謎であった。これがいわゆる西洋社会の騎士道というものだ。

なぜか女性を大切にする社会は文明が発達する。男尊女卑の最たるものであるアラブ諸国やアフリカなどが未だに発展途上国なのも、比較的女性の地位が低いアジア諸国がまだまだ西洋諸国においつけないのも、もしかすると男尊女卑が原因なのでは?

しかしそうだとするならば、日本はレイディースファーストなんて西洋の真似をしなくても十分文明社会だ、とおっしゃる方もいるだろう。しかし日本社会は西洋とは違うやり方で女性の人権を尊重しているのではないだろうか。

例えばアメリカの家庭で女性が財布の口を握っているというのはあまり聞いたことがない。旦那さんが働いて、女性が家計を握って旦那さんにおこづかいをあげるなんて、アメリカ人男性にいったら飛び上がるほど驚くだろう。(苺畑家でもミスター苺が家計のきりもりをしてるから)。

私はグローバル化のために日本人男性だけにレイディースファーストを押し付ける気は毛頭ない。これは男性だけの問題ではないからだ。渡邊女史も指摘しているが、日本人女性は他人に何かしてもらうことに慣れてない。

去年日本に帰省した時、女友達のためにドアを開けているのに、彼女はまごまごして中にはいらない。それどころかドアを開けてる私に向かって「どうぞお先に」とまで言った。ドアを開けてる人にそれを言っても意味がない。それで私はこの人は他人にドアを開けてもらったことがないんだなと悟ったのである。

また、同じく去年、駅の構内で気持ち悪そうに柱につかまっている初老の女性が居た。周りの人は彼女を無視して通り過ぎて行った。私はすぐに彼女に「大丈夫ですか」と声をかけたが、「ちょっとめまいがしてしまって、こうしていれば良くなりますから」と申し訳なさそうに言う。私は駅員さんを呼んで助けてあげて欲しいと言った。こういう時に遠慮は不必要だ。

レイディースファーストは、決して女性への特別扱いでもなければ日本文化に対する攻撃や批判の道具でもない。単に回りの人たちへの気遣いや思いやりだ。日本が本当の意味でのおもてなし国家なら、行儀の悪い外国人観光客のために行きすぎな配慮をするより、(公共施設でのハングルや中国語の表示などといった)ごく自然に出来る他人への思いやりから始めてはどうか。

日本人は十分に親切な民族なのだから、その自己アピールを簡単に出来るところから始めても決して損はないと思う。


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トランスジェンダー狂いから社会を救えるのは勇敢なる女子スポーツ選手たち

トランスジェンダーに関して、先ずは良いニュースから。イギリスのフェアプレイフォーウィメンという女性団体の働きが功を無し、イギリスの刑務所においてトランスジェンダー偽女たちを専門の収容所に移すことが決まった。おめでとう!

イギリスはアメリカよりもトランスジェンダー活動が過激なので、女性たちの反応もそれ相応に激しいものとなる。そんななかで、イギリスの女子運動選手たちが次々にトランス女の女子競技参加に関するオリンピックの規則を変えるべきだと運動を起こし始めた。

先日もテニス界の女王マティーナ・ナブラチロワがこの件でトランス女性の女子スポーツ参加は「ずる」だとして話題を醸し出したが、今度は水泳銀メダリストのシャロン・デイビースと陸上金メダリストのケリー・ホルムズらが次々にトランス女のオリンピック参加に異論を唱え始めた。特にデイビースはフェアプレイフォーウィメンと組んでオリンピック委員会にトランス参加の規則を変えさせようと働きかけている。

例によって偽女のマッキノンはデイビースやホルムズにSNSで罵倒を繰り返し、それでは飽き足らずホルムズのスポンサー一つ一つに連絡を取ってホルムズのスポンサーを辞めるように要求した。これはマッキノンの常套手段。以前にもマッキノンは自転車世界選手権で金メダルを取り、三位になったジェニファー・ワーグナーが不公平だとツイートすると、奴は仲間とつるんでSNSで彼女をさんざんいじめた。それに耐えきれずワーグナーは泣く泣くツイッター上で謝罪に追い込まれた。 マティーナも奴の執拗な嫌がらせに「ずる」という言葉使いは適切ではなかったと謝罪を余儀なくされたほどだ。

しかし、デイビースもホルムズもマッキノンの威圧に負けず、真っ向から立ち向かっている。(フレ~!)著名な女子スポーツ選手が声をあげてこの問題に立ち向かってくれると、若い女子選手たちも心強いだろう。ただ、発言しているのは引退した選手ばかりで現役選手で抗議している人は居ない。それというのも、少しでもトランスジェンダーを批判すればトランスフォビックと言って叩かれ、競技参加も危ぶまれるからだ。オリンピックではないが、プロの男子MMA選手がトランス女の女子MMA参加に関して批判して謹慎処分を受けた例もあるので、現役選手はやたらなことが言えないのである。

しかし私はこのスポーツがきっかけとなって、このトランスジェンダーマッドネス(狂い)が終焉を迎えるのではないかと思っている。スポーツほど男女の差が出るものはない。ホルモン投与をしただけの男を女子競技に参加させるなど気違い沙汰だ。そう指摘すると攻撃されるのも気違い沙汰だ。この狂った状態から社会を救えるのは勇敢なる女子スポーツ選手たちなのかもしれない。


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米民主党の明らかな反ユダヤ主義

先日、米民主党はそのあからさまな反ユダヤ主義を披露してくれた。先ずは下記の記事参照。

【3月9日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領は8日、民主党が連邦下院で、ムスリム(イスラム教徒)の女性議員による反ユダヤ的と思われる発言を非難する代わりにヘイトスピーチ全般に反対する決議を可決させたとして、同党は「反イスラエル」「反ユダヤ」だと批判した。
 民主党のイルハン・オマル氏は、両親と共にソマリアの内戦を逃れてミネソタ州に移住し、昨年の中間選挙でイスラム教徒の女性初の連邦議員となった。同氏は、これまでにイスラエルをたびたび糾弾し、ワシントンの親イスラエル派の有力なロビー団体が米政治に影響力を振るっていると批判し、激しい論争を呼んでいた。


 オマル氏は民主党が強いミネソタ州ミネアポリスで、全米初のムスリム議員となった前任者キース・エリソン氏を引き継ぐ形で下院議席を獲得した。オマル氏は8歳の時に両親と共にソマリアの内戦を逃れて、ケニアの難民キャンプで4年間過ごした。一家は1997年、すでに多くのソマリア人が在住していたミネソタ州に移住した。


 同氏の発言については、多くの民主党議員も反ユダヤ主義的で不適切と見なしていた。しかし、それに対して革新派の人々から否定的な声が上がり、下院での決議は、イスラム教徒や他のマイノリティーの人々に対する差別全般を糾弾する内容に改められ、議会ではここ数日、他国に対する米国の忠誠心や、ユダヤ人に対する差別的発言というデリケートな問題について激しい討論が行われてきた。


 今回の論争から明らかになったのは、民主党議員の顔触れが民族的ルーツや宗教、ジェンダー、年齢、イデオロギーの面で多様化が進んだ分、党にとっては新たな課題が生まれたことだ。その一つに対イスラエル政策がある。


 トランプ氏は2020年の再選を目指し、共和党も昨年の中間選挙で失った下院多数の奪還を狙っている。そうした中での民主党のぶれをトランプ氏はすかさず新たな攻撃材料として活用。
「下院の昨日の決議は恥ずべきものだ」「民主党は反イスラエル党になってしまった。反ユダヤ党だ」と、ホワイトハウスで民主党を批判するコメントを発表した。

Omar議員のカタカナ表記がオマルってのは彼女にピッタリの名前だ。喜んで使わさせてもらおう。トランプ大統領の言う通り、この決議は全く無意味なだけでなく、米民主党がいかに反ユダヤ主義に権力を奪われてしまったかを如実に表すものだ。

ほんの先月まで、ナンシー・ペロシ下院議長は、オマル議員の反ユダヤ主義発言に断固たる制裁を加えると息巻いていた。下記は今年2月12日付けのブルームバーグの記事。

オマル議員は(2019年2月)10日夜のツイッターでのメッセージで、米国の対イスラエル政策は資金とAIPACの影響を受けているとの見方を示唆した。オマル氏は以前にもイスラエル政府を批判していた。

これを受けペロシ下院議長ら民主党下院指導部は11日の声明で、「オマル下院議員による反ユダヤ主義的発言と、イスラエルの支持者についての偏見を抱かせる批判はひどく侮辱的だ。こうした発言をわれわれは非難すると同時に、オマル議員にこうした中傷的発言について即刻謝罪を求める」と述べていた。

それが即刻謝罪を求めるどころか、今回の決議は当のオマル議員の名前がないどころか、反ユダヤ主義の糾弾ではなく、ヘイトスピーチ全体への批判という訳の解らないものとなってしまった。民主党の反ユダヤ勢力はそんなに強力なのか?ペロシ議長は自分のたかが議員一年生のオマルに謝罪すら強制できないのか?

聡明な読者諸氏はよくご存知のように、アメリカのユダヤ系は圧倒的に民主党支持だ。下院にも上院にもユダヤ系議員は多く居る。前回の大統領選で民主党の有力候補に挙がったバーニー・サンダースもユダヤ系だし、現上院議員民主党リーダーのチャック・シューマーもニューヨーク出身のユダヤ系だ。カリフォルニアの大御所上院議員のダイアン・ファインスタインもユダヤ系。

にもかかわらず、下院が明らかに反ユダヤ主義の決議を通すというのはどういう意味があるのだろうか?

ついこの間まで、アメリカにおいて「アンタイセメティズム」(反ユダヤ主義)で責められるのは最大の侮辱であった。これは単なるレイシズムやセクシズムより重たい響きがあったのである。しかしユダヤ人嫌いの人間はいくらでも居る。それでそういう差別意識を持っている人は、それを隠すために「私は反ユダヤなのではない、反イスラエルなだけだ。」と言い訳をする人が多い。だが、ユダヤ人の国であるイスラエルという独立国の存在を否定するということは、反ユダヤ主義以外の何物でもない。

しかし、オマル議員の反ユダヤ発言はナチスの言葉使いを思わせる悪質なもので、単なるイスラエル批判などという云い訳が通じるものではない。BTSのナチス制服事件で日本でも名前が知れ渡ったユダヤ人権団体のサイモン・ウンゼンサル・センター(SWC)もかんかんに怒っている

当然のことながら、ユダヤ系の民主党議員や民主党支持市民はどうするのかという疑問が生まれる。自分らがホロコースト体験者の子孫であることを無視して反ユダヤ主義のイスラム議員が仕切る民主党の方針に従うのだろうか?


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