保守派消費者にも力がある。バドライトのボイコットとターゲット批判の成功に発狂する左翼リベラル

先日からお話しているように、アメリカではバドライトのボイコットと、ターゲットへのバックラッシュが続いており両者の株価は下がる一方である。プライド月間を目の前に虹色キャンペーンを計画していた企業はみな明日は我が身と戦々恐々としている。

Well…GOOD!

我々保守派及び一般市民は、もう何年も左翼リベラルによる企業を通したポリコレ押し付けを我慢してきた。ここ数年右も左も虹色一色に染まり、ことあるごとにけばけばしい化粧姿の女装男が裸同然の姿で子供たちの前で腰を振り、愛用していた店や洋服ブランドやビールまでもがトランスジェンダリズムの虹色に冒されていくのを指をくわえて見ているしかなかった。なぜなら少しでも苦情を述べようものならすぐにトランスフォーブだ差別者だターフだと言って叩かれ、地位や名声も一瞬にして奪われるという憂き目にあってきたからである。

そうやって我々が耐えているのをいいことに、左翼リベラルの活動はどんどん過激になった。数年前までは一年に数日ゲイプライドマーチがあった程度だったのに、いつの間にかそれが6月一杯続くようになり、小中学校で同性愛セックスの指南を始めたり、子供向けにペドフィリア登録者のドラアグクィーンのショーを開催したり、危険なホルモン治療を子供に施したり、親に内緒で子供を社会的に性転換されるなど、もう見て見ぬふりをしていられる時期はとっくに過ぎてしまったのである。

それでも普通の客は、ターゲットの一角に虹色コーナーがある程度のことなら、忌々しいとは思っても、いつものことだと無視していたに違いない。しかし左翼はいつもやり過ぎるのだ。

バドライトに関してはディラン・モルベイニーという目障りな女装キャラが一年以上にわたってメディアでもてはやされてきたことを女性達は文句を言いながらも、彼が宣伝しているタンポンやスポーツブラに対するボイコットはお粗末なもので、あまり効き目がなかった。それが一気に効き目を及ぼしたのはバドライトが男らし男たちの飲み物だったことだ。こう言っちゃなんだが、男が腰を上げると何もかも一気に変わる。

バドライトのことがあったばかりなので、企業も気を付けるかと思いきや、ターゲットやノースフェイスはトランスジェンダリズムにフルギアで挑んだ。だからターゲットが批判の標的(ターゲット)にされたとしても自業自得である。

さて、これまでTRAの横暴に一般消費者は注意を払って来なかった。しかし彼等が突然目を覚ましたかのようにターゲットを批判し始めたというのも、そのマーケティングが子どもたちに向けてされていることが一番の理由だろう。

これについてワシントンポストのモニカ・へセ(Monica Hesse)は、ターゲットへの批判はお門違いだという記事を書いている

今回ターゲットが炎上しているきっかけとなったのは、ターゲットで買い物をしていた若い母親が子供向けの水着に男性器を隠すような所謂タック用ポケットがあるとソーシャルメディアで動画を挙げたことがきっかけだ。しかし後になって、ターゲットはタック付きの水着は子供用ではなく大人向けだけだったと主張し、実際子供向けにそんな水着があったのかどうかは不明である。

[数日前、私はTargetのウェブサイトにログインし、現在右翼の憤慨と店舗の大規模なボイコットを引き起こしている2つの商品をこの目で確かめた。その結果、その商品(「幼児用」のタック入り水着)が実在しないことがわかった。少なくとも、マット・ウォルシュのような怒れるネット上のインフルエンサーが主張するようなものではなかった。

AP通信に引用されたターゲットの広報担当者によると、水着自体は本物で、カラーブロックのワンピースや黒のハイウエストボトムにスポーツブラのトップスを合わせたものだったそうだ。(略)

憂慮する人たちが言うように、水着は「猥褻」でも「性的」でも「グルーミング」でもなく、極めて控えめなものだった。水着は、水着であるだけで「猥褻」でも「性的」でもない。水中で泳ぐための実用品だ。露出度が高いという点では、安心されたし、オリンピックの男子ダイビングチームには、このターゲットのスーツで見るよりも露骨な膨らみがある。ウェブサイト上でこれを着たフレッシュな顔のモデルたちは、まるでプールパーティにポテトサラダを運ぶ準備をしているように見えた。]

ただその乳児や幼児用の虹色水着にはLGBT奨励メッセージが書かれているということはモニカ記者は無視している。乳児服に「プライド」なんて書く必要がどこにある?しかもプライド売り場には悪魔崇拝主義者のデザイナーによる商品も売られているということに関しては何も言うことがないのかな?

しかし記事のこの部分は実は記者自身は気づいていないが非常に良い点をついている。記事では今企業経営者はこの一連のバックラッシュにどのように対応すべきなのかという点について、ターゲットもアナハイザーブッシュもすでに「子供の性的描写」を避けているとし、ターゲットで売られている水着や服は之と言って性的でもなんでもなく、子供を洗脳するようなものでもない、バドライトに至ってはビールは大人向けであり子供は関係ないと言う。(強調はカカシ)

「もしあなたが企業経営者なら、自社の利益を守るために反発を避けるためには、トランスジェンダーをまったく認めないという選択肢しかなかったということに気がつくかもしれない。

彼らがビーチに行きたいと思っていて、そのために適切な服装が必要であることを認めないようにする必要があっただろうし、彼らがビールを飲むことを認めないようにする必要があっただろう。簡単に言えば、彼らが存在することを認めないようにする必要があったのだ。(実際、多くの怒りを買ったターゲットのTシャツには、「Trans people will always exist」とだけ書かれていた)。」

もし記者が言うように、大企業が、子供向けであるとなかろうと、トランスジェンダリズムに関する広告をすること自体が商売にとっては非常に有害であるという教訓を得たというならそれは非常にすばらしいことだ。モニカは驚くかもしれないが、もしもトランスジェンダリズムの押し付けを拒否するということが「トランスジェンダーを全く認めない」という解釈になるというなら、私個人としては全くそれでいいと思う。私はハナからトランスジェンダーなんてものは存在していないと考えているから。

説明するまでもないが、ここでいうトランスジェンダーとは異性の振りをしているだけの政治活動家たちのことであって、実際性違和があって異性装をしているGID当事者のことを指すのではない。

モニカ記者はボイコットをしている人々は建前上は子供を守るためだとかきれいごとを言っているが実際は自分が理解できないトランスジェンダーというものを見たくないだけなんだろうという。そう、その通り。日用品や服を買う場所で、これでもかというほどトランスジェンダーに関する情報など見たくない。まだ心の準備も出来ていない子供に向かって大人ですら訳の分からない人たちの存在についていちいち説明などしたくない。

トランスジェンダー用の水着でも洋服でも需要があるというなら、それ専門の店なりネットビジネスなり始めればいい。いや、すでにそういうビジネスは存在している。なにもターゲットのようなファミリーフレンドリーな大型小売店で大々的に売り場まで作って売る必要はないはずだ。

ターゲットの損失によって他の企業もトランスジェンダリズムに迎合することの危険性を学んでくれるならそれに越したことはない。マット・ウォルシも言っているように、トランスジェンダリズムは商売にとって非常に有害な概念なのだということを国中に広めよう。


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同性パートナーシップを通すと女子トイレが町から消える。包括性や多様性という女性排除政策に騙されるな!

先日オープンした新宿東急の歌舞伎町タワーの共用トイレは日に日にその使いにくさを巡って批判が集まっているが、このタワーの所在地は渋谷区である。それについてこんなツイートを目にした。

東急不動産の拠点は渋谷。 長谷部渋谷区長(博報堂出身)は、2015年全国に先駆けてパートナーシップ条例制定。 東京レインボーパレードを代々木公園で毎年開催。公衆トイレの女性専用トイレがなくなったのも渋谷。 長谷部氏と東急不動産岡田社長は10年来の友人。色々繋がる…。bluuue sky @pink499621751

世界中にトランスジェンダリズム推進のためにLGBTQ+α差別禁止法を広めている国際経済開発機構OECDの作戦のひとつに同性パートナーシップの法的承認という項目がある。

  1. 同性パートナーシップの法的承認。
  2. 生殖補助医療への平等なアクセス。
  3. トランスジェンダーであることを非病理化する。
  4. 法的性別再認定に医学要件が無い事
  5. 出生証明書およびその他の身分証明書で非バイナリーの性別オプションを許可

私はアメリカで同性結婚が合法化する以前に、多々の州でパートナーシップ制度が出来た時は、これは喜ばしいことだと歓迎した。なぜなら男女の結婚には子供を産み育てる家族形成の目的があるが、同性間のユニオンにはそれがない。しかし二人の赤の他人同士が家族になりたいというなら、それなりの制度があっても良いはずだと思ったからである。しかし私のこの考えはすぐに変わった。なぜならパートナーシップが認められた州では、活動家は息もつかずにパートナー制度を認めたのだから同性婚も認めろと言い出したからである。なんだ目的はやはり同性婚だったのか、パートナーシップなんてただの布石にすぎなかったんだなと理解したからだ。今思えば同性婚ですらトランスジェンダリズムへの布石だったわけだが。

同性パートナーシップ制度がトランスジェンダリズム推進のためのステップであるということがわかれば、なぜパートナーを認めた自治体で男女別トイレがどんどん消えていくのかがわかる。彼等の目的は男女の境界線を一つ一つ消していくことだからだ。

前回にもご紹介した埼玉県の男女共用施設施行も全くこの筋書き通りだ。同パートナーシップをいち早く制定した埼玉県では今年の7月からトイレだけでなく、更衣室や銭湯に至るまで男女共用施設を作っていく計画である。歌舞伎町タワーの例でもわかる通り、男女共用施設の増設は女子専用施設排斥につながる。

私は以前に、パートナーシップ制度やLGBTQ+αの設立は、必ずや女性施設排斥に繋がると主張してきた。例え名前だけ女性施設が残っていても、女性を自認する男性達が入ってくることは拒絶できなくなる、文句を言った女性の方が差別をしたとして罰せられるようになると。しかし推進派の人びとは、各自治体におけるこうした制度はすでに10年近く前から通っており、それでも何も問題は起きていないではないかと言い張った。どれだけ同じ制度で諸外国で大問題がおきているという話をしても推進派たちはまるで耳を傾けない。

だが現状を見てほしい。

日本と言う国は不思議な国で、腰を上げるのはゆっくりでも、一旦やり始めると迅速に徹底的にやってしまうという国民性がある。LGBT差別禁止法が通ってしまったら、日本がアメリカやイギリスのようになるまでにはさほど時間はかからないだろう。

埼玉県ではパブリックコメントで80%以上の人が新制度に反対しているという。にもかかわらず埼玉県は県民の意思を無視して強行する気らしい。もうすでにLGBT団体との利権関係が確立してしまっているのだ。

もし日本に保守派の市民団体があるのなら、もっと地方政府やメディアに働きかけて、これが如何に邪悪な制度であるかを訴えてほしい。ほとんどの人が気が付かないうちに、国中から男女別トイレが消えるのはもうそれほど遠い未来のことではない。


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終わりが見えないバドライトのボイコット、お目覚め主義に怒り爆発のアメリカ庶民

先日から偽女性男のディラン・モルベイニーと提携したバドライトビールに対するボイコットが続いているという話をした。これに関してはもうすでに二回も書いているので背景は下記をご参照のこと。

顧客を理解できないバドライトビールのお目覚め主義、ボイコット始まる (biglizards.net)

バドライトビール副社長退陣、ボイコットの効果あり? – Scarecrow in the Strawberry Field (biglizards.net)

バドライトの親会社アナハイザーブッシュはすでにバドライトのマーケティング副社長、および本社のマーケティング重役まで首にしており、何とか消費者を取り戻そうとオールアメリカンなコマーシャルまで始めたが、このボイコットは終わりを見せない。

先日もケンタッキーで行われた歌手のモーガン・ウォレンのコンサートで、多々のビール会社の売店がでていたがバドライトの屋台だけが全く客が並んでいない写真がネットに出回り話題になった。

アナハイザーブッシュのCEOは先週謝罪ともなんとも使いない声明文を発表したが、消費者は全く受け入れていない。

カリフォルニア人民共和国とも言われる民主党の我が州でも、私が行った三つのスーパーで次のような状況だった。

  • ボンズ(Vons)大型のスーパーマーケット。バドライト及びバドワイザーの瓶と缶ビールが正面入り口の真ん前に置かれ大セールになっていたが誰も買っていないかった。
  • ラルフス(Ralphs)小型スーパー。ビール棚はコロナとモデロがいっぱいいっぱいに並び、バドライトは棚から降ろされて床に並べて売られていた。
  • ターゲット(Target)庶民デパートの食品売り場、ビールはコロナとモデロにほぼ全面的に棚が奪われ、バドライトは橋の方に押しやられていた。

またバーやレストランでもアナハイザーブッシュを注文する人が激減。バーなどで男性がバドライトを飲んでいると他の客から冷やかされるなどの行為が頻発し、見かねたバーのオーナーがバドライトを巡って政治の話をする不寛容な人は店から出て行って欲しいと表明したところ、お客がごっそり出て行ってしまい、お店は商売あがったりになったという。特に喧嘩でもしてない限り、多少の冷やかしなど放っておけばいいのに、やたらに包括性だの許容性だのと言い出すからこういうことになるのだ。まったく店の顧客を理解していないオーナーである。

日本ではアメリカ大使のラマー・エマニュエルが日本でLGBT差別禁止法を通せと言って躍起になっているそうだが、当のアメリカではLGBTへの風当たりはどんどん強くなってきている。それというのも、数年前まで今のLGBTがLGBだった頃には、一部の人たちが集まって年に一度ゲイプライドパレードをする程度のことで、一般庶民には全く無関係だと思われていたのに、トランスのTが加わった途端、プライド月間とか言って一か月間もLGBTだなんだかんだと騒ぐだけでなく、トランスジェンダー可視化月間だのトランスジェンダー追悼の日だのなんだのと毎日年がら年中LGBTがどうしたこうしたという話ばかり聞かされて、人々本当にうんざりしてるのだ。

拙ブログでもお話したように、LGBTQ+α団体による子供の洗脳や危険な性転換措置なども人々のしるところとなり、アメリカ各地の州でLGBTQ+αの暴走を止めようという法律が通っている。エマニュエル大使の母国アメリカではLGBT差別禁止法など存在しないだけでなく、反LGBT活動法がどんどん通っているのである。

今回のバドライトボイコットは、LGBTに対する庶民の怒りが頂点に達しつつある象徴ともいえる。日本はバイデン政権の圧力に等負けてLGBT差別禁止法など作ってしまうと、アメリカが共和党政権に変わった際に梯子をしたから外される可能性がある。

日本はアメリカで何が起きているのか、もっと慎重に学んでほしいものだ。

アップデート:4/30/23  バドライトは元顧客をとりもどそうと必死に保守的なCMを発表。この間の馬のCMに続き、カントリーソングをBGMに若い普通の男女が雨のなかビールを飲むCMを発表したが、ユーチューブのコメント欄は閉鎖。否定的なコメントを恐れているのだろう。https://youtu.be/Yvuj-OBQCP4

アップデート:5/10/23 バドライトのセールスは減る一方で全く回復する見通しがつかない。バドライト販売業者はコンビニや酒屋やスーパー及びレストランやバーからの注文が途切れ商売あがったりの状態。バド社は販売業者に無料でビールを配ったりしているがなしのつぶてである。裏庭バーベキューの季節が近づいているというのに、このままでは本当にバド社は潰れてしまうかも。

Anheuser-Busch gives away free Bud Light to ‘make amends’ to distributors after Mulvaney controversy: Report (msn.com)

アップデート:5/22/23 バドライトはバーや小売店で売れ残った賞味期限切れのビールを買い取ることになった。すでに一か月以上続いているこのボイコット。まったく終わる気配がない。バドライトは新しい戦略を立てる必要がある。Bud Light Buying Back Unsold Beer as Company Scrambles After Backlash (msn.com)


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保守派ポッドキャスター、マット・ウォルシに賭けられたファトワ、イスラムテロリストより怖いトランスジェンダーテロリズム

先週私が毎日聴いているデイリーワイヤー(Daily Wire)のポッドキャスター、マット・ウォルシのツイッター口座が乗っ取られた。本日マットは自分のポッドキャストで事の詳細を説明した。

事の起こりは先週の日曜日、彼が三人の子供たちと一緒に教会からの帰宅時、彼に声をかける人があった。ウォルシは地元では著名人なので、道で声を掛けられることは特に珍しいことではなかった。しかしこの男性は最初は友好的な会話をしていたにもかかわらず、途中からウォルシはヘイトを広めており、この教会は愛を広める場所なのでウォルシは歓迎できないと言った。ウォルシは子供の前でそのようなことを言うのは許せないと男に言ってその場を立ち去った。

心の中では怒り狂っていたが、子供たちの前で怒りを見せてはいけないと平気なふりをしようとしたが、車の中で息子が泣き始めた。「なんであの人はあんなひどいことを言うの?」ウォルシは「世の中には真実を受け入れられない人がいるんだよ」と息子に説明した。

そしてその晩、ウォルシは自分のツイッターにログインできないことに気付いた。自分のパスワードが効かないのである。これは口座(アカウント)を乗っ取られたなと思い、即デイリーワイヤーに連絡しようとしたところ、自分のスマホが使えなくなっていた。後になって分かったことだが、これはスィム略奪というもので、彼のスマホの情報がごっそりと赤の他人に乗っ取られたのである。

最近はスマホで何でもできる時代になったのは便利は便利だが、一旦その中に保管されている情報が抜かれると個人は丸裸にされてしまう。なぜならツイッターもグーグルもフェイスブックもアマゾンも何もかも提携しており繋がっている。スマホの名簿やスマホに記載していたメモなどから、個人の住所や納税の情報や家族構成などすべてが盗まれてしまうのだ。

それでなくともウォルシは去年公開された「女とは何ぞや」の映画の成功のため、トランスジェンダー活動家から目の仇にされている。すでにいくつも彼や彼の家族を狙った脅迫が起きており、ウォルシは四六時中自宅に警備員を付けているくらいだ。

トランスジェンダー活動家はソーシャルメディアを通じて文字通りマット・ウォルシ暗殺を扇動している。これはイスラム教祖によるファトワと全く同じである。

しかしウォルシへの攻撃はこれだけではない。ビッグテックもTRAと共謀してウォルシのユーチューブチャンネルを完全無収益にした。ウォルシほどの大物になると、ユーチューブの広告収益は月々10万ドルにも及ぶのだそうだ。(すっご!)ユーチューブはウォルシに女性自認男のディラン・モルベイニーらの代名詞を彼ではなく彼女にすること、トランスジェンダーの自認を尊重することなどを条件に収益を戻すと提案したが、ウォルシは「ノーサンクス」と言って断り、結局今後ユーチューブにおけるポッドキャストは辞める方針を明らかにした。

こう考えると、以前にスティーブン・クラウダ―がデイリーワイヤーとの契約で、ソーシャルメディアから収益を外されたり凍結された時にデイリーワイヤーが個人にペナルティーを付けるのは、結果的にDWもビッグテックの管轄下にあることになると批判していたのが正しかったという気がする。ウォルシはこのせいでDWからの収益も大幅に減らされることになるわけだから。

しかしデイリーワイヤーは考え直す必要があるだろう。保守派のポッドキャスターを多く抱えるDWは、キャスターたちがビッグテックから排除される可能性を知ったうえで彼等の言論の自由を守る必要がある。DWがビッグテックの言論弾圧に従うなら、DWも他のリベラルメディアとなんら変わらないことになってしまうからだ。今後もデイリーワイヤーはさらにビッグテックから標的にされるだろう。DWで働く誰も安全ではない。

ウォルシも指摘するようにTRAが彼をこれほどまでに攻撃するのは、彼がいかに効果的にTRAに打撃を与えているかという証拠だ。ウォルシが始めたと言ってもいい未成年への危険な性転換措置禁止運動は、非常な成功を収めており、今後もアメリカ全国に広がることだろう。そしてウォルシが地道に地方の教育委員会や市議会に出かけて行って演説してきたことにより、本当の意味での草の根運動が起きている。

アメリカにおけるトランスジェンダリズムは岐路を迎えているのだ。


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これぞファシズム、バイデン政権トランスジェンダー暴徒をけしかけ保守派への暴力を奨励

昨日、サンフランシスコ大学で女子スポーツを女性自認男子から守ろうと講演ツアーをしている、元大学水泳選手ライリー・ゲインズさんが、講演後大学構内で暴徒に襲われ女装男に二回も殴られ、集団の暴徒に追い回されて構内の一室に警官に守られながら監禁されるという事件が起きた。部屋の前に集まったLGBTQ+αの暴徒たちはドアの前で陣取り、彼女を安全に解放する気はないようであった。本日のライリー自身のツイートから察するに、なんとか無事に帰宅することが出来たようだが。

過激な暴徒に襲われたのはゲインズだけではない。この間から私はトランスジェンダリズムに抗議する、特に女性に対して、トランスジェンダー活動家(TRA)暴徒らからどんな酷い暴力行為や脅迫をしているかという話をしてきているが、本日なんとバイデン政権のホワイトハウスのジャン・ピエール報道官は、TRAによるこうした暴力を批判するどころか、彼等の暴力を奨励し扇動する発言をした。下記はフォックスニュースから。翻訳はDeepL。

トランスジェンダーがキリスト教学校で児童や教職員を殺害した事件から2週間も経たないうちに、ジャン=ピエールはトランスジェンダーの思想を支持する激しいレトリックを披露する多くの指導者の一人となった。彼女は、未成年者に対するトランスジェンダーの医療行為を阻止することを目的とした共和党の法案を非難し、それは単なる「性別の確認」のための医療行為であると主張した。

ジャン=ピエールは、このような法案を 「自分の子供のために最善の医療を決定する親の権利に対する危険な攻撃 」と評した。さらに彼女はこう宣言した。「LGBTQI+の子どもたちは回復力がある。彼らは獰猛です。彼らは反撃する。彼らはどこにも行きません。そして、私たちは彼らの背中を押しています。この政権は彼らの背中を押しているのです。」

続いて、「この立法によるいじめを止めるよう、各州の政治家に伝えるために抗議行動や学校のウォークアウトを組織した全米の子供たち」を賞賛した。

TRA/ANTIFA達は反TRAや右翼保守のことをファシストだと言って責め立てる。ANTIFAなどまさに「反ファシスト」という意味だ。だが、いったいファシストはどちらのほうだろうか?

政権も警察も司法もメディアも大企業も、すべてが同じ党派であり、その政策に声を上げる一般市民を政府お墨付きの暴力団が暴力で弾圧する社会こそ、ファシズム社会の最たるものではないか。BLMにしろTRAにしろANTIFAにしても、彼等は悪政に抗議をする市民団体などではなく、政権の意向通りに反対派を弾圧するための暴力団である。

先日のトランプ前大統領の起訴でもわかるように、アメリカはもはや民主主義の自由国家ではない。2021年1月6日事件で、国会議事堂の中を10数分歩き回っただけの平和的な抗議者を何年も独房に閉じ込め裁判も行わない社会。人殺しをしてもその日のうちに釈放されるような国なのに、右翼保守市民は政治犯として裁判もなしに何年も拘束される社会。これが民主主義の国の在り方か?

今の状況はアメリカ最大の危機といえる。1930年代の金融大恐慌よりも、第二次世界大戦よりも、911同時多発テロよりも、南北戦争よりも、アメリカがアメリカとして生存できるかどうかのぎりぎりである。この独裁を許したら、アメリカはアメリカではなくなってしまう。アメリカという名前の国は残っても、自由の国アメリカは永遠に消えてしまうのだ。

追記:テネシーの乱射事件に続いて、コロラドスプリングスでも女性自認の男が乱射事件未遂で逮捕された。Transgender Teenager Accused Of Planning School Shootings in Colorado, Had Also Listed Churches As “Targets” – Reduxx


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右翼はナッシュビル乱射事件犯人のジェンダーに拘り過ぎだあ?ジェンダー思想を社会に押し付けておいて今更それはない

こちら昨日ニュースウィークに乗ったネイサン・J・ロビンソン(Nathan J. Robinson )のコラム。題名にカチンときたので読んでみよう。意訳すると『右翼がナッシュビルの乱射犯人のジェンダーに拘るのは超気色わるい、その理由を言ってやるよ』(The Right’s Fixation on the Gender Identity of the Nashville Killer Is Disgusting—and Telling | Opinion)となる。

ロビンソンは、おととい起きたテネシー州ナッシュビルのキリスト教小学校での乱射事件は誰の目にも悲劇だったとしながら、今回の乱射事件は他の事件とは違っていた。それは犯人がトランスジェンダーだったということだと始める。実はこれは正しくない。以前にも男性自認の女が学校で乱射事件を起こした事件があるし、ノンバイナリーを名乗る男のゲイバー乱射事件も記憶に新しい。まあそれはいいとして、記事を続けよう。

すぐに、右派の著名なコメンテーターがこの事実を取り上げた。彼らの論評は犯人の性自認に絶対的に固執し、評論家やオピニオン・パーソナリティーは、トランスジェンダーが文明の構造に対して大きな脅威をもたらすという彼らの理論を証明するものとしてこの銃撃事件を取り上げた。

ニューヨーク・ポスト紙は一面トップで “トランスジェンダーの殺人犯がクリスチャン・スクールを襲った “という見出しを掲げた。デイリー・ワイヤーのマット・ウォルシュは、「トランス運動は、わが国が直面する最大の悪である」という確信を得たと述べた。(J.D.バンス上院議員(オハイオ州選出)は、犯人がトランスであるという事実は、「極端な左翼に多くの魂の探求をもたらす」べきであり、「これらの考えに従うことは同情ではなく、危険である」ことを示すものだと述べています。ターニングポイントUSAのベニー・ジョンソンは、トランスの人々が「子供に対する大量虐殺を犯しており」、「地獄の穴からの悪」であることを示していると述べ、報道でトランスジェンダーと確認された他の銃撃犯の例をいくつか挙げて、トランス権利運動が “テロリスト” を生み出していることを証明していると述べた。

ロビンソンは、これは非常におかしな状況だという。なぜならこの乱射事件はこれまで起きた多くの乱射事件のほんの一件であり、これまでの乱射事件のほとんどが白人至上主義者によるものだったからだという。

これも全くの嘘だ。先ほども述べたようにこれまでにトランスジェンダーやノンバイナリーを名乗る犯人による乱射事件は起きているし、乱射事件の犯人には右翼思想も左翼思想もおり、ほとんどが白人至上主義者によるものだなどということはない。

ここ最近起きた事件だけでも、コロラドスプリングの乱射犯人はノンバイナリー。デンバーの犯人はトランスジェンダー、アバディーンスクールの犯人はトランス。(Benny Johnsoのツイッターより)トランスではないが、私の記憶ではフロリダのゲイバー、ポルスの乱射事件犯人はゲイ男性だった。

ロビンソンは乱射事件の犯人がトランスジェンダーである確率は非常に低いと語る。だから数件の乱射事件をしてトランスジェンダーが特に危険だというのは理論的に無理があるといいたいようだ。

右派コメンテーターたちは、乱射犯人がトランスだとそのジェンダーに拘る癖に、犯人が「シスジェンダー」の場合は誰もそれを指摘しないのは何故かと問いかける。犯人がトランスであることが問題だという議論が成り立つなら、これまで起きたほとんどの乱射事件の犯人は「シス」なのだから、「シス」こそ乱射を冒す危険な属性だということが出来るという理屈になるのではないか。

いやいや、ロビンソンは文脈というものを無視している。彼はこの事件が起きた背景を故意に無視し、話をそらそうとしているのだ。

トランスジェンダー活動家による暴力は何もこれが初めてではない。乱射事件という形で現れることがこれまでには珍しかったというだけで、彼等による暴力、特に女子供や老人を対象としたものは、これまでいくらも起きている。

つい先日もニュージーランドのポージー・パーカーの「女にしゃべらせろ」イベントが数百人のTRA暴徒によって妨害された事件が起きたばかり。パーカーのイベントはNZのみならず、オーストラリアでもニューヨークでも、それを言うならロンドンでも常に黒装束のANTIFA/TRAの暴力集団によって攻撃されてきた。

トランスジェンダリズムに抗議する活動は、どこもかしこも同じである。ロビンソンが述べているマット・ウォルシや同じくデイリーワイヤーのコメンテーターであるマイケル・ノールズの講演は、行く先々でピンクや紫の髪に鼻輪を付けたTRAたちによって暴力的な妨害に遭う。ウォルシも自分の番組のなかで話していたが、TRAによって彼の住所が晒され妻子の命が脅迫されたのも一度は二度ではないという。だからウォルシがTRAは社会の最大の敵と言う時には実体験が背景にあるのである。

それにこの事件のタイミングにも注目する必要がある。昨日も書いたように、最近テネシー州では子供の性転換治療を禁止する法律が通った。TRAたちは来る4月1日にトランスジェンダー復讐の日と称して大々的なテロ行為をすると予告している。そんな時に起きたトランスジェンダーによる乱射事件だ。犯人の属性が取りざたされるのは当然の話だ。

しかも犯人は自分が10年前に通ったキリスト教小学校を標的にしている。彼女はキリスト教の家庭に育ち、自分のトランスジェンダリズムを親から拒絶されたという話もある。つまり犯人の乱射の動機には自分がトランスジェンダーであるということが非常に大きな要因を示すのだ。

もしもこれがMAGA信者の白人男性が中絶施設のプランドペアレントフッドを襲撃したという事件だったら、その男性の思想が右翼保守であったことは大々的にニュースになるだろうし、そうなって当然である。なぜなら殺人犯が個人的にたんなる精神病患者なのか、それとも何か危険な思想に感化された人間なのかを知ることは、今後の犯罪を阻止するための重要な手がかりとなるからだ。

だいたい何かにつけてジェンダージェンダーとうるさく騒いでる連中が、聞かれもしないのに自分の代名詞はThey/Themだの、女性を強姦した男の自認が女性だからと、裁判中に検察官が「犯人の男は」と言っただけで検察官のほうが罰金を課せられるような世の中である。そんな中で都合の悪い時だけ「ジェンダーに拘るな」などと言っても、そんなご都合主義は通用しない。ビリー・ジョエルじゃないが、「火をつけたのは我々ではない」

ロビンソンがトランスジェンダリズムが暴力的なカルトではないと証明したいなら、トランスの名のもとにトランスに批判的な人々(特に女子供)に執拗なまでの暴力行為をする活動家を批判したらどうなのだ?彼等はトランス活動家の名にふさわしくないといって何故破門にしないのだ?

F*TERFだ、TERFをぶん殴れだ、TERFをぶっ殺せだの普段から言ってる連中が、この乱射行為はその流れの行きつく場所だと言われることに、今更抗議をする資格などない。


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過激化するトランスジェンダー活動家の暴力、匿うメディア

昨日私はツイッターで、独立ジャーナリストのアンディー・ノーがリツイートしたトランスジェンダー活動家(TRA)が呼びかける「トランスジェンダー復讐の日」というチラシを目にした。TRAは保守派の州で次々に通過している子供の性転換治療禁止や家族向けドラアグショー禁止令などに腹をたてて、4月1日に同時多発テロ行為を呼びかけているのだ。

そのチラシの話を私のツイッターで紹介した直後、なんと最近子供向け性転換治療を禁止したテネシー州はナッシュビル市のキリスト教小学校で男性自認の女オードリー・へイル(28歳)が乱射し、3人の子供と3人と大人が射殺されるという大事件が起きた。犯人の女は駆け付けた警官二人にその場で射殺された。

女は当日事件直前に友人にテキストメールを送り、その日自殺するつもりだと伝えていた。

この女がトランスジェンダーであることはすぐに解ったし、数日前からTRAが復讐の日と称して暴力を煽っていたという事実があるにもかかわらず、メディアはこの女が残したマニフェストの公開はトランスへの憎悪を煽るからよくないなどと言っている。憎悪を煽って暴力沙汰を犯したのはどっちなんだよ、と言いたい!

ツイッターでトランスジェンダー復讐の日のチラシを紹介したツイッターアカウントは文脈関係なしに数日間の凍結の罰を受けている。

TRAはこの事件が起きたにもかかわらず、このイベントを強行すると発表している。乱射事件の原因は銃だと大騒ぎしているバイデン政権及び民主党もメディアもTRAによるテロ予告には全く無関心である。

とうのTRAも犯人は自分らの仲間ではない、彼女のやったことは我々の信念に反する、といった声明を出していない。つまり明らかにこの暴力は彼等の奨励する行為なのであり、今後もどんどん過激化していくことが予想される。

いい加減人々は気づくべきだ。トランスジェンダリズムは社会の敵だ悪なのだ。このトランスジェンダリズムという概念そのものを世の中から抹消しなければならないのだ。


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親女性を反トランスと言うことはトランスにとって逆効果なのでは?

イギリスの女性人権家ポージー・パーカー女史の「女にも言わせろ!」ニュージーランドツアーが、あまりにも暴力的なトランス活動家(TRA)の妨害にあって中止に追い込まれた。昨日野外スピーチのイベントに集まった女性達が暴力的なTRAに囲まれ、ポージーに中身不明の液体がかけられ、暴徒に囲まれもみくちゃにされながら、パーカーは数人の警察官によって救出された。

こちらガーディアンの記事。「騒然たる抗議の後、反トランス活動家ポージーパーカー、ニュージーランドツアーを終える」Anti-trans activist Posie Parker ends New Zealand tour after chaotic protests at event | New Zealand | The Guardian 強調はカカシ。

ポージー・パーカー(Posie Parker)として知られる反トランス活動家は、オークランドで予定されていた講演が混乱し、時には暴力的な抗議活動によって終了したため、今後のイベントをキャンセルし、ニュージーランドを離れたと報じられている。

ポージー・パーカーの名で知られるケリー=ジェイ・キーン=ミンシャルは、土曜日の午前中にオークランドで講演する予定だった。物議を醸した英国のジェンダー活動家は、数千人と推定されるトランス権利推進派の群衆に囲まれ、講演者の支持者を大幅に上回った。彼女は、ブーイングや罵声を浴びせられ、トマトジュースをかけられた後、発言する前にイベントを去った。

キーン=ミンシャルのニュージーランドでの講演は、到着前から大きな物議を醸していた。それ以前にオーストラリアで行われたイベントには、白人至上主義団体が参加・支援し、ナチスの敬礼を繰り返しながら街頭行進を行った

また、多くのLGBTQ+の権利団体が、彼女が公の秩序を脅かすという理由で、ニュージーランドの入国管理当局に彼女の入国を拒否するように働きかけていた。金曜日、ニュージーランドの高等裁判所は、キーン=ミンシュルの入国を許可した決定は合法であるとの判決を下した。

マイケル・ウッド移民相は金曜日の声明で次のように述べた: 「多くのニュージーランド人と同様、私もケリー=ジェイ・キーン=ミンシャルがニュージーランドに足を踏み入れないことを望んでいる。また、白人至上主義者を含む、最も卑劣な人々やグループと接触していることに懸念を抱いています。」

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読者諸氏もお気づきのように、この記事では何度となくパーカーのことを「反トランス」とか「白人至上主義」とか言っているが、彼女は反トランスでも白人至上主義でもない。オーストラリアでニオナチが登場したのも、彼女のイベントに招待されて参加したわけではなく、TRAが抗議のためにやってきたのと同じようにニオナチもこの場を使ってTRA攻撃をしようとやってきただけで、イベント主催側とは無関係である。ニオナチを惹きつけたのはパーカー達ではなくTRAの方なのだ。

ニュージーランドは移民相の発言でもわかるようにパーカー達のことを最初から快く思っていなかった。彼女が到着する数日前からメディアも彼女がいかに危険人物であるか、白人至上主義であるかを宣伝し、イベントでの暴力を煽っていたのである。そうしておいて彼女のイベントでは暴力沙汰が起きるから歓迎できないとかやるのは、左翼の常套手段だ。

アメリカでも保守派の講演者が大学キャンパスなどで講演をしようとすると、講演者を黙らせようと非常に暴力的な抗議者たちがあつまる。それで大学側は「あなたの講演には警備のお金がかかるのでお断りします」という口実で保守派講演者に話をさせないことが多々起きる。もし大学側が当初からどんな講演者に対しても抗議活動をやった学生はその場で一学期間の停学処分に処すくらいの強気な態度をとっていればこんなことは起こりようがない。だが大学側も保守派講演者に少なからぬ敵意をもっているため、わざと過激派学生たちを煽る行為を取るのである。

本来であれば、ニュージーランドのメディアはテレビ番組にパーカーを招待し、彼女のやっているツアーの主旨について色々質問し、白人至上主義団体に関しても彼女の口から説明させるべきなのだ。しかしNZのメディアがそれをしないのは、彼等も100%TRAの味方だからだ。

しかし、このようにパーカーを反トランス扱いすることはトランス活動家にとって良いことなのだろうか?

私は当初パーカーの「女にしゃべらせろ」ツアーには批判的な考えを持っていた。それは、こんなことをやってもトランス活動家の横暴に虐待されている女性の声を広めることには効果がないと思ったからだ。パーカーの集会に集まる女性達の数はせいぜい数百人。しかも公民館のような場所を借りずに野外広場などでの集会ばかりである。ちょっと有名なユーチューバーのオフ会のほうがよっぽども人が集まる。こんなことをやって何の役に立つのだろうか?

そして何故TRAはパーカーを無視しないのだろうか?彼女のユーチューブチャンネルには多くの視聴者がいるかもしれないが、こんな集会放っておいてもどうということはない。TRAが騒がなければ彼女がNZに来たことさえ話題にもならなかっただろう。それなのに何故千人ちかい数で集まって、女性達に暴力を振るわなければならないのだろうか?

考えてみれば、NZメディアも馬鹿である。パーカーを何か非常な危険人物かのように悪者扱いして、TRAの暴徒を焚きつけることにより、パーカーよりもTRAのほうが過激で乱暴な活動であることを証明してしまい、かえってTRAのイメージが悪くなるような気がする。TRAの狙いは誰も気が付かないうちに自分らの好き勝手な法律を通してしまうことにあるはずで、たかが一人のイギリス人女性が来たからと言って大騒ぎしてみてもまるで意味がないと思う。

もっともNZはすでに十分TRAの支配下にあるので、その権力を誇示するためにTRAに立ち向かう生意気な女たちはこうなるのだという見せしめをしているのかもしれない。


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子供のトランスジェンダーは性転換治療で幸せになれるのか?アメリカ初の子供トランススターの悲劇

アメリカでは8年くらい前(2015年)からジャズという女子を自認する少年のトランスジェンダーとしての生活を記録するリアリティーTV「I am Jazz(私はジャズ)」が放映されている。この番組は結構人気があり、エピソードを一度も見たことのない私でも彼の名前と顔は知っているほどだ。

私はこの番組を数年前にちょっとだけ観たことがある。まだ彼は12歳くらいだっただろうか。その時彼は母親に向かってスケジュールがきつすぎると文句を言っていた。彼はアメリカ初の子供トランス活動家として、あちこちで講演したりインタビューに答えたりしていたので、それが忙しすぎるという話だった。だいぶ昔のことなのでうる覚えだが、母親は「自分でやりたいと言ったんでしょ」と嫌がる息子に無理矢理講演をやらせようと説得していた。「言ってないよ、やりたいなんて」そして彼は母親に「ハッピーピルを頂戴」と言った。ハッピーピルとは精神安定剤のことだった。こんな子供が精神安定剤を常飲しているというのは普通ではない。

彼はその後思春期ブロッカーを摂取し女性ホルモンを経て、2年くらい前に去勢手術をした。思春期ブロッカーのせいで、彼のペニスは大人のそれのようには育たず、ペニスを裏返しにする手術には皮膚がたりず、最初の手術は失敗した。後にその失敗を直す手術をし、今はなんとか普通に暮らしているようだ。

しかし彼の精神状態はお世辞にも安定しているとは言えない。ここ1年ぐらいで鬱のためか食べ過ぎで体重が倍に増えてしまった。それまではまあまあ可愛かったのだが、今は完全に肥満体。時々ネットに上がってくる彼の最近のビデオを見ても、とても彼の大学生活は幸せそうには見えなかった。

そして今日またツイッターに上がってきた動画では、彼は母親に泣きながら、自分が自分だという気がしない、自分が自分だという気がしたことは一度もないと訴えていた。

なんという悲劇だろう。

トランス活動家たちは、性違和のある子どもにとって一番の治療は性転換だと言い張ってきた。子供の思いを肯定せずに治療を拒否すれば子供が自殺する恐れがあるなどと親たちを脅かして来た。だが子供のうちからトランスジェンダーとなった子供たちは、果たして大人になって幸せになれるのか?

それについてマット・ウォルシがこんなことを言っている。子供のトランスなどという概念そのものが新しすぎる。私が子供のトランスなんて話を聞き始めたのも2015年くらいが最初だった。だから子供時代にトランスした若者が大人になって幸せになっているか後悔しているかなんて今は未だ分からない。言ってみればトランス専門医たちは子供を実験台に使っているようなものだ。

2015年くらいから徐々に子供たちの間でトランスジェンダーになることがすべての悩みを解決できるという考えが広まり始めた。特にソーシャルメディアの発達で思春期の少女たちがトランスになることで人気者になれるとか、周りのみんなもやってる、などという浅はかな理由で不可逆的で危険な治療に及び始めたのだ。

また若い母親たちが、(特にちゃんとした男性パートナーが居ない女性)2歳児や3歳児をトランスだと言い張り、子供に危険な道を歩ませようとし始めたのもこの頃からだ。

最近になって、14~5歳から自分はトランスだと思い込み乳房を除去したり子宮まで摘出してしまった少女たちが20歳にも満たないのに、不可逆的な措置を取ってしまったことを深く後悔して涙で訴える動画を多く観るようになった。

この子たちが失くしたものを取り返すことは出来ないが、せめてこれ以上の犠牲者を出さないように、我々大人がしっかりしなくてはいけない。ただ、去年今年と共和党知事や州議会があちこちの州で子供の性転換治療を禁止する法律を通している。言ってみればこれは競争だ。トランスジェンダリズムの毒牙に子供たちがかかる前に全国でこの野蛮なプラクティスをやめさせる必要がある。これ以上の犠牲者を出してはならない。


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武漢ウイルス、最初から仕組まれていた政府と製薬会社の陰謀 その4 隠ぺいされたワクチンの危険性

さてビデオ紹介最終回は、いかにしてワクチンの危険性が隠蔽されたかという話をしよう。ここで一応このビデオの制作者についてお話しておくべきだろう。このビデオの制作者はNTD(New Tang Dynasty)ニュースという反中共の脱中国法輪功信者たちが始めた保守系の情報機関である。無論制作者のバイアスはある。注目すべきなのはコロナワクチンの危険性を暴露するというよりも、ワクチン開発段階から始まり配給や副反応やその効果に至るまで、真実が国民から隠されたまま強制的に摂取が進められていったことにある。

その前に、何故国は初期治療の効果を過小評価しワクチン一辺倒の政索を取ったのかという点についてもう少し言及しよう。ピーター・マカラ医師が言っていたように、医学は色々な面から研究がされるべきであり、治療方法の研究とワクチン開発は双方相反するものではない。どちらかをやったからどちらかはやるべきではないというものではないはずだ。

例えばインフルエンザのワクチンは打つひともいれば打たない人もいる。打っても別な株に感染して病気になる人もいる。だからといってワクチンを打っていない人が病気になっても施すすべがないなどということはない。治療とワクチン投与は並行して行えばいいはずだ。それなのに何故CDCは初期治療にこうも消極的で、民主党知事の州などは初期に効果をみせたイベルマクチンやハイドロクロロキンの処方を禁止するほどの極端な措置を取ったのだろうか?

その目的はただ一つ、人々に恐怖心を植え付けることだ。

もし武漢ウイルスが普通の風邪や、最悪でも悪質なインフルエンザ程度のものだと人々が思ったら、国民全員がワクチンを待ち望むなどということになっただろうか? ましてや国民に義務化させることも出来なかっただろう。もしCOVIDに罹っても初期の段階で一錠せいぜい100円くらいの薬を飲めば数時間後には症状が消えてしまうなどということになったら、製薬会社は全く儲からない。

だから製薬会社としては一旦COVID19に罹ったら先ず助からないという印象を人々に与える必要があった。初期治療を控えてベントレーターを突っ込んで患者を見殺しにして大量の死者を出して人々を恐怖に陥れたのは計画的にされたことだった、というのがこのビデオの主旨だ。

ご存知のようにワクチンが危険かどうかという話はあちこちで隠蔽されてしまった。ツイッターなどはイベルマクチンやハイドロクロロキンの話をするだけでアカウントが凍結されたりツイートが削除されるなどした。ましてやワクチンの危険性など唱えた日には、陰謀論者としてのレッテルを張られ、マカラ医師など初期治療の重要性を唱えた医師らは病院から解雇され、彼のウィキペディアには陰謀論者という注意書きが付くほどだった。

マカラ医師や他の医師たちは初期治療に関して議会で証言をしたが、その時彼らはワクチンについては何一つ述べなかったので、その話題にさえ触れなければ自分らは安全だと思ったという。ところが議会証言をしたり論文を発表したりした科学者や医師たちがどんどんと職場を失ったり、人によっては医師のライセンスが剥奪される危機にまで追い込まれた。

それでは当のワクチンの問題点を考えてみよう。

先ずワクチン開発時の臨床調査だが、普通新薬の効果を調べるためには薬を服用した人とプラシーボ(薬品を含まない無害な成分)を受けた人達に分けるものだが、この実験ではほとんどの人がプラシーボを受けておらず、ほぼ全員がワクチンそのものを投与されたという。

デイビッド・マーティン医師によれば、これは臨床検査のプロトコルに完全に違反するものだという。

すべて、なにもかもが21CFRに違反するものなのです。これは明確な事例であり、足りない情報はないのです。(ワクチンを義務化した)すべての州の全ての郡の政治家や役人たちが人々に違法な臨床実験を行ったのです。

マーティン医師は、刑事民事の法律をいくつも破っている彼らのいうことを未だに我々は聞いているのだ、それを我々は考えてみるべきだという。

ではmRNAワクチンの発明家であるロバート・W.マローン博士の話を聞いてみよう。もしmNRAワクチンの専門家がいるとしたら、彼ほどの専門家は世界広しと言えども一人もいないのである。しかし博士は最初からこのワクチンには懸念を抱いていた。そして博士は今すぐこのワクチン投与はやめるべきだと訴える。下記はマローン博士及びその同胞の医師たちによるCDCに向けた声明文の一部だ。一部DeepL翻訳。

我々はここにCOVID19の実験的な遺伝子治療はデータでも確認できるように、終了しなければならないと宣言する。

我々は、これらの製品が現在も将来も、その遺伝子治療製品として規制されることを強く推奨する。そして、これらの薬剤の審査・承認にFDAの遺伝子治療科学者や委員会の公的な関与を求め、5年間の最低試験期間を再確立し、緊急使用認可を停止することが必要であると考える。そして、COVID 19に使用されるすべての新規製品について、FDAの完全な認可を要求する。

我々はmRNA異常ベクター遺伝子治療注射を受けた何百万人もの人々の死と損害の実際の原因について調査が行われるべきであると強く勧告する。 我々は遺伝子COVID19ワクチンが引き起こした害は益よりもはるかに大きいことを認めなければならない。特に若い健康な人たちにはこのワクチンは害あって益は全くゼロであることを認めなければならない。 このワクチンは治療可能で治療不可ではないCOVID 19の感染症を減らすことはできない。さらに言えば、最新のデータでは、ワクチンを接種した人の方が、接種していない人よりも感染して病気になり、死亡する可能性も高いことが実証されている。

これは衝撃的なことであるが、これがデータで示されていることなのだ。 今データが示しているのは、実験的な遺伝子治療であるワクチンは、あなた自身だけでなく、あなたの子どもたちにもダメージを与える可能性があるのだ。 心臓、脳、生殖組織、肺にダメージを与える可能性があるだ。この中には、浸透性障害や免疫系も含まれる。

何故政府はこんな危険で効果のないワクチンを強く国民に押し付けているのか。残酷な話だが、これは金だ。

私はアンソニー・ファウチ博士の名前が出た頃から、ワクチン一辺倒の政索はファウチのような役人の私服を肥やすことに使われるに違いないと考えていた。ファウチのような政府機関の人間が製薬会社と結託して、ワクチンが売れれば売れるほど会社も役人も儲かるシステムがすでにできているからだ。

繰り返すようだが、格安な治療薬で治ってしまう病気など誰も高い金を出してワクチンを打とうなどとは思わないだろうし、政府がワクチン開発や配給に多大なる金を使うことの必要性も感じないだろう。ワクチンは税金で賄われているから市民への負担はないなどとナイーブなことをいう人もないはず。税金は市民の負担だ。

この間プロジェクトバリタスの潜伏取材で、ファイザーの役員がわざと新型ウイルスを広めてワクチンを売る調査が行われているなどと口を滑らしていた。これが本当かどうかは分からないが、ここ3年間の様子を見るにつけ、さもありなんと思わざる負えない。

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さて余談だが、ここで私自身の体験を書いておこう。

私は2021年の5月にワクチンを二回受けた。ワクチンが配給になった当初で、職業柄私は優先順位が高かった。当時私はワクチン効果を信用していたので、他の人より早く打てることが嬉しかった。それで嫌がる主人を説得して無理やり主人にも打たせた。

しかし2022年1月に職場でクラスタが発生し私も羅漢した(検査が出来なかったので100%確信はできないが。)2021年の中頃からロックダウンが緩和され、12月になると人々はそれまで延期していたホリデーシーズンの帰省や家族とのパーティなどを行ったせいだろう。この時発病したのは家族では私だけだった。

その後一年近く経った2022年去年の暮、私は再び羅漢した。直前に胃痛で救急病院に行った時にうつされたのではないかと思う。その時は先ず主人が発病。そして私と家族全員発病。短期間だが一緒に居た叔母にも感染した。私たちはワクチンを二回打っていたし、叔母はその直前に4度目を打ったばかりだった。しかも叔母は81歳という高齢で糖尿病という持病まである。私は私で8月に心臓の手術をしたばかり。

しかし私たちの病状はどれも軽症で三日ほど軽い風邪を引いた程度で治ってしまった。これがワクチンの効力のおかげなのか、オミクロン株の弱体化のせいなのか、我々に判断するすべはない。

今更思うが、私たちは武漢ウイルスの初期の頃に感染しなくて本当によかった。まだウイルスが強度だった頃に感染していたら重症になっていたかもしれない。カリフォルニアでは初期治療はしてもらえず自宅待機中に死んでいたかもしれない。よしんば病院に行っても、ベントレーターを突っ込まれて放置されていたかもしれない。ボディーバッグに詰めこまれていたかもしれないのだ。

政府と製薬会社の陰謀はあったのだろうか?

武漢ウイルス政策は今世紀最大の医療スキャンダルとして歴史にのこるのだろうか?

多分私にはそれを知ることは出来ないだろう。


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