反人種差別運動は武漢ウイルスの特効薬、ふざけるな!

今朝、私は信じられない記事を見た。NPRが極左メディアなのは知っていたけど、ここまでひどいとは。これまで散々、個人空間を守れだマスクしろだの家に閉じ籠ってろだのいってた「専門家」の連中が、いざ左翼暴動が起きたら、「いやあ、まあ野外での感染の危険性はすくないしい、、あんまり怒鳴ったりとかしなければ、デモ中にソーシャルディスタンスも難しいしい、」とか言い出す始末。

しかし世界的蔓延中にあつまる危険性が人種差別への抗議への障害となってはいけない、と何十人もの公共保険及び病気の専門家たちが抗議デモを支持する公開手紙で発表した。

「白人至上主義はCOVID-19以前に公共健康に致命的なものだ。」と手紙にはある。

アメリカの経済をずたずたに破壊しても感染を防がねばならぬと主張していた「専門家」さんたちが、白人至上主義と戦うためなら感染の危険を冒す価値があるとかいいだしやがったのだ。ふざけるな!

お前らは感染症の専門家かもしれないが、人々がどんな生活をするかをいちいち指図する資格などない。どんな行動が価値があって、どんな行動が価値がないかなんてお前らに決める権限はないのだ!

お前ら専門家の指図に従って何週間も経済的大打撃を受けながら自粛を強制された小売店の人々。やっと解除になって仕事が再開できると思っていた矢先に暴動が起きて在庫を略奪され挙句の果てには店まで破壊され全焼された商店街のひとたちに、お前ら専門家はどの面下げてデモを支持するとか言えるんだ?デモのためなら個人空間を破ってもいいと言えるんだ?

ふざけるな!

もう二度とお前ら「専門家」のいうことなんか聞かないからな!


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アメリカは白人至上主義国などではない

今回の暴動のことで、またまた左翼メディアはいかにアメリカが白人至上主義で常に黒人を差別しているかというプロパガンダをガンガン流しているが、40年間アメリカに住んでる私が言わせてもらう。アメリカは白人至上主義国家などでは絶対にない!

聡明な読者諸氏にはお解りだろうが、国を挙げての白人至上主義というのは1960年代のアメリカ南部のジム・クロー法や旧南アフリカのアパルトヘイトのようなものを言うのだ。

当時のアメリカや南アフリカでは「黒人を差別しなければならない」という法律があった。それがどんなものだったかを具体的に言うならば、黒人は才能があっても白人と同じ仕事には就けない。よしんば同じ職場で同じ仕事に就けたとしても、給料が白人の75%とか不公平なものだった。学校はと言えば、黒人は白人と同じ学校へは通えず、黒人の学校は白人の学校のような設備も整っていなかったりした。住宅も黒人が入れない住宅街やアパートなどがあったし、ナイトクラブやホテルなどでも黒人の芸人が出演しているのに当の本人たちは客としては入れないなどという施設がいくらもあったのだ。

今のアメリカではそんな法律はない。いや、それどころか、今は人種差別をしてはいけないという法律があり、普通の職場やレストランやホテルなどで人種差別をしたという嫌疑がかかれば、実際に差別をしていなくても経営者が自分らの無実を証明しなければならないという状況になっている。

拙ブログでも何度も書いた少数民族優遇法であるアファーマティブアクションなどは、人種差別をすまいという考えが行きすぎて、かえって白人や(何故か東洋人)が差別されるという悪法である。

しかしそれではどうして何年かに一度は黒人が中心となった人種暴動などというものが起きるのかと皆さんは不思議に思われるだろう。そのわけは民主党の政策にあるのだ。

聡明な読者諸氏はもうお気づきだろう。黒人及び少数民族が多いのは得てしてリベラルと言われる民主党が政権を握る州や都市である。そして黒人による犯罪や低所得者が多いのもこうした州なのだ。民主党は常に自分らは少数民族の味方だ、自分らこそが少数民族を救うのだと謡っている。しかし彼らは少数民族が豊かになるような政策はひとつも取ってきていない。いや、それどころか、常に黒人達が底辺で苦しむように弾圧していると言ってもいい。

民主党のやり方は貧しい黒人たちを生活保護というエサでコントロールしているのだ。民主党は黒人たちに「あんたたちは差別されている。頑張っても無駄だ。生活保護のお世話になるのが一番いい生き方なのだ。」と教え込んでいるのだ。そして犯罪にしたところで「あんたたちは差別されてる、まっとうに生きても無駄だ、犯罪起こすのも正当な抵抗だ。警察に逮捕されるのは人種差別のせいだ」といって犯罪を奨励しているのだ。

民主党政権にとって貧乏人や犯罪者は問題じゃない。こういう人達は政治に興味がない。勤勉で自立心のある人ほど民主党にとって邪魔な存在はないのだ。だから親のすねをかじっている子供のように、黒人及び少数民族を無力なまま飼いならしておきたいのである。本当の人種差別者は民主党の方なのだ。

右翼保守に人種差別者が居ないとは言わない。だが左翼による人種差別は右翼保守の比ではない。10年くらい前に流行った都市占拠運動でもリーダー格は白人男性のみ。女性や黒人やその他の少数民族は単なる歩兵だった。都市占拠の時は女性たちが性暴力を受けたりもした。アンティファ連中も同じことだ。反人種差別だの反ファシズムだのは単なる看板。本質は男尊女卑の人種差別者の集まりだ。末端で暴力沙汰を起こすのは黒人でもリーダー格はすべて白人。

以前にも書いたが、リベラルな黒人達が白人を信用しないのは、こういう偽善者の白人とばかり付き合っているせいだろう。

まとまりがなくなってしまったが、今ツイッターでとてもひどい話を見たので貼っておく。サンタモニカで長年経営されていた日本人経営のお寿司屋さんが暴徒に放火され全焼した。略奪者たちは消防隊の消火作業を妨害。


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アメリカ軍隊がアメリカ市民に銃を向ける日、窮地に立たされるトランプ大統領

先日ホワイトハウス前に作られた臨時のフェンスを暴徒たちが取り除き、シークレットサービスをはやし立てるという騒ぎが起きた。トランプ大統領は昨日、アンティファを含む国内テロリストには断固たる対処をする、そのためには軍隊の動員も辞さないと発表した。そして本日、遂にホワイトハウス前に軍隊が出動した。

これは由々しき事態である。読者諸氏がご存知だと思うが、私は政府による独裁は断固反対な立場だ。しかし大統領の尊厳は守られなければならないし、法と秩序は自由社会の基盤である。

アメリカという国は常に軍隊は外敵と戦うものであり、国民を弾圧するために使われてはならないと考えて来た。だからこそ国民は政府の独裁と戦うために個々人が銃で武装する権利が保証されているのだ。

しかし今回のように、大多数の国民の意思に反して一部の過激派が暴走した場合はどうすればいいのか。一部とはいえ広域に広がり大量の人間が動員された、言ってみれば革命のようなことが起こりつつある場合、政府はそうした行為を放っておくわけには行かない。なぜならこれを放置すれば、アメリカで内乱が起きてしまうからだ。

すでに警察の手が行きわたらなくなった地域で、一般市民が銃を構えて略奪者と戦うという例が起きている。1992年のLA暴動の時も韓国人商店街の人達がライフルを持ち出して屋上から略奪者をけん制した例もあるように、今回も多くの市民が自分のものは自分で守るという姿勢を見せ始めているのだ。こうなってくると警察はいったい誰が味方で誰が敵なのか見境がつかなくなる。内乱は絶対に避けなければならない。

私はメディアの報道の仕方に非常に腹を立てている。奴らはアンティファが左翼だから、左翼の味方をしようと略奪者の暴力を煽っている。メディアのアホどもは解っていない。アンティファの目的はアメリカ崩壊だ。単にトランプを引き下ろすことだけが目的ではないのだ。それに、メディアのアホどもはトランプの強さも理解していない。トランプはアンティファめがけて武力で応戦することも辞さない覚悟だ。そうなったらアンティファやメディアに煽られて騒ぎたいだけの馬鹿市民が無意味な死を遂げることになるのだ。例え死ななくても連邦政府にたてをつけば、20歳やそこらの思慮分別のつかない若者が一生を無駄にすることになるのだ。

アンティファ連中は自分らは遠くから高みの見物をするだろう。実際に前線に立って軍隊の矛先を向けられるのは狂気に酔った純粋だが愚かな若者たちだけだ。そうやってアメリカ市民に銃を向けたトランプ大統領がファシストとして責められ失脚することをメディアもアンティファも目論んでいる。

だがそう簡単に事は済むだろうか?

メディアもアンティファも、そして民主党も勘違いしているが、アメリカは彼らが思うほど左に傾いていない。いや、それをいうなら多分口には出さないがほとんどの国民は法と秩序を守る保守に傾いている。今回のロックダウンでひどい目にあったのは中小企業。ロックダウンをなるべく早く終わらせようと努力していたのはトランプ大統領。アンティファ扇動の略奪で一番被害を受けているのが同じ中小企業だ。それをやっつけようと努力しているのがトランプ大統領。

働き者の善良な市民は破壊しか興味のない左翼や民主党に寄り添うだろうか?それとも私こそが法と秩序だと豪語するトランプ大統領を支持するだろうか?

アンティファの狙いはトランプ政権の軍隊に国民に発砲させ、そらみろトランプ政権はファシストだ、とやりたいのだ。だが私は信じたい。アメリカ国民はアンティファやメディアが思うほど馬鹿ではないと。奴らの作戦にそう簡単には乗らないことを。


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平和なデモ行進がアンティファテロリストに乗っ取られている現実

今回アメリカ中で起きている暴動は27年前にロサンゼルスで起きた暴動とは違う。1992年にロサンゼルスで起きた暴動は前年にロドニー・キングという犯罪者を取り押さえた警察官数人が傷害罪で裁判になっていたのが(キングは大した怪我も負わなかった)、全員無罪という判決が出て、怒った黒人達がロサンゼルス警察署に集まって抗議デモを始めたことがきっかけだった。当時の検察長官は警察署の防御にばかり気を取られてダウンタウンで始まった暴動を初期の段階で対処しなかった。おかげで町中に暴動が広がってしまったのだが、暴動で騒いだ人達のほとんどは黒人で、なかには無関係なヒスパニックが混ざっていたが。

今回のジョージ・フロイドの事件は実際に警察官の理不尽な暴力によりフロイドは死に及んだ。しかしキングの時と違って誰も警察官たちの行為を弁護していない。警察官たちはすぐに警察を首になり殺人犯として起訴されている。地方政府も警察署もこれら警察官の行為を糾弾している。抗議者たちはいったい誰に抗議しているのだ?私はBLMの抗議は全く無意味だと思うが、それでも平和な抗議デモならどれほど馬鹿げたデモでも彼らには自分らの意見を表現する自由はある。憲法がそれを保証している。

問題なのはその平和的な抗議デモが暴力的な過激派左翼のアンティファに乗っ取られてしまっていることだ。この暴動が単なる人種問題の抗議でないことは、略奪者の人種配分を見ているとよく分る。たしかに略奪をしている輩の大半は黒人だが、結構な数の白人も混じっている。

私が見たビデオで店を守ろうとした小売店の経営者を押し倒して頭を蹴っていたのは白人男だった。彼らは黒人への暴力に抗議をしてるBLMの人間ではなく、デモを悪用して外部から集まって来たアンティファ(ほぼ全員白人)の連中だ。マスクをした白人女が「BLM」と落書きをしているのを、そばにいた黒人女性が止めようとしているビデオもあった。「やめて、そんなことしたら黒人のせいにされる!」と。

これらの輩は、ロックダウンを抗議して武装してミシガン州の議事堂に集まった右翼保守の人々とは全く違う。保守派抗議者は武装していたが全く暴力沙汰を起こさなかった。メディアは最初、暴動は白人至上主義者の仕業だと報道していたが、あまりに多くのビデオが出回ったのでそんな嘘はすぐにばれてしまった。

オレゴン州のポートランド市でずっと騒いでいたアンティファ連中のことを、地元の突撃リポーター、アンディ・ノーがずっと報道してきたのを大手メディアはずっと無視してきた。左翼の芸能人らは未だにアンティファを応援して、逮捕されたアンティファ連中の保釈金を払ったりしている。だが、今回のことで多くのアメリカ人がアンティファの正体に気づいたのではないだろうか?

特にダウンタウンの商店街は、武漢ウイルスで一時閉店を余儀なくされていた小売店や中小企業が、やっと閉鎖解除で再開店できると楽しみにしていたのに、商品を略奪されたあげくに放火されて店を破壊されてしまった。彼らの無念を思うと腸が煮えくり返る思いである。略奪だけなら理解もできる(決して許せない行為だが)、だが何故店を崩壊したり破壊したりしなければならないのだ?

トランプはアンティファをテロリストグループと指定すると発表した。ここでトランプがどのように法と秩序を取り戻すかによって、アメリカの未来が決まるのだ。親分、頑張ってくれ!


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ツイッターよ、お前もか!中共の魔の手が伸びるソーシャルメディア

もう4~5年前からフェイスブックやユーチューブ(グーグル)による言論弾圧はひどくなっていた。つい先日も武漢ウイルスについてロックダウンに疑問を示すベイカースフィールドの医師たちによる記者会見ビデオが「誤解を招く情報」とかいう理由で削除されてしまった。ユーチューブの会長は武漢ウイルスについてWHOの見解と反する情報は誤った情報として検閲すると公言していた。WHOの見解とはつまり中共の見解だ。

先日ツイッターもまた偽情報を厳しく検閲すると発表した。しかし何が正しく何が誤った情報であるかをツイッターはどのように判断するのだろうか、と思っていたらその答えがはっきりした。こちら大紀元(エポックタイムス)の記事より。

ツイッター、中国系AI学者を独立取締役に就任 共産党プロパガンダ増加の懸念

顔認証システム開発の中国AI学者・李飛飛氏が、ツイッターの独立取締役に就任した。写真は2018年10月、カリフォルニア州で開かれた米技術系誌「Wired」主催の講演会に参加した李氏(GettyImages)
顔認証システム開発の中国AI学者・李飛飛氏が、ツイッターの独立取締役に就任した。写真は2018年10月、カリフォルニア州で開かれた米技術系誌「Wired」主催の講演会に参加した李氏(GettyImages)

ソーシャルメディア・プラットフォームのツイッター(Twitter)は5月11日、中共ウイルス(新型コロナウイルス)の流行の誤った情報を取り締まると発表した。同日、人工知能分野で著名な中国の学者・李飛飛氏(リー・フェイフェイ、43)が独立取締役に就任したことも発表した。李飛飛氏は過去、中国ハイレベル人材招へい計画「千人計画」に参加し、中国共産党思想を掲げていたことがあるため、ツイッターの独立性に悪影響を及ぼす可能性がある。

ツイッターは11日発表のプレスリリースで、新たに独立取締役に就任する李飛飛氏について、「彼女のAIに関する専門知識は、ツイッターの多様性にプラスの変化をもたらす」と書いた。 

同日、ツイッターは、誤解を招く情報を取り締まるため(強調はカカシ)の新たな措置を発表した。これは、検証されていない情報や物議を醸している情報を含むツイートに注意書きを追加したり、深刻な被害をもたらす可能性のある誤解を招く情報の削除を行う。ツイッターは、まず初めに、ニセ情報対策として中共肺炎(新型コロナウイルス肺炎)の流行についてのツイートを対象にするという。

ツイッターにおいて、李氏の独立取締役としての役割と、ニセ情報取り締まりの新規定について何の関係があるのかは説明されていない。 しかし、過去には「千人計画」に参加し、中国の技術開発の国家プロジェクトに加わった経歴のある李氏について、外部で人選の見直しを求める声が上がっている。(略)

2009年に中国市場から撤退したグーグルだが、2017年のグーグルによる中国AIセンター設立は、「本格的な中国回帰」と報道された。また、李飛飛氏が2017年のAIセンター共同所長就任のスピーチで、中国共産党が多用するスローガンである「不忘初心(初心忘れるべからず)」を使用し、「中国己覚醒(中国はすでに目覚めた)」と称賛の言葉を口にした。

どうしてアメリカのソーシャルメディアってのはこう中共よりなのだろう。李飛飛に検閲させるなら中共に検閲させるのと変わらないではないか。そのうちツイッターで武漢ウイルスなどという言葉使いをしたら口座が凍結されるなどということになるのだろうな。

削除とまではいかなくても、中共に関する批判ツイートをすると訳の解らに中国人に付きまとわれることがある。私は3回くらいこれをやられた。最初は付き合って何回かやり取りしたが、もしもこれが中国人工作員だったら怖いのでブロックした。あとの二回はほぼ何も言わずにブロック。こんな奴らに何を言っても無駄だからね。

しかしこうやって言論は弾圧すればするほど人々が中共への反感を持つ。先に削除されたベイカースフィールドの医師たちのビデオはダウンロードした人たちが消される度にアップロードしているため、すでに何百万回の再生がされ、非常に多くの人の目に触れてしまった。黙っていれば話題にならず数千回で忘れ去られていただろうに。

旧ソ連では大本営放送がメディアを仕切っていたが、それでも人々は違法にプリントしたりコピーしたりして正しい情報を水面下で読んでいた。ネットの時代、いちどアップした動画や情報はどれだけ検閲しようが消え去ることはない。誰かが見つけて情報を流すだろう。

中国共産党もアメリカ左翼も人々の言論を弾圧し思想をコントロールしようとしている。だが彼らは成功しない。彼らの策略はすぐに表ざたになり人々は中共の悪どさに気が付くだろう。


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「危険で無責任!」答えになっていない武漢ウイルスの致死度はインフルエンザと変わらない説への反論

昨日紹介した、自宅謹慎を解くべきだとしたカリフォルニア州の二人の医師の話だが、予測した通り、彼らの主張は危険で無責任だとか、科学に基づいていないとか、感染症の専門家でもないたかが町医者が金儲けのためにいい加減なことを言ってるとか、ひどい批判が続いている、アメリカの救急医療を代表する二つの団体The American Academy of Emergency Medicine (AAEM) とthe American College of Emergency Physicians (ACEP)がエリクソン医師とマシヒ医師の発表を強く非難するという合同声明文を発表した。

この声明文では両医師の発表を「無責任で未試験な黙想であり、医療社会の意見を反映するものではなく、現在のCOVID-19に関する科学や疫学と一致しないものである」とし両医師の見解を「強く非難する」としている。

主流メディアは両医師の見解はすでに間違いだと証明されているとか全く信頼性がないものだと報道しているが、単に専門家たちと意見が違うということだけでは「間違い」でも「信頼性のないもの」ということにはならない。両医師の調査結果の何が間違っているというのか、どうして信用できないのかをはっきり示さなければ、単に彼らの意見を非難するだけでは何の議論にもなっていない。

だいたいメディアは専門家、専門家、というが、その専門家たちが今まで言ってきたことは矛盾と間違いだらけではないか!

WHOは当初、この病気は人から人には感染しない、マスクは役に立たない、人の行き来を遮る必要はないと言っていた。彼らは国際的な専門家の集まりのはずだ。そして蔓延が防げなくなると、突然アメリカの専門家たちは何百万人という死者が出ると言い出した。ニューヨークでは人工呼吸器やベッドが足りなくなると大騒ぎ。

だが現実は、病人はそれほど出ず、医療器具も病院もきちんと足りて海軍が病院船まで派遣したのに結局使わずに帰ってもらうという現状。専門家のモデルでは今頃何百万のアメリカ人が死んでるはずなのに、そんなことにはなっていない。

エリクソン医師らも、最初は現状が誰にも解らなかったのでロックダウンという決断が出た理由は理解できる。誰が間違っていたかという話ではなく、今現状のデータをきちんと把握してそれに合った政策に切り替えていくべきだと言っている。

彼らの発表が間違っているというなら、どこがどう間違っているのか「専門家」は説明すべきだ。一介の町医者の言うことだから取るに足らないと無視していいということにはならない。一般市民は家に閉じ込められて経済が破綻しているのだ。なぜいまでもロックダウンが必要なのか、解るように説明してもらいたい。

エリクソン医師は問いかける、「COVID-19のカリフォルニアにおける致死率は0.03%である。これが外出禁止に値するだろうか、これが医療機関閉鎖を値するだろうか、これが人々が職を失うことに値とするだろうか?」

両医師のことを無責任だのなんだのと批判する前に、彼らのこの問に専門家たちは答える必要がある。


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ニューヨークの病院が武漢化している?最前線の看護婦が内部告発

読者諸氏はもちろんご存知の通り、中国では武漢ウイルスの地元の様子を中共の許可なく勝手に報道することを禁じている。もしこの規則を無視して報道した場合には、当局がやってきて市民ジャーナリストたちをどこかへ連行し、彼らの行方は不明となってしまう。

しかしこれは中国の話で、アメリカには言論の自由がある、現場の様子を正しく報道して報復を受けるなんてことはない、と我々アメリカ人は思いたいところなのだ、実際はそうでもないようだ。少なくともニューヨークでは、医療関係者が現場の状況を病院の許可なくSNSに掲載したりすると罰せられたり、仕事を失うなどの報復を受けるという。まずはこのNew York Timesの記事より。

ニュージャージーの大学病院であるジャージーショアユニバーシティーメディカルセンター(JSUMC)で看護婦として勤めるアダム・ウィットさんは、突然病院内への立ち入りを禁止された。病院内ではウィットさんの写真と共に、「この人物はJSUMC敷地内への立ち入りを禁止されている。見かけた人は即刻上司に通報するように」というポスターが貼られた。

何故こんなことになったのかと言えば、事の起こりは数週間前、ウィットさんが代表を務める地元看護士労働組合で、仲間の看護士が病院内での感染を危惧する旨を自身のフェイスブックに書いたところ処罰されたという話を聞いたことから始まる。ウィットさんは上司に一日休暇を取って仲間の公聴会に出席して弁護したいと申し出た。ウィットさんの上司は病院は忙しいので休みは数時間のみにするようにと忠告した。しかし一週間後の3月31日、病院側はウィットさんが無断欠勤をしたという理由でウィットさんを謹慎処分にした。そしてあのポスターの登場となった。

「これは通常のやり方じゃありません。こんなことで『指名手配』ポスターなんてことにはなりません。」

後にウィットさんは無断欠勤を理由に解雇されたが、ウィットさんは本当の理由は彼が何度も病院の安全性について質問したことや、自分のフェイスブックへの書き込みが原因なのではないかと話す。

ニューヨークやニュージャージーだけでなく、全国の民間病院では従業員に個人的にメディアと話をしないようにというメモが配られている。また個人のSNSでも「不適切」な情報を流さないようにと釘をさされている。

現に全国各地で人手不足や働きすぎや危険な労働条件などに関して抗議した看護士たちが次々に解雇されている。

そんな中、本日ツイッターでこんな記事を見つけた。

このビデオの女性は自身は看護婦だが、最前線で武漢ウイルスに携わってはいないと断ったうえで、最前線で働く数人の同僚たちから聞いた話をしている。

彼女曰く、ニューヨーク市内の病院ではICUに運ばれた患者はすべて必要かどうかに拘わらず人工呼吸器を付けられ、それ以上の治療を受けていないという。実際武漢ウイルスには種々の薬が効く可能性があるにも拘わらず、これらの患者にはそうした薬の投与がされていないというのだ。人工呼吸器は必ずしもすべての患者にあった治療法ではなく、本人も苦しいため強い麻酔をかけられるそうだ。そして怖いのが人工呼吸器を付けられた50%の患者が死んでしまう。これは直接ウイルスで死んだのか、呼吸器に耐えられずに死んだのか解らない。

ICUの看護士らは防護服も取り替えず、手袋とマスクを時々取り換える程度だという。看護師たちはICUに入ろうとせず外から偵察しているだけ。個々の患者が必要に応じて適切な治療が行われているという事実は全く見受けられないという。

「患者たちは見殺しにされている」とこの看護婦は語る。

我々アメリカ人はアメリカは憲法に守られた自由主義の国だと信じている。だが、今武漢ウイルスを言い訳に全国各地の知事たちが共産主義の独裁政権よろしく意味不明な厳格な規則を人々に強制している。医療機関の人々が真実を語れない状況を作り出している。

ニューヨークは武漢なのか?アメリカは中国なのか?

こうした政治家たちのふるまいを見ていると、全く解らなくなる今日この頃である。


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武漢ウイルスで暴露された各国の人種差別、どこが一番ひどい?(ヒント:欧米ではない)

一月に武漢ウイルスが中国で流行り出したころ、ヨーロッパ各地で東洋人が人種差別の犠牲になった。アメリカでもマスクをしている中国人女性が殴られたり、スーパーの試食コーナーで東洋人の子供が罵倒されるなどといった事件も起きた。日本でも「中国人お断り」のサインを掲げるレストランなどもあった。しかし、欧米や日本の中国人差別を指摘する人も、何故か国を挙げて外国人を差別しているとある国の悪行には言及しない。環境汚染で欧米を批判しながら、なぜか世界中で一番汚染をしているこの国を無視するのと非常によく似た傾向である。

ちょっと前の記事だが、この塚田真紀子という在米のジャーナリストのコラムなどがその典型だ。

新型肺炎の感染者数や死者数が激増し、ヒトヒト感染も増える中、世界各地で中国人に対するヘイトが高まっている。日本も例外ではないようだ。米紙ニューヨーク・タイムズが、日本では、#中国人は日本に来るな(#ChineseDontComeToJapan)というハッシュタグがツイッターのトレンディングになったと伝えている。

 新型コロナウイルスに対して恐怖を感じているのはわかる。日本の安全を守りたい思いから吐いた暴言もあるだろう。しかし、「#中国人は日本に来るな」という言葉はヘイトスピーチ以外の何ものでもない。あからさまな人種差別発言だ。「桜を見る会」の公文書廃棄問題障害者言及問題に続いて、世界にまた日本の恥が晒されてしまった。

この塚田という人の3月以降のコラムの見出しにも一応目を通したが、中国で「アメリカや日本での武漢ウイルス蔓延を祝う」などという横断幕が飾られたことに関する記事はなかった。

中国の短文投稿サイト「微博(ウェイボ)」に投稿された、中国・瀋陽の飲食店前に掲げられた横断幕の写真(共同) © KYODONEWS 中国の短文投稿サイト「微博(ウェイボ)」に投稿された、中国・瀋陽の飲食店前に掲げられた横断幕の写真(共同)瀋陽市内のおかゆ専門店が「米国の感染状況を熱烈に祝う。日本での感染が順調に長続きしますように」との赤い横断幕を店頭に掲げた。

もっとも塚田さんが出した例も私が上記に出した例も一部の人間が個人的にした人種差別である。これらは決して国が奨励してやれといったわけではない。「どの国でも差別者はいる。みんながみんなそんな人たちではない。一部の人達の心ない行動だけで、その国の人達を判断すべきではない」というのがまあ我々文明諸国の人間が考えることだ。

しかしながら中国はそういう常識が全く通用しない国である。中国で長年住んだことのある人ならだれでもいうことだが、中国では人種差別をすることが普通であって、差別しない人の方が例外だ。さもあらん。中国は政府自らが人種差別を奨励している。中国では反日教育は普通にされているし、愛国無罪とかいって外国人虐待などほぼお咎めなしに行われる。この間の外国人特に黒人虐待など中国では日常茶飯事過ぎてニュースにもならない。

それで外国に知れ渡って世界中から批判を受けて初めて、やり過ぎたようだと気づくという始末。それでも別に悪いことをしたという自覚は全くなにいのだ。中国人が人種差別という時は、中国人が他の人種から差別されることを指すのであって、自分らが他人種を差別することには当てはまらないと思っているのだ。

それでだ塚田真紀子さんのような方々にお伺いしたいのだが、一部の日本人が中国人お断りサインを掲げたりツイッターで中国人差別用語をつかったりしていることが日本の恥だというなら、自分らで武漢ウイルスを広めておきながら、外国人のせいにして白人や黒人を虐待している中国の恥についても、多少なりとも言及するべきなのではないだろうか?

中国大陸人を欧米人や日本人と同じ基準で判断しないのは、塚田さんの心に秘められた中国人差別があるからなのではないのかな?


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トランプ大統領のメディア襲撃、トランプ大勝利

いやあ、月曜日のトランプ大統領の記者会見は残酷だったわ。最近メディアではトランプの武漢ウイルスへの対応が遅れたという批判が出ている。しかしそんな批判を黙って聞いているトランプ親分ではない。トランプは先ずこのビデオを観てくれと言って、色々な主流メディアのジャーナリストたちがトランプの当初の対策を「行きすぎだ」「過剰反応だ」と批判していた映像を編集したビデオを見せた。しかも真ん中でトランプには普段批判的なニューヨークやカリフォルニアの知事がトランプに感謝している映像まで出した。

これを見た記者たちは大激怒。会見後のニュース番組で口々に、これはプロパガンダだ!選挙の広告だ!と言って大騒ぎ。自分たちが実際に言った言葉で言い返されたもんだから腸が煮えくり返る思いだったのだろう。これに関する日本語の記事を探していたのだが、朝日新聞の記事から引用。

 新型コロナウイルスの感染拡大をうけてホワイトハウスで連日のように会見をしているトランプ米大統領は13日、会見中に特注のビデオを上映した。自らの初動の遅れを批判するメディアに反論し、好意的な州知事らのコメントを集めた内容で、米国では「まるで大統領選に向けた広告だ」との声が出ている。

この日の会見の冒頭で、トランプ氏は1月末に中国からの入国制限に踏み切ったことが、米国内の新型コロナの感染拡大防止につながったと強調。続いて会見室の照明を暗くするよう求め、約3分間のビデオを上映した。ビデオは、新型コロナによる差し迫った脅威を否定する医師の声を伝えた1月のテレビ番組や、政権に感謝を述べる知事らの映像などをつなぎ合わせた内容。トランプ氏は上映の理由を問われ、「フェイクニュースが出ているので、訂正してもらいたい」と語った。

 この記事ではビデオの内容が詳しく説明されていないばかりか、「まるで大統領選に向けた広告だ」と言ってるのはトランプ大統領に恥をかかされた記者たちなのだという説明もない。朝日新聞のトランプへの敵意が丸見えである。ライブドアニュースのほうも似たようなもんだ。

トランプ政権が「国家非常事態宣言」を発令した先月中旬以降、大統領は、ほぼ毎日長時間会見を行っている。しかし、この会見は、秋の大統領選に向けた“パフォーマンス”だとの見方が大勢だ。会見は夕方に設定され、各局が全米に生中継で伝えている。再選に向けた支持者集会をウイルス蔓延で開けなくなった大統領にとっては、格好のアピールの場となっている。しかし、この日は度が過ぎた。CNNのホワイトハウス担当、ジム・アコスタ記者は「会見場は、支持者向け集会のようだった」と酷評した。

「“パフォーマンス”だとの見方が大勢」というのは左翼メディアの間でのことで、我々一般人はそんなことは考えていない。また、ジム・アコスタは記者の名を名乗る左翼活動家で、これまでにもトランプ叩きばかりしてる男で、一度トランプの記者会見から追い出されたことがあるくらいだ。

トランプ大統領はやられたらやり返す男だ。メディアのフェイクニュースをそのまま受け流すような男ではない。いい加減メディアはそれに気づくべきだろう。


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中国で黒人狩り、第二派武漢ウイルスを外国人のせいにする中共

今中国では外国人がひどい差別を受けている。外国人はレストランやホテルなどに行かれない。病院にすら行かれない。武漢ウイルスに感染していないと証明できても外国人というだけで公共施設から追い出される。特にアフリカ系黒人に対する差別はひどく、すでに家賃を払ったアパートやホテルから追い出され、レストランにもスーパーにも行かれず街をさまよっている。バスにも乗せてもらえず、文句を言うと警察が来て暴力を振るったりする。これは中共が組織的に行っている人種差別なのだ。なぜ中共はこんなことを始めたのか?

中国で発生した武漢ウイルス、中共の隠蔽のせいで世界中に広がった武漢ウイルス。中国内にいた海外メディアを追い出し中国内では武漢ウイルスによる死者はゼロになったと大宣言。しかし世界中で中国の蔓延が収束したなんて本気で信じてる人間は一人もいない。中国人ですら信じていない。

収束したはずの武漢ウイルスがまた中国で広まったら中共の顔がつぶれる。それで思いついたのが生贄の羊を捧げること。そうだ、武漢ウイルス第二派は中国へ入って来た外国人のせいだということにしよう。今中国に再び広まりつつある武漢ウイルスはすべてガイジンがばらまいているのだ、ガイジンを公共施設から追い出せ!特に黒人は汚い。黒人はアパートからもホテルからも追い出せ、レストランや商店にも入れるな、黒人は国から追い出せ!

となったわけだ。それでもまだ、新規到来者のみ隔離するとかいうのなら話は分かる。今の時期ヨーロッパやアメリカからの渡来者は危ないかもしれないから。だがアフリカ人? アフリカは世界で一番武漢ウイルスが流行っていない場所だ。それで中国での蔓延ピーク時に中国人が疎開していたくらいなのだ。

ジョン・ホプキンス大学ホワイティング工学部によれば、ナイジェリアのCovid-19感染確認者数は305人、死亡者は7人で58人が回復した。4月11日現在。 アザースポーツの記事より

しかも中国が追い出そうとしているのは何年も中国に住んでいる人たちで、武漢ウイルスで都市閉鎖中も故郷へ帰らず中共の命令を聞いて隔離にも協力してきた住民たちである。彼らはずっと中国に居たのだから他所からウイルスを持ち込めるはずはないのである。

だが面目のこと以外眼中にない中共にとってそんな理屈はどうでもいいのだ。悪いのは何もかも汚いガイジンのせいということに出来ればそれでいい。そしてもともとガイジンに偏見をもっていた中国人たちはまんまとその手に乗せられている。

欧米で時々起きる個人的な人種差別が差別だと思っている人は、本当の人種差別がどのようなものであるか、中国の状況をとくとご覧あれ。今後一切武漢ウイルスが中国差別だなんてたわごとには耳を貸さないからね。


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