Scarecrow in the Strawberry Field

本日発見したこのエッセーは、日本のジェンダークリニックに実験訪問し、性同一性障害と診断されるまでにどのような経過が踏まれるのかを体験した人の話しをしよう。ネタバレ！ものすごく簡単。

こちらがNoteに書かれたエッセー、性同一性障害当事者になりました。

著者のみーさんは、自身はレズビアンで、結婚歴もあり数人のお子さんの母親でもある。トランスジェンダーを自認のみで異性として受け入れるべきではないという考えで、特にトランス「女性」の女子空間侵入には大反対している。

愛知トリエンナーレの件で「言論の自由」についての運動に参加したというくらいなので、かなりの左翼らしいのだが、それでも性自認の話をした途端に手のひらを反すように仲間だと思っていた左翼運動家から叩かれ、個人情報をさらされ脅迫を受けるなどの嫌がらせにあったそうだ。左翼ってのは９９．９％賛同してても最後の0.1%で意見が合わないと背徳者としてこき下ろすから恐ろしい。

さて肝心のジェンダークリニックでの体験だが、みーさんの話によれば、初回は受付で相談の内容を記入した後、院長と２０分くらいの会話で終ったという。しかも問診中院長から、、

いきなり『○○歳？けっこういってるねぇ～！！どこまでやりたいの？胸なら今日でもすぐできるよ！』と言われた。

階段状の絵を描き、胸の上に診断、その上にホルモン治療、RLEと続き、一番上がSRS…といった説明をされる。

これまでの生活史を簡単に聞かれ、まずは問診票を書いてきて、と言われる。
「当院で手術を希望する方のみ診療します」という文書と戸籍変更マニュアルを渡され、20分ほどで終了。

女性にとって乳房除去は重大な手術。いやそれでなくても手術をするとなれば身体も心も十分な準備が必要なはず。それを「今日でもすぐできる」ってどういうことだ？

二回目の診察は一か月後で、もらった問診票をもって来院。別の精神科医との診察とはいえ、問診票に書かれた内容の確認のみで、これといった問診はなく、治療の話を盛んにされたという。乳房除去はホルモン治療より先でも後でも良いとのことで、ともかく家族と職場からの承諾をもらってきてくれと言われて、これも20分ほどで終了。

そして三回目の問診。

さらに1か月後。今日は問診票は、名前や生年月日、出生時の戸籍上の性別、婚姻歴やパートナー・子供の有無、学歴・職業、カミングアウトした人・理解者はいるか、普段の服装（男性・女性・両方）、家族構成、どんな家庭だったか、幼少期・思春期・成年後・現在の服装・恋愛対象など、身体の変化への気持ち、性生活、今後ホルモン治療・手術・戸籍変更どこまで希望するか…といった内容。どの質問も選択式か小さな欄。

待合で待っている時に、受付の方に「前回お胸の話があったと思いますが、そちらはどうされますか？」と聞かれ、「もう少し様子を見てからにしたいので、今日は大丈夫です。」と答える。

1時間ほど待ち、前回と同じ医師の診察。家族と職場の理解は大丈夫です、と言うと、すぐ治療の話に。治療もすべてがいいものなわけじゃなく、デメリットもあるので、説明も受けて下さいね、と言われる。

職場に説明するため診断書が欲しいです、というと、「診断書はすぐに出せるので、帰りに受付でもらって下さい」と言われる。10分ほどで終了。
帰りに受付で診断書を受け取る。発行手数料数千円…。少しお高め？

こうして私は2か月、3回の受診で性同一性障害者の証明をいただくことができました。

私たち反TRAは大昔から、性自認などというものを認めたら、女と自認していると偽ってトランスになりすました男たちによる性犯罪が増えると懸念してきた。だがそういうことを言うたびに、「トランス女性を性犯罪予備軍みたいに言うな」「トランスは性犯罪なんて犯さない」「男性器をもったまま女性施設に入ろうとする奴などいない」などと言われて散々叩かれてきた。

しかし、性同一性障害の診断書がたった三回のそれぞれ20分程度の問診で取得かのうであるなら、性違和を演じるなど朝飯前ではないか。だから性違和の診断書なんか何の価値もないと私たちはずっと言って来たのだ。

それとこの体験談で非常に危惧すべき点は、このクリニックに行った時点ですでに性転換をすることが決まっているかのような対応だ。みーさんの話によると、待合室には保護者と一緒の未成年らしき人達も居たと言う。まさかイギリスやカナダですでに起きているように、未成年へのホルモン治療や思春期ブロッカーなども処方しているのではないだろうな。

だいたいジェンダークリニックのなかに整形手術やホルモン治療が含まれるということ自体利権相反ではないか？クリニックにとっては性転換治療を売るのが目的であり、実際に本人に性違和があるかないかを確かめるなど興味がないようだ。

これは妊娠した女性の相談所という建前のプランドペアレントフッドが、実は中絶手術以外の選択肢など全くない施設であるのと酷似している。最近PPも性転換治療に手を出し始めて来たというが、ビジネスモデルは全く同じなので、さもあらんである。

学習すべきなのは、自分が本当に性違和を持っていると考えている人は、絶対にジェンダークリニックには行ってはいけないということだ。本気で自分の悩みの根本を知りたいと思っているなら、ジェンダーではなく普通の精神科医に診てもらうべきである。

すくなくとも日本ではまだ、性違和を訴える人をトランスジェンダーだと肯定以外してはいけないという法律は通っていない。イギリスやカナダでは精神科医が本人の訴えに疑いをもつことすら許されない段階まで行ってしまった。

どうか日本はそんな狂気じみた政策を追いかけないでほしい。どうかこの悪夢から早く目覚めてほしい。

昨日元トランスジェンダー活動家でレズビアン女性を自認して暴力的な攻撃で本物のレズビアン女性をLGBT団体から追い出した男が、こっそり男に戻っていたという記事を見つけた。

男の名前はコダー・ピピトーン（Kodah Pipitone）本名はジョン・フランシスで女性自認時代の名前はエバ（Ava）。ピピトーンは2018年にボルティモアLGBT委員会から唯一のレズビアン女性委員ジュリア・ベックを追い出した張本人。

実は私は2018年に起きたこの事件をよく覚えている。それというのもジュリア・ベックはボルティモア市で女子トイレや更衣室に性自認女子の女装男を許容するのは危険だと市議会で唯一レズビアン女性として証言した人だったからだ。

この証言からも解る通り、ベック女史は女装男たちによるレズビアンへのセクハラに強く抗議をしていた。ボルティモアのプライド行進でも「レズはチンコはきらいだ」「レズビアンはクィアじゃない」「レズへの暴力が蔓延している」と言ったスローガンを掲げて行進した。当時のベックの書記によれば、行進を観ていた沿道の観衆からは激励の声が上がり、色々な人と写真をとるなどしたという。

しかしながら、TRA活動家からは「ターフは出てけ！」などとやじられ、ツイッターでも脅迫的な嫌がらせで大炎上。ベックの個人情報が晒され、ベックの活動とは無関係な女性達が脅迫状を受け取るなど酷い目にあった。

そうしたベックへの激しい攻撃を率先していたのがピピトーンだった。当時ベックはボルティモアLGBT委員会で唯一女性であったが、ベックの反トランスレズビアンへの抗議運動に腹を立てたピピトーンがある会議中にベックに「私の性別は何か？」と問い詰め「あなたは男性だ」と答えたベックにピピトーンが罵声を浴びせかけるという事件が起きた。その時からピピトーンは執拗にベックを責め立て、挙句の果てにベックを同委員会から追い出すことに成功した。

なにがインクルーシブだ、何が多様性だ、よってたかって男たちがただ一人の女性委員の言葉を弾圧し迫害する。LGBT団体なんてこんなものなのだ。

一方ピピトーンのほうはというと、地方メディアで特集されボルティモアの雑誌で「プライドの顔」として称賛された。ベックがゲイスターニュースで「レズビアンのターフがボルティモアLGBT委員会から追い出される」と書き立てられたのとは大違いの扱いである。

ピピトーンはジョンホプキンズトラストから15000ドルの資金を授与されLGBTQコミュニティーのための住宅提供活動なるものを始めた。この活動には9万ドルという資金んが集まったが、その使途は明らかにされず、活動の効果もはっきりせず批判も出ていた。

2019年、ピピトーンはボルティモア女性マーチで演説することが決まっていたが、ピピトーンによるレズビアン女性達に対する暴力的な発言を理由にレズビアン活動家たちから強い抗議の声があがった。

しかしながらピピトーンの最近のインスタグラムの投稿によると、彼は今は女性自認ではないことが解る。ほんの数年自称トランスジェンダー「女性」と言って大騒ぎをしてレズビアン女性達を攻撃しておいて、自分はこっそり男の生活に戻っていたのである。

ピピトーンに被害にあったベックはこれについて、「人生で自分を見つけることは良いことだ。その過程で彼のように女性達にトラウマを与えたり、女性の振りをしたりして、他人を巻き込むようなことさえしなければ」

最近行われた調査ではティーンエージャーの４０％が自分はLGBTQ界隈に属すると考えているという結果が出た。これまで一般社会のなかで同性愛者は２～３％と言われてきたし、性同一性障害を持つ人は１％にも満たないとされてきた。それが突然４０％とはどういうことなのか。

これは明らかに学校やSNSなどでLGBTに属することが格好いいことだと教え込まれている証拠だ。ポッドキャスターのマット・ウォルシも言っていたが、多くの人がこぞってそのグループの一員になりたがるということこそ、そのグループが特権階級であることの証拠だと。

LGBT活動は今や単なるセクシュアリティーだのアイデンティティーだのと言ったものではなく、単なるカルトとなりつつある。そしてこのカルトは子供たちを親たちから引き離し、事実とかけ離れた妄想で洗脳する恐ろしい信仰である。

私は昔からアメリカの保守派に対して強い不満を持っている。それは保守派は相手の気持ちをおもんばかり、なんでも円満に片付けようとするあまりに、必要以上に左翼リベラルに迎合する傾向があるということだ。例えば、昔は黒人のことを普通にブラックと呼んでいたのに、それは差別的だからアフリカンアメリカンにしろ、それもだめだからピープルオブカラーにしろ、とリベラルが次々に掲げる条件を保守派と言われるひとたちが素直に受け入れて来た。比較的保守派と言われるフォックスニュースですらも例外ではなく、例えばトランスジェンダーに関しても、彼らのことを批判しながらも、本人が好む彼・彼女といった代名詞を臆面もなく使っている。

それを批判すると、保守派の人たちは言う。「いや、そんな小さいことにいちいちこだわっていたら、もっと大事な会話が出来なくなる、適当に妥協して、もっと大事な話に焦点を当てよう」。最近よく言われる「その丘で死にたいのか？」なんてのがその典型。

しかし保守派が何時まで経っても学ばないのは、左翼は絶対妥協しないということだ。左翼の求める条件を一つでも飲んでしまったら、それ以後も相手の思うように話が進められてしまい、大事な要点などには決してたどり着かない。今この丘を取られたら、次の丘を取るのがより困難になるということを多くの保守派は理解していない。

先日保守派トークショーホストのマット・ウォルシがそれについて、男子でありながら女子競技に参加しているリア・トーマスのことを批判している記事ですら、トーマスが好む「彼女」という代名詞を使っているが、トーマスは女ではない。先ずそこから話を始めなければ、彼のことをどれだけ批判してみてもお話にならないと語っていた。まったくその通りだ。

まず保守派がしなければならないのは、トランスジェンダーなどというものは存在しないと断言することだ。性別が何かしらの行為によって変えられるというのであれば、最終的に女性となった男性を女性扱いしないのは差別になる。言うまでもないが性違和という精神病で悩み、その治療のひとつとして異性に近い身体に改造していくことを選ぶ人がいることは事実であり、彼らの人権をないがしろにしてもよいというわけではない。しかし、彼らは異性になったのではなく異性っぽい風貌になったに過ぎないのであり、中身は元のままの男であり女なのだ。彼らはあくまでトランスセクシュアルでありニューハーフでありオネエなのであり女ではない。

保守派ではないが、今日のピアース・モーガンのオプエドでも、モーガンはトランス「女性」の女子競技参加を批判する記事で、先ずこのような断り書きをしている。Trans athletes like Lia Thomas are destroying women’s sports (nypost.com)

まず明確にしておくが、私は「トランスフォビック」ではない。

私は全てのトランスジェンダーの人々のために（社会が）寛容と公平と平等であることを求める。

真に間違った体と性指向に閉じ込められていると感じなければ、誰も肉体的にも精神的にも長く苦しい道を歩んだりしないだろう。であるからトランス界隈の人々が受け入れられ平等な人権を得る運動を全面的に支持する。

無論その後に、「し、か、し、、、」と言って何故男子の女子競技参加が不公平なのかという話が延々を続くわけだが、はっきり言ってもうこの時点でモーガンの理論は破綻している。なぜならモーガンはトランスジェンダーという概念そのものが正当であると認めてしまっているからだ。

もちろん格いう私も先に性違和の話をしているわけではないと断り書きをしてるくらい、この話は気を付けて言葉を選ばないとトランス活動家に言葉尻を掴まれて、どんな酷い目に合わされるか解ったものではない。あれだけ左翼リベラルでずっとトランスジェンダーの人権を擁護してきたJ.K.ローリング女史ですら、生まれながらの性別は変えられないと言っただけで自分が書いたハリーポッターの20周年記念番組に出演できないという目に合わされたくらいだから。

しかしいくら自分はトランスジェンダーの味方だとかトランスフォビックではないとか言ってみても、すこしでもトランスジェンダーに不利になるようなことを言えば、すぐにトランスフォーブだターフだと言われることは間違いない。だからそんな断り書きは無駄なのである。

根本的な問題は、自分が異性だと主張しさえすれば異性として扱われるという気違いじみた風潮にある。だから先ずそこから拒絶しなければ何の進展も得られない。

モーガンが求めるトランスジェンダーへの寛容だの平等な人権とはどのようなものだ？もし「トランスジェンダー女性は女性」というのが本当なら、彼らが完全に女性として受け入れられないのは寛容でも平等でもないではないか？それは彼らの「女性」としての人権を踏みにじることになるではないか？

だから最初から人が性別を変えられるという概念から挑戦していかなければならないのだ。リア・トーマスは男だから女子競技には参加できない。それだけのことなのだ。それ以上でもそれ以下でもない。ホルモンがどうのこうのなんて話はナンセンスなのだ。

どうしてこんな当たり前のことが言えなくなったのか。世界中が集団ヒステリーにかかっているようだ。

この話は今月の初めに書こうと思っていて保留にしておいたのだが、最近またこれに関する新しい記事を読んだので改めて書いておこう。

イギリスのデイリーメイル誌によるとペンシルベニア州立大学の女子水泳選手たち数十人がトランスジェンダー選手（自称女の男子）リア・トーマスの競技参加に抗議して、先日1月6日に行われた今シーズン最後の競技をボイコットしようと言う話があったが、ペン大学も全国大学スポーツ協会（NCAA)も彼女たちの抗議を支持しないことは解っており、抗議した選手たちの来季の参加を禁止するなど罰せられる可能性や活動家からの報復を恐れてボイコットを断念したという。

トランス選手の女子競技参加を止めるには、当事者である選手たちの大半がボイコットに参加する必要がある。ボイコットを断念した選手たちを意気地なしとか臆病者とか批判するのは部外者である我々には簡単だが、水泳に青春をささげてきた1８～９の女子大生にそれを求めるのは酷というものだ。

そして昨日読んだこの記事。

リア・トーマスは、男性器を保持し、性的指向は女性に向いているので、同じ水泳部の女性たちは更衣室で一緒に着替えることに困惑を感じているという記事。しかもリアはロッカールームで男性器を隠していない場合があり、コーチに訴えたが、受け入れるしかないと言われた。－ポルノ売春問題研究会

記事によると、トーマスは一年間のホルモン治療でホルモン値は女子競技参加規程以内になっているため参加が許可されているが、その他のトランス治療は全く受けておらず男性器もそのままで、しかも性愛の対象は女性であり、そのことをチームメートに話していると言う。

ご覧の通り、トーマスは身体も190センチ近くあり、どうみても男。その男が女子が素っ裸になる更衣室に堂々と入ってきて、男性器を隠しもせずに着替えをしているという。このことに関して水泳チームのあるメンバーは匿名でこう訴える。（名前を出すと罰せられるのを恐れているため匿名）

学校側はリアが大丈夫かということにだけ焦点をあてて彼女のために出来る限りのことをしてあげるのに、のこりの私たちチームメンバーのことは考えにも入れてません。あたかもこのプログラムを作った人たちやリアが来る前に居た人たちなどどうでもいいかのようです。腹が立つのはリアはこれだけ注目されてることに全く気にしてみたいなのです。というよりむしろ楽しんでいるかのようです。これは彼女より私たちへの影響のほうがずっと大きいのです。

学校側は生徒達にカウンセリングを受けられるようにするなど馬鹿なことを言っている。どうして学校側は女子水泳チームの女子たちのことを全く考慮しないのだろうか。どうして自称女の男を女子カテゴリーで競争させることがそんなに大事なのだ？

このことでかなり叩かれたNCAA（全国大学運動協会）は、トランスジェンダーに関する判断は全国の各スポーツ競技協会に任せるという決断を下した。ということは水泳はUSAスイミングの管轄になる。先の女子選手はUSAスイミングはNCAAより保守的なので期待は持てると語っている。しかしUSAスイミングもインクルーシブがどうのこうのと言ってるので楽観はできない。ただ平等な競争を強く信じていると言っているので、多少は希望が持てるかもしれない。

この女子選手も言っているが、トランス女子はオープンカテゴリーを作って、男子競技には誰でも参加できるようにすればいいと語る。そうすればトランス女子も誰にも遠慮せず気兼ねなくスポーツに参加できるし、女子競技は生得的女子のみの競技を保つことができるからだ。

だがそうなったら自称トランス女性は女性ホルモン治療などせず、普通に男として参加すると思われる。競技するのに自分に損になるような治療を受ける意味はないから。結局三流選手がインチキをするための方法にしか過ぎないことを暴露する結果になるだろう。

きょうはちょっと軽い話題。先日私が毎日聴いているポッドキャストのホストであるマット・ウォルシがドクターフィルという昼間の人気TVトークショー番組に出演した。話の内容は「性別と代名詞」についての討論。

番組ではアディソンとネイソンという二人のノンバイナリーカップルが登場。男の方は髭面のまま女装してハイヒールまで履いてる。女の方は明らかに男性ホルモンの影響でこれもまた髭面で声も思春期の男の子みたいにガラガラ声。自分らのSNSで女の方は切除した乳房の後の傷を自慢げに晒している。

英語では他人の話をするときには「彼・彼女」と言った代名詞を使うが、自分が特に性別をはっきりさせたくない人たちの間で、最近はTheyという中性的な複数形を使いたがる人がいる。これは文法的に誤りであるため、文章で使われると非常に混乱を招く。しかしアディソン曰く、

「誰でも代名詞を持っています。あなたのは彼、彼の、かもしれませんが、私はThey（彼ら）, them（彼らの）です。」

アディソンとネイソンは最初二人だけの独壇場で自分たちの主張を説明した。しかし二人の期待に反して、次に紹介されたのがジェンダー理論に批判的なマット・ウォルシ。マットは最近「セイウチのジョニー」という児童本を出版して、それがアマゾンでベストセラーに輝くという功績を持つ。セイウチのジョニーは想像力多感なジョニーが自分はセイウチだと言い張るようになり、母親がネットの意見に感化されてジョニーのセイウチ自認を尊重しなければとジョニーにセイウチ転換治療を行おうとするという話。最終的に動物園の飼育係に説得されて、ジョニーは単に想像力豊かな男の子なのだと納得する話。幼児の性自認を尊重しろというLGBT界隈の傾向を批判する本であることは言うまでもない。

なぜかこのウォルシの著書が、最初LGBT関連の本としてアマゾンで売られていたため、ウォルシは毎回ポッドキャストで「ベストセラーLGBT作家のマットです」と言って同本の宣伝をしている。

それはともかく、ウォルシは個人が代名詞を選ぶことなど出来ない。個人が自分の好きな形容詞を選べないように。例えばウォルシが自分のことを「頭脳明晰なマットウォルシだ」と主張して他人に自分のことをそう表現するように要求したとしても、それは真実ではないのと同じように。

「私は自分はトマトだと感じると言ったとしても、私が実際にトマトだということにはならない。「（性自認）は妄想であり病気だ。

ここで男の方の髭面化粧のアディソンが大袈裟に「えー！」と呆れたような反応を示した。その後ウォルシはジェンダー理論の押し付けは子供たちを混乱させているだけだ、自分は子供たちのことを案じている、女性のことを案じているとつづけた。ここでマットは「あなた方はトランス女性は女性ですというが、では女性とは何か定義できますか？」とカップルに質問した。すると彼らは「それは出来ない」と答えたなぜなら

「それは人によって違うからです。「個の女性、個の男性、個の人間が皆それぞれ性自認とは別な関係を持っているからです。「私は女性と自認していないので、女性が何であるかを定義することはできません」

と、まあ答えになっていない答えを返して来た。

さて、この番組が放送された翌日、当のアディソンとネイソンがSNSでこんなことを発表した。その内容を簡単に意訳すると、

この番組の収録があってから、ネイソンも私も非常な不安に駆られ一か月間毎晩のように悪夢と鬱の渦巻きのなかにいます。特に今週はひどかった。

私たちが期待していたのとは全然違う内容で、他のゲストから攻撃を受けプロジューサーからは騙されたように感じた。

どうか激励の言葉を送ってほしい。今私たちはそれをとても必要としている。ドクターフィルの番組は私たちに内緒で計画をしていたため、私たちにはそれに対応する十分な用意ができなかった。

要するに、LGBTフレンドリーな番組に招待されて、自分らの主張だけが出来る番組に出演すると思っていたのに、よくも自分らと反対意見を持っているゲストが自分らに難しい質問をするような形にしたな。というわけである。

ウォルシによれば、最初から「性別とその代名詞についての討論ですが出演しませんか」と依頼があったという。この番組にはカップルとウォルシの他にも、LGBT活動家の精神科医や子供をノンバイナリー的に育てている母親や、学校でのトランスジェンダリズム教育に反対する父母なども参加していたが、すべての人が同じ内容の説明を受けていたのである。LGBT界隈の活動家たちは、何かと相手をトランスフォーブだターフだと罵って相手を黙らせることしかしないから、討論の意味もそのやり方も知らないのだろう。

それにしても自分たちが常に推進している思想について、こんな基本的で簡単な質問に答えられないというほうが情けないではないか。番組の後に不安に駆られたり鬱になったり悪夢に悩まされるほどのやわな精神力しかないことこそ、いかに彼らの思想にはまるで根拠がないことの証明だ。

番組中ドクターフィルは最初から最後までどちらの肩も持たず中立な立場で司会の役目を果たしたが、こういう問題で中立であるということがどういうことなのか、翌日のLGBT界隈の反応から伺うことができる。

下記はツイッターに上げられたドクターフィルへの罵倒の一部。

「まったくドクターフィルはF＊＊＊だ！わざわざノンバイナリーの人を全国ネットテレビに招待してトランスフォビアで有名な男に恥をかかさせるなんて、何のためだ、誰の役に立つと言うのだ、F＊＊＊ユー！」

「ドクターフィルはいつも話をかき回しているが、これは不謹慎だ。なんでこんな男がまだ番組もってるんだ。実際にクィアーに発言させる代わりに、フィルは精神の算数をやりながらやっと文章を終わらせている。俺は怒ってる。」

「ドクターフィル、こんな奴に偏狭心を広める場を与えるなんて、お前は下劣人間だ。」

「お前の番組なんか終わるべきだ。視聴率稼ぎのために悪いと解っていて話をかき混ぜドラマを作っているんだ！」

ツイッター上だけでなく、LGBT関連の雑誌などでもこの番組への批判が載った。LGBTQネイションの見出しは

ドクターフィルはアンチトランスジェンダー活動家を招いてヘイトをテレビで広めた。観ていて苦痛だった。

こうした反応について当のウォルシは、これこそが彼等がウォルシとの討論に敗北したことを認めている証拠だと自分のポッドキャストで語った。確かにそうだ。もしノンバイナリーカップルがウォルシを論破し、こてんぱんにやっつけたと感じていたら、ドクターフィルにそういう場を与えてくれたことに感謝しこそすれ、批判などしなかっただろう。自分らの側が完全に負かされ恥をかかされたと理解しているからこんな反応をしているのだ。

LGBTQ活動家たちは、彼らの活動に疑問を呈する人々に向かって「勉強しろ」とか「学習しろ」と偉そうにお説教をする割りには、自分達の提唱する立場さえきちんと説明できない連中なのだ。だから彼らは相手側との討論などせず、相手をとことん黙らせる手段を用いるのである。

先進国で選択的夫婦別姓制度がないのは日本だけだという話を聞いた。だから何なのだというのが私の感想。以前にも書いた通り北米では夫婦別姓は合法だが、ほとんどの女性は結婚時に夫の名前に変える。私の同僚で２～３回結婚離婚を繰り返して、その度に名前を変えた女性がいるが、それもさほど珍しいことではない。

東洋諸国では、例えば韓国とかベトナムとか、結婚しても妻が名前を変えない風習がもともとある社会もあるので、これは進んでいるとか遅れているとかの問題では全くないと思う。

さて先日私はこんな記事を読んだ。夫の私が妻の姓を選んでわかったこと。

社会学者の中井治郎氏は、自身が次男であり妻が3人姉妹の末妹だったことから、2019年に結婚した際、それほど強いこだわりもなく妻の旧姓を名乗る選択をした。しかし、いざ戸籍名を妻の姓に変えてみると、不都合なことがとても多いことに初めて気づかされたという。 　

中井氏は結婚後も社会的には旧姓の中井を使い続けている。つまり「中井治郎」という名前は現行法の下では「通称」ということになる。当初、中井氏としては、戸籍に関わる問題以外は妻の姓を名乗ることにそれほど大きな影響はないと考えていたそうだ。しかし、税金関係や健康保険、銀行口座、パスポートなどにはいずれも戸籍名を書かなければならず、それが中井氏が通常使っている名前と同一人物であることを証明するのが容易ではないことに、後になって気づかされたという。

ちょっと待てよ。これは中井氏が苗字を変えたことが問題なのではなくて、結婚して改名したのに旧姓を使い続けたことに問題があるのでは？

中井氏は生まれたのが1977年ということなので、結婚当時の年齢は42歳。そんなに長く日本人をやっていて戸籍名を変えることの意味を知らなかったという方がおかしくないか？

私が理解できないのは、芸能人や作家などが本名ではない芸名やペンネームをずっと使ってきて特に問題があったという話は聞いたことがないのに、社会学者が学者としての名前を残したまま婿養子になって本名を変えたら問題が起きるというのは理解できない。私の母は芸事をやっていて師範になった時に名前をもらった。よって母は芸事関係の催しでは師範名を使っており、母のお弟子さんなどは母の本名を知らない人も居る。歌舞伎役者や舞踊家なども先代の名前を襲名したりして、何代目何々となるが、それによって問題が生じたという話は聞いたことがない。

日本では婿養子で男性が苗字を変えることは受け入れられているので、社会的にスティグマがあるわけではない。現に私の父方の伯父は婿養子に入り親族で一人だけ苗字が違う。この中井氏の問題は最初から公式に名前を変えるということがどういうことなのか、通称と本名をどう使い分けるかをしっかり考えないまま安易に苗字を変えたことにあるのであって、苗字を変えること自体で生じる問題ではない。

私は基本的に夫婦別姓を選びたい人が居るなら勝手にやってもらって構わないという立場なのだが、日本の場合は戸籍制度があるため、家族間で苗字が違う人がいるのは色々な意味で不都合が生じると思う。家族は全員同姓であるという基本で日本社会は回っているので、それを変えたら中井氏個人に起きた混乱などとは比べものにならないほどの混乱が生じるだろう。

ここで一番最初に議論しなければならないのは、日本で夫婦別姓に出来ないことで困っている人がいったいどれだけ居るのかということだ。戸籍制度という制度に問題をもたらすような法律を通そうというなら、よっぽどそれを望んでいる人が居るというのでなければ正当化出来ない。

これはこの法律のみならず、同性結婚にしろ差別禁止法にしろ、法律を変えよといなら次の三つの条件を満たしている必要がある。

1. 法律を変えなければならないほどの問題が実際におきていること、
2. 新法がそれを是正するに一番適切な方法であること、
3. 新法によって生まれる弊害が既存の問題と比べずっと低いこと、

私が見たいくつかの世論調査によると、提案に反対が７０％賛成が３０％くらいというのが普通だ。しかし賛成だと言った３０％の殆どの人は、自分らが実際に旧姓を守りたいと思っているというより、他人が変えたくないなら別にいいんじゃないのと言った程度の支持だと思う。であるから実際に夫婦別姓が合法であるべきと考えているひとは多分北米と同じようにせいぜい５％程度なのではないだろうか。

もちろん数が少ないから無視していいというわけではないが、その５％の人たちにしたところで、職場での通称使用などでいくらでも問題は是正できるはずであり、どうしても法律を変えなければならないという理由を提案者側が示す必要がある。他人が夫婦別姓を選んだからといって、あなたにどんな影響があるのですか、などという本末転倒な質問で誤魔化している場合ではないのだ。

そして他国でもやっているから日本でも起用すべきという考えはいい加減にやめてもらいたい。日本には日本のやり方というものがあるのだ。

LGBTQ＋＋＋＋αの連中ってのは次から次へとどうでもいいカテゴリーを作り出しては、周りの理解が足りないといって文句をいうのが得意である。それで今回の話題はノンバイナリー。

実は先日、北京オリンピックのアメリカ代表に決まったフィギアスケートのペアのうち男性の方が自分はノンバイナリーだと言い出し、ノンバイナリーで初めてのオリンピアンとか主流メディアがまたぞろ担ぎ上げて騒いでいる。

上の写真で女性を片腕で担ぎ上げている男性が自称ノンバイナリのティモシー・ルドゥーク選手。

ノンバイナリーなんて情報は一般人には全く無意味なもので、そんなことをいちいちメディアが取り上げる必要があるのかというツイートをしたところ、私の認識が足りないのでこれを読めとサイトを紹介されたので、まあ一応目くらいは通しておこうと読んでみた。先ずはサイトから中里虎徹という人のインタビューから下記参照。

中里は身体に違和はないが、男として扱われることは嫌だが、かと言って女になりたいわけでもないそうだ。つまり男に生まれたが男に期待されるような生き方はしたくないということだろう。それでこの生き方で問題が起きる例として、友達四人で旅行に行った時、女二人男二人で予約を入れておいたが、ホテルで女装してる中里を女性と思った職員に怪訝な目で見られたと言う。その時の彼の答え方が、

「男か女しか選べなかったので男性を選んだのです」

というもの。ホテルの職員が怪訝な顔で身分証明書を求めたという。しかしこれは職員にノンバイナリーに関する知識がないとか言って責める前に、女みたいな恰好してる自分が悪いと思うべきなのでは？自分がいくら中性だと思っていても周りはそうは思わない。世の中は男と女の二元性で動いてる。どうしてごく一部の人々のために世の中が今まで何千年と機能してきたシステムを変える必要があるのか？

だいたいホテルが男と女以外にノンバイナリカテゴリーを設けたとして、いったいどうやって部屋分けをするのだ？

中里が自分の身体に違和がないなら、男性との相部屋にも問題なく泊れるはずだ。だったら「私は男です」と言って置いて素直に流せばいいだけの話。

また中里は友達が男性メイクのモデルになってくれないかと言った時も、自分を男とも女とも思ってない自分が身体の要素で男だと判断されるのには傷つくと書いている。

何故傷つくのだ？身体が男なのだから周りが男だと判断するのは当然の話で、友人は彼の顔立ちのみを必要としているのだから素直に応じてあげればいいではないか。

このサイトによると、ノンバイナリは最近言われ出したXジェンダーとも違うのだという。怠慢だとは思ったが、もうこれ以上このサイトを真面目に読む気がしない。どうしてこの人たちは自分の性嗜好で自分を色々な枠にはめ込もうとするのだろう。自分が自分のことをどう思っていようと、何故社会全体がその自分の不思議な思想に合わせるべきだと思うのだろうか。

いったいあなた達は何様なの？

私が思うに、この人たちはなんらかの心の悩みを抱いている。そしてその悩みは特別なものだと思いたいのだ。だから自分のそうした思いに名前が付いて社会から認められると安心するというわけ。強調は原文のまま。

よく耳に新しいセクシュアリティやジェンダー・アイデンティティの名前が出てくると「カテゴリーを増やすだけでは、かえって人々の性のあり方を限定してしまうのではないか？」という疑問が投げかけられることがあります。もしくは「セクシュアリティやジェンダー・アイデンティティに細かく名前を付けていくことに意味があるの？」という疑問もあると思います。

しかし今の社会は、性別二元論や異性愛などが当然視され、当たり前にシステムや人々の認識の前提となっています。そんな中で、「既存の性のあり方に当てはまらない人々」は、不可視化され「いないこと」にされがちです。

また社会の中であまりにも当たり前とされてきた性のあり方の中で、「自分は普通とは違っている」「自分の存在はなんなんだろう」と言語化できずに苦しんでいる人はたくさんいます。そして、自分の性のあり方としっくりくる名前を見つけて安心したり、同じ性のあり方を持つ仲間と出会って安心したり、逆に「自分とは微妙に違うな」という感覚からさらに自分の性のあり方が言語化できる人もいます。

このような経験は「意味がない」と軽視していいことではありません。どんな性のあり方を持っていようと、その人の存在をないことにしない／抑圧しないためには、名前が知られる必要があるのです。

私は男と女というステレオタイプに縛られない人が存在しないなどと思ったことはない。私が40年前に日本を出たのも、女だからといって結婚して専業主婦にならなければならないという性役割に違和感をもっていたからだ。幸いなことに現代の自由社会ではそのようなステレオタイプに従う必要はない。

極端な話日本では60歳の男がミニスカで闊歩しても変な目でみられるだけで逮捕されるわけではない。イスラム圏の国のように同性愛者が極刑に処されたり、ブルカを着てない女性に酸がかけられたりするわけでもない。性別に期待される役割を拒否したいなら自分達で勝手にやればいいと思う。自分の気が休まるならそういう状態に適当な名前を付けるのも本人たちの勝手である。

私が気に入らないのは、その本人たちの勝手な生き方を社会に押し付け認めさせようとする行為だ。ノンバイナリでもXジェンダーでもトランスジェンダーでもいい。他人の領域に侵入したり、他人の仕事を難しくさせるようなことさえしないでいてくれればそれでいい。

だいたい男っぽい女や女っぽい男が存在することの何が悪いのか？それが自分が自分の想定する男女のステレオタイプに嵌らないから、自分はその属性に属さない異質なものだと思うことこそ、男女のステレオタイプを助長することになると私は思うね。

最近日本では選択的夫婦別姓を求める声が大きくなっていると聞く。もっとも選択的別姓を求めているのはせいぜい人口の３０％で、ほとんどの人はそれを望んでいないようだ。

さて、夫婦別姓のシステムが日本社会にどのような影響を与えるかという話はまたいずれするとして、本日はカナダで行われた夫婦別姓カップルとそうでないカップルの結婚持続性を調べた調査の記事をみつけたのでご紹介しよう。Marital Surname Change and Marital Duration Among Divorcées in a Canadian County

欧米諸国では日本のように婿養子の伝統はないので結婚して姓を変えるのは常に妻のほうと決まっている。しかしアメリカやカナダでは必ずしも妻が夫の姓に改名しなければならないという法律はない。つまり今日本で一部の人が提案しているような選択的夫婦別姓はすでに起用されているということだ。しかし、カナダのある地域で行われたこの調査によると結婚時に妻が夫の姓に変えるかどうかが、実際にその夫婦が長続きするかどうかに関連性があるらしいという結果がでた。

調査対象となった107組の夫婦で妻が夫の姓に改名した夫婦は改名しなかった夫婦よりも６０％長く夫婦でいたという。この中で夫が妻の姓になった夫婦はひとつもなかったが、夫婦の間に出来た子どもは夫の姓を名乗っている。また旧姓を残した妻の夫婦間の子どもの数も少ないことが解った。もっとも結婚する機関が長いと子供の数が多くなるということもあるので、子供の数は直接改名とは関係ないともいえる。

カナダやアメリカでは選択的夫婦別姓は合法であるにもかかわらず、女性が改名しない率は4.6%から6%とかなり低い。また男性側も妻が改名するのは当然という考えがあり、夫婦間の子どもが男性の姓になるのも当然という考えが浸透している。

また北米では旧姓を結婚名とハイフンで続けて残す人も多いが（ヒラリー・ロドム-クリントンのように）こういうことをやる女性は社会的に離婚しやすいとか、よいお母さんになれないのではないかといった偏見で見られやすいとのことだ。

興味深いのは、北米では日本より専業主婦は少ないにもかかわらず、結婚時に旧姓を残す人は極めて少ないということだ。しかも夫が妻の改名は普通だと思っており、男性も女性も旧姓を残す女性は結婚に真剣に取り組んでいないと考えていることである。

で、私はおもったのだが、選択的夫婦別姓に賛成だと言っている日本の３０％の人たちも、実際に自分たちが結婚する際に別姓を選ぶという人は少ないのではないだろうか？つまり、私たちは同姓にするが、他の人が別姓でも構わないと思っているだけなのでは？だとすると夫婦別姓を心から望んでいる人たちというのはどのくらいの数なのだろうか？

数が少ないから無視してもいいとは言わないが、既存の法律を変えてまで実現させなければならないほどの問題だろうか？

旧姓をどうしても保ちたいと言う人は、数回の結婚を念頭に置いているのではないかと疑いたくなる。

先日、日本のトランスジェンダー活動家（TRA）と、イギリスやアメリカのトランスジェンダーに関する法律について話をしたのだが、彼のいうことを鵜呑みにも出来ないので、自分なりにＵＫ（イギリス、ウエールス、アイルランド、スコットランド）の法律と、このTRAが推進するアメリカのマサチューセッツ州の法律を調べてみた。

結論から言う。日本は断じてこれらの法律を真似してはならない。

イギリスのジェンダー確認法（GRA）

これは言ってみれば日本でいうところの戸籍変更特例法である。2004年に通り2005年から実施されているGRAは公的に正式に性別を変更するための条件を示すものだ。

1. 18歳以上であること
2. 性同一性障害であるという医者の診断書があること
3. 二年以上異性として暮らしてきたという証拠があること
4. 既婚者の場合は配偶者の同意があること

となっている。お気づきの通り性適合手術（SRS）は義務付けられていない。その理由は当初、手術を受けることは暗黙の了解であり手術もうけずに性別を変更したいなどという人は稀だろうと思われたからだという。しかし蓋を開けてみたら性別変更を求める７０％が適合手術を受けておらず、受ける気もないことが解っている。

こんな緩い条件でもTRAたちは条件が厳しすぎるとその緩和を求めている。しかも彼らの要求は妥協でもなんでもなく、１を除けば、２，３，４全て必要なしとすることだ。２と３は本人だけの問題だが、４は配偶者の人生を大きく変える大問題である。男と結婚したと思っていたのに突然自称女と暮らさなければならなくなる妻の屈辱をまるで考えない自分勝手な要求だ。イギリスでは同性婚は合法であるため、夫が女になりたいと言ったからといって自動的に離婚の理由にはならないのだ。夫婦に子供が居て妻が専業主婦だったら、別れたくても別れられない人も多く居るだろう。せめて子供が育つまで妻が夫の性転換を認めない権利はあってしかるべきだ。

さて、GRAにより公式書類の性別変更が認められた人には、GRCという性別変更証明書が発行される。刑務所などで男子囚人の女子施設移転が認められるためには少なくともこのGRC所持が義務付けられている。しかしGRCがあっても、女子受刑者に多大なる危険を及ぼす可能性のあるトランスは女子施設に移転されない場合もある。今のところイギリスの刑務所ではそれぞれの事例でトランス審議会にかけ判断することになっている。とはいうものの、原則的にGRCを持つ男子囚人の女子施設移転が望ましいとされている以上、よっぽどのことがない限り移転は許可される。

女子に危険を及ぼさないと判断されたトランスが女子刑務所で女子受刑者を襲った事件はいくらもあるので、この審議会の判断もあてにならないのである。

*2018年、イギリスのウエストヨークシャー市、カレン・ホワイト（当時52歳）幼児性愛の罪で受刑中トランス女性として女子収容所に移転された。女装はしていたものの公式に性別変更はしておらずGRCも持っていなかった。移転後たった三か月の間に二人の女子囚人を強姦。現在はB級犯罪者として男子収容所の方で性転換治療を受けている。

＊カカシ注：下記は昨日のエントリーを書く前にすでに下書きをしてしまっていたので、内容が重複している部分があります。

アメリカ、マサチューセッツ州の2016年発表のジェンダーアイデンティティーガイダンス。

これは同州や連邦政府の反差別法に基づき、それをどのように施行するかというガイドラインを示したもの。これはトランスジェンダーが、就職、銀行ローン、住宅、教育の場で差別されてはならないと言うものだが、具体的にどんなことが差別とみなされるのか、proof is in the pudding is in the eating.

まず雇用だが、トランスジェンダーだというだけで雇用を拒否した場合は差別だとみなされるのは当然としても、実際にその人物がトランスジェンダーだということの証明は義務付けられていない。それどころか容貌と自認が一致していない人に関して、雇用側は志願者が自認する方の性別に合法的に移行したという証拠提示を要求することはできないのである。

このガイドラインには、本人がトランスだという証明書の提示を要求すること自体が差別とみなされるとある。例えばトイレなどの男女別施設の使用に関しても、このガイドラインによると性自認と一致する方の施設を使わせないことは法律違反とみなされる。しかし男女別施設を使用する際に施設の経営者や従業員が使用者にSRSや他の性転換治療を受けたという証明書の提示を要求するのは差別的偏見とみなされるとある。

アメリカは広いので州によって公式な性別変更ができる条件が違ってくる。適合手術（SRS）を必要条件にしているところもあれば、そうでないところもある。マサチューセッツ州ではSRSは必要とされていない。

ここで起きる問題はおのずと明らかだ。容貌と性自認が一致していない人でも、自分はトランスジェンダー女性だと言い張りさえすれば、雇用主はその人が本当にトランスジェンダーなのかを確かめるすべがない。この人と一緒にトイレを使ったり、職場によっては更衣室やシャワールームを共用しなければならない場合もある女子職員たちにも、この男の存在が気持ち悪いとか苦情を述べることすら許されないのである。

日本ではどうなるのか

松浦大悟さんが口を酸っぱくして、やたらな反差別法など通せば男性器を持ったままの女装男が女湯にはいってくるようになると警告しているのはこういうことなのだ。イギリスとマサチューセッツの例を見てもわかるように、一旦特例法を緩和して手術なしでも性別を変えられるなどということになったら、男性器のついたままの変態男が女子施設を侵略しても施設の経営者も施設を使う他の女性達も何も言えなくなるのである。小さな会社で女子職員がどれほど女装男との施設共用を嫌がっても雇用主には女装男を追い出す権限すらなくなるのだ。

どうりで日本のTRAたちは、差別禁止法に身体的男女別施設の設置は差別にならないと明記すべきだ、という我々の要求を受け入れないわけである。TRAの真の目的はトランスジェンダリズムに批判的に人々を黙らせることにあるのだから。そしてそれによって一番被害を被るのは例によって女子供である。

本日はＬＧＢＴ差別禁止法がどのように一般社会に悪影響をもたらすかについて考えたい。そんなことを書くと「もうカカシさん、新年早々またその話？いい加減にしてよ。LGBT差別禁止法とか理解増進法とか一般人に関係ないし、そんなの一部少数派と過激派フェミニスト達だけの問題でしょ！」と思われるかもしれない。確かに仲岡しゅんや神原元といった活動家弁護士の言ってることだけきいていたら、差別禁止法が通ったからといって今日明日何が変わるというものでもないし一般社会に影響などほとんどないと納得してしまう方もいるだろう。だが現実はそんな甘いものではない。欧米諸国で差別禁止法がどのように悪用されてきたかを見て来た私から言わせてもらうならば、ＬＧＢＴ活動家の二枚舌など全く信用してはいけない。差別禁止法は一部少数派だけの問題ではなく社会全体の問題なのだ。

本日は、マサチューセッツ市の性自認ガイドラインの内容を深く掘り下げてみることにする。このガイドラインは日本のトランスジェンダー活動家たちが参考にしていると自ら認めているものなので、この内容をしっかり理解することは今後差別禁止法を吟味するうえで非常に大切なことである。

同ガイドラインはマサチューセッツ州にLGBTに関するいくつかの法律と連邦政府の法律を合わせて、それらの法律を実際どのように現実の生活に当てはめていくかという内容になっている。つまり既存の法律をどう施行するかというガイドラインである。

性自認差別とは何か

A. 雇用

差別禁止の一番の問題は雇用。すでにアメリカの労働省は雇用の際に性別や性指向で差別してはいけないとしているが、これに性自認が加わると話は非常にややこしいことになる。

まず、この項目においては、『職場において、雇用主及び従業員や関係者は、従業員や仕事応募者を当人の性自認によって、勧誘、雇用、昇進、賃金、仕事の任命、教育、福利厚生その他の面で一差別してはいけない。』とある。この差別行為には差別的な冗談を口頭でするだけでなく、身振りなど相手との身体的接触なども含まれる。具体的にどういうことが差別とみなされるのか箇条書きにしてみよう。

1. 男性従業員が性適合手術のために病欠を取って帰ってきた後、彼女”sic”の労働時間を減らしたり、オフィスの部屋を狭くしたり、降格したりする。
2. 男性として仕事に応募してきた人が、前の職場では女性として働いていたことを知って不採用にする。
3. 男性が女性っぽい仕草をするとして、上司や同僚が頻繁に男性をからかう。
4. 上司がトランスジェンダーの部下を批判し、部下が望む代名詞を使うことを拒む。
5. 常にトランスジェンダー従業員が大事な会議や宴会などから除外される。
6. トランスジェンダーの従業員が常に同僚から侮蔑的な態度を取られたりからかわれたりすると上司に苦情を述べたにも関わらず、上司が問題を解決しようと行動しない。
7. トランスジェンダーの従業員が当人の自認する方のトイレを使わせてもらえない。

もうこれだけで聡明な読者諸氏には何が問題になるかは明白だと思うが、一応順序立てて考えてみよう。先ず3、５，６は特に問題ないので省く。

１．私が読んだ様々な資料によれば、性適合治療というのは一度手術をすればそれで済むというものではない。局所の手術に至るまでには、常時的なホルモン投与、男性の場合は顔面やのどぼとけなどの手術、女性の場合は乳房除去、子宮摘出、局所手術後の維持治療、手術失敗の際の再手術など、難病を抱えている人並の治療が控えている。また異性ホルモンを常飲すると、その副作用で精神不安定になったり怒りっぽくなることも知られている。こうした治療により当人の仕事の能率が極端に下がったり病欠が増えたりとなれば、労働時間が減らされたり大事な企画から外されたりということも十分にあり得る。しかし、それを従業員が差別されたと訴えたらどうなるのか？

２．もしこの職種が男性特有の能力を要する仕事だったらどうするのか？ホルモン治療で髭も生え声も低く、見た目は十分男性に見える人でも、肉体的に女性がやるには無理な仕事にこの人を雇うのは賢明な判断だろうか？建築現場の力仕事とまではいかなくても、男性の体力や筋力を必要とする仕事はいくらでもある。また精神力の面でも危険な仕事にどんどん志願するのはほとんどが男だ。いくら姿形が男でも、実際に男の仕事が女に出来るのか、雇用主がそう考えることは差別なのか？

４．これは言論の自由を弾圧する規則だ。治療の段階上どうみても異性に見えない人もいるし、また就職してから性別を変えた人はこれまで通りの代名詞で呼ばれることはあり得ることで、そんなことをいちいち差別扱いされたのでは怖くて誰も口が利けなくなる。また中年男性で自称トランスが信じられない恰好をすることがよくあるが、それを上司が注意したらモラハラだとかセクハラだとか言われるんだろうか？これは実際にあった話で、私の知り合いの男性が部下が突然トランスだと言い出し、場末のキャバ嬢でも着ないようなケバケバな恰好で出社した来たため注意したところ、トランス差別だと言われたという。知り合いは「女性があんな恰好で出社してきたら同じように注意していた。トランス云々以前の問題だ」と怒っていた。

７．トイレ使用に関しては言うまでもないと思うが、トランスは異性に見える人ばかりではない。いや、どちらかというと異性に見えない人が大半だ。そういう人に当人の好きな方の施設を使わせたら、他の従業員の人権はどうなるのか？こういう人に限って個室トイレの使用を拒否したりするから始末が悪い。また職場によっては更衣室やシャワールームがあるところもある。そういう場所で手術もしていない人が異性の施設を使うことの不条理さがこのガイドラインでは全く考慮されていない。

B 住宅・不動産

住宅やビジネスオフィスなどを売るもしくは貸す際に、相手がトランスジェンダーだから断るというのは明らかに差別なので、それはダメだと言うのは解るのだが、ひとつ気になることがある。それは、トランスジェンダー活動家団体にオフィスを貸さないのは差別だという項目。左翼市民団体は過激派が多い。特にトランス活動家たちはローリング女史への悪質な脅迫でも解る通り、かなり暴力的な団体である。しかもTRAと国内テロリストアンティファとは濃厚な関係にある。日本でいうならやくざと深いつながりのある市民団体のようなものだ。このガイドラインだと、そういう団体に不動産を貸さないことが差別だと判断される可能性があるということだ。

C 金融

返済能力があると判定された顧客のローンをトランスジェンダーだというだけで拒否することは差別である。これは当然のことだが、先日カナダでは保守派メディアが条件をすべて満たしていたのに保守派だというだけでローンを拒否されたという事件が起きた。すべての市民や団体が政治思想関係なく同じように扱われれるというのであれば、私は無論賛成である。

D　公共施設

差別禁止法で我々が一番気になるのがこの公共施設の使用方法である。仲岡や神原のような活動家弁護士たちによれば、差別禁止法が通ったからと言って男性器のついた女装男が女子施設に入り込むなどということはなにので安心しろとのことだったが、彼らが模範としているマサチューセッツのガイドラインではどう判断されているだろうか。

ここでいう公共施設とは「不特定多数の一般市民が使用できる民営もしくは公営の場所」であり、これに含まれるのは小売店、レストラン、ショッピングモール、市役所、公営公園、海岸、公共道路、ホテルや運動ジムなどである。

例外としてお寺とか教会などでは、宗教の自由を守る憲法補正案第一条で保証されている権利は守られる。

さて、では具体的にどのような行為が差別として禁止されているのかというと、、

• 印刷屋がお客の性自認を理由に結婚式の招待状を印刷するのを断ったりしてはならない。
• 映画館などで男女別トイレがあった場合、観客の性自認に合った方のトイレを使わせないのは差別とみなされる。
• 男女別更衣室のある運動ジムでは個人の性自認に合った方の更衣室の使用を全面的に許可しなければならない。
• 男女別更衣室のある公共プールでは使用者の性自認に合った方の更衣室を使わせなければならない。
• 公共施設では性自認差別をするビラを配ったり表示を掲げてはならない。例えば、小売店で免許書など身分証明書の提示を要求するとき、免許書の性別と顧客の性自認が一致することを要求するのは差別とみなされる。
• レストランでトランスジェンダーのグループを「ここは静かなレストランだから」とか「注目を浴びすぎるから」などという理由で席につくのを拒んだりしてはいけない。
• ホテルはトランスジェンダーによる会合を断ってはならない。（カカシ注：ただしトランスフォビアの過激派フェミニストの講演会は積極的に阻止するべし）
• ケーキ屋が客の性自認を理由にケーキを焼くことを断ってはならない。

どの項目を読んでも実際の性別ではなく本人の主張する性自認が尊重されると明記されている。これでどうやって男性体の人間を女子専用施設から締め出すことが出来るのか。

証明の定義

さてそれでは一個人がトランスジェンダーであるかどうか、つまり本人がどちらの性を自認しているのかをどのように証明するのかという点についてだが、その部分を読んでも心配はつのるばかりである。

A 　性自認の定義

性自認とは自分がどちらの性に属するかという考えで、生まれた時に割り当てられた（カカシ注：私の言葉ではない）性とは必ずしも一致しない。トランスジェンダーとは生まれた時に割り当てられた性から異性へと移行する人のことを指すが、本人はトランスジェンダーではなく、単に女性/男性と意識している。

B 　証明の必要性

普通は雇用、住宅賃貸、住宅ローンなどの際に個人の性自認を証明提示を要求することは適切ではないとされる。ただし性自認によって差別されたと個人が訴えた場合には、本人が持つ性自認が誠実であるかどうかを証明するため、医療歴史や実際に異性として暮らしていた事実などの証明が必要となる。

雇用の際に志願者が本当にトランスジェンダーなのかどうか、その証明を要求することが出来ないとなると、雇用主は本人が言う方のジェンダーを受け入れるしかない。身分証明書と本人の性自認が一致しなくても、性自認を疑ってはいけないとなると、自分は女性だといい張る男を雇ったら、雇用主は、その男が女子専用施設を使うことを拒否できなくなるのである。

C 　誠実な性自認とは

本人のいう性自認を本人が心から信じている誠実なものであるかをどのように証明するのかということに関してはきちんとしたガイドラインは存在しない。

D 　トイレや男女別の施設

お手洗いなどの施設をジェンダーで分けること自体は反差別法に違反しない。ただしこうした施設を使うために使用者に対して性適合手術やホルモン治療をしているかどうかなどという証明提示をすることは差別とみなされる。

翻訳すると、男性器がある自称女を女湯に入れないのは差別だという意味だ。

教育の場での差別

それでは教育現場においての反差別法はどのように施行されるべきか。教育現場での差別の例として、

• 大学院が男子生徒の学歴によって元女性であったことを知って入学を拒否する。
• 性自認女性の大学院生に元男性であることを理由に女子寮の管理人助手を務めさせない

などがある。では教育現場で差別を防ぐためにはどのような方針を取ればいいのかというと、

• セクハラや差別、特に性自認に関する差別的な方針の見直し。
• 学生の個人情報に関する最新の情報を常に記載し、現状にあった名前や性自認がきちんと記載されるようにする。元の名前や性に関する情報は秘密として守られるようにする。
• 学校職員や顧客や業者などによるトランスジェンダーに関する侮蔑やジョークなどを禁止する。
• 適切な名前と性別に合った代名詞を使う。

教育現場でのガイドラインはまだ少し続くが、他と重複するところもあるので省くことにする。

結論

マサチューセッツ州のガイドラインを読む限り、どんな人でも自分はトランスジェンダーだと主張しさえすれば、他の人はその人の性自認を疑うことすら許されない。この人間が異性であるかどうかという以前に、トランスジェンダーであるかどうかさえ証明のしようがないのだ。

もし日本のTRAが本気でこのガイドラインを日本にも取り入れようとしているのであれば、彼らが常に差別禁止法を通したからと言って男性器を付けた女装男が女性専用空間を脅かすなんてことはないと言い張っていることが、どれほど嘘に満ちているかが解ると言うものだ。皆さまには是非ともそこのところをご理解いただきたい。