本日はMsRinのまとめBlogの「トランスジェンダリズムの波は3ステップ」シリーズの紹介をしたい。

トランスジェンダリズム（TGイズム）について観察してきた人間ならだいぶ昔から気付いていることだが、トランスジェンダー活動（TRA）はそれまでの女性参政権運動や黒人運動やそれをいうなら同性愛運動（LGB）などとは違って、長年の草の根運動の経過を経ず、ある日突然勃発し、他の人権運動が何十年もかけて築き上げてきた地位をあっという間に追い越し絶大なる権力を手に入れてしまった。他の運動が何十年かけてもなかなか達成できなかった政治的方針が（例えば同性結婚や、日本なら職場における女子専用トイレの設置とか）がTRAが要求するとどんなおかしなものでも次の日には実現するといった政治的影響力。

いったい何故こんなことが可能なのだろうか？いったいTGイムズの背後にはどんな守護神がついているのだろうか？

Ms。Rinによると、トランスジェンダリズムの波は3段階にわけて起きたと言う。詳しいことはMs.Rinのブログを読んでいただくとして、ここでは彼女の記事を少しづつ紹介しながら私評を加えたい。

第一波：1990年代後期－2000年代初期、LGBに付着したT「ゲイ解放運動に忍び込んだウイルス」

トランスジェンダーのTが同性愛者や両性愛者のLGBに加わったのは1990年代後期のことだった。今更ながら随分最近のことなのだと気づく。この頃、ハーバード大学の同性愛者委員会やNYのレズビアン団体など同性愛団体が次々にトランスジェンダーを含むようになっていった。

トランスと同性愛者は無関係とは言わないが、LGBは身体の性を基盤にした性指向であり精神を基盤としたトランスとは似て非なるものがある。では何故トランスはLGBと一緒くたにされ同じ運動だとして拡散されたのであろうか？

この時期、次々にトランスジェンダー活動団体や方針などが設立される。TRAの経典ジュディス・バトラーの「ジェンダー・トラブル」が発表されたのが90年で、その改訂版は99年出版。TRA活動家TimGillによるギル財団設立（94年）、こどもの性転換治療で悪名高いマーメイドの設立も95年である。そして日本でも性同一性障害が精神疾患と認められるようになったのが97年。

Ms.Rinも指摘しているが、LGB運動は90年代後半にはすでに欧米社会では受け入れられる傾向にあった。アメリカでは同性婚こそ合法ではなかったが、LGB行為そのものを違法とするのは時代遅れだという考えがすでに浸透していた。全国各地で毎年ゲイパレードが行われ、一般市民も見物できるほどの年中行事となっていた。

TRAは自分らの矛盾だらけのTGイズムがそれだけでは一般市民に受け入れられないことを十分に承知していた。だからこそ比較的抵抗のなくなっていたLGB運動の陰に隠れることによって自分らの歪曲した思想をこっそり広めようとしたように思える。

TGイズムは多大なるビジネスでもある。2000年代になるとTRAの億万長者たちがTRA活動のための財団を次々に設立。TRA活動団体に多額の寄付をしTGイズムに感化された若者たちが増え性転換治療を受けるためにこれらのビジネスマンの医療関係ビジネスに多大なるお金を落としてくれるという「利益の循環構造」が出来上がっていた。

これらの中にはアーカス財団のジョン・ストライカー、ハイアットホテル一族の一人で自らもトランスのジェニファー・ブリツカー、そして悪名高いジョージ・ソロスがいる。

彼等の運動は明らかに成功しており、2010年から2020年までの10年間でジェンダー治療としてホルモン投与を受ける人の数が10倍、イギリスの若者の間では20倍にも膨らんでいる。

第二派：2014年前後　国際的機関の参戦

ジョージ・ソロス率いるOpen Society Foundation（OSF）を筆頭にアーカス財団やタワニ財団と言った億万長者たちが世界中の多々のTRA団体に莫大な額の寄付をし、国際機関に積極的なロビー運動を繰り広げた。例えば、

トランスジェンダー・ヨーロッパは、2010年から2017年にかけて、アーカス財団から107万2000ドルを受け取っている。OSF は2016～2017の 2 年間でトランスジェンダー ヨーロッパに 50 万ドルを寄付。OSFは「世界中のトランス活動家と同盟者が国内の法律や規制を導入または変更することにより、彼らの権利を擁護」しているのだ。

この頃から国際的な人権団体がなにかとトランスジェンダーリズムを推進するようになる。

さらに国家間団体である国際経済開発機構OECDが「性自認と性的指向に対する差別禁止法」を各国に制定するように要求し始めたのが「OverThe Rainbow Project」であり、これが始動したのが2014なのだ。この文書をよく調査すると、トランスの問題がいかに上手に人権問題の中に“隠されて”いるかがわかる。

2014 の“Call to Action” に基づきOECD中の主要12か国によって、LGBTIインクルージョンとして「包括的法律と政策の為の経済的状況を研究する事」を加盟各国へ要求する為に開始された。

なぜ同時期に世界中の威厳ある人権団体が一斉にTGイズムを推進しだしたのか不思議だったのだが、ソロスなどの億万長者が運営するTRA財団がこれらの組織に多額の献金をしていたのだということが解ると、その謎が解ける。

OECDのプロジェクトには

  • 同性パートナーシップの法的承認。
  • 生殖補助医療への平等なアクセス。
  • トランスジェンダーであることを非病理化する。
  • 法的性別再認定に医学要件が無い事
  • 出生証明書およびその他の身分証明書で非バイナリーの性別オプションを許可

が含まれているという。このリストを見て聡明なる読者諸氏はもうお気づきだろうが、日本では全く需要もないのに全国の自治区でやたらと「パートナーシップ法」なるものが通り始めたのもこの時期だ。そしてその中に必ず同性パートナーとは無関係な「性自認」という言葉が盛り込まれているのもやはり偶然ではなかったのだ。

第三波：2019年以降　新しい性教育、子供に伸びる魔の手

この時期から日本を含む世界中の義務教育で同性愛やトランスジェンダーを含む「あたらしい性教育」が始まりだす。性教育は一般的に中学生からだが、この頃から小学生や時には幼稚園児にまで性教育を始めるという傾向が見え始める。

アメリカやイギリスではすでに色々問題になっているが、性教育と称してポルノまがいの教材が小学校低学年で教えられている。実は日本にとってもこれは対岸の火事ではない。私はツイッターで日本の性教育教材のなかにオナニーの仕方だのセックストイの使い方だのを含んだ絵付のものをみたことがある。

イギリスではアナルセックスが正常な性行為だと学校で教えたため、肛門を怪我する女子が急増しているという。もともと肛門は性行為をするための機能を持っていないため、異物を挿入すれば裂傷し炎症が起きるなど危険を伴う。軽症でも治癒に何か月、最悪の場合は人工肛門などという大惨事になる。

このような「教育」は早期に子供たちをTGイズムに染まらせるための洗脳以外の何物でもない。

それまで同性愛団体として権威のあったイギリスのストーンウォールがトランス一色に染まりBBCなどの政府機関や大企業などに、いかにTGイズムを広げるかを指南する利権団体と化したのは2019年。

2020年、アメリカの人権市民団体ACLUが売春の合法化を求める声明文を発表。ACLUはセコイや・キャピタル、アーカス財団などからそれぞれれ2000万ドルの寄付金を受け取っている。ACLUは今、アーカーンソー州で子供の性適合医療の合法化を推進している。

以前に拙ブログでも紹介したことがあるが、世界最大級のLGBT団体IGLYは子供勧誘のマニュアルまで発表している。

最近になってやたらと小学校教諭たちが教室内やTikTokを使って正しい代名詞の使い方だの、性自認だのという話をするようになったり、学校や図書館主催の「家族向け」のドラアグショーが開催されるようになったのも、子供洗脳作戦の一部であることは間違いない。子供の内からTGイズムで洗脳し、患者を増やせばトランス医療企業は大儲けできるからである。

さらに恐ろしいのはTGイズムと小児性愛者たちとの関係だ。以前にもご紹介したように最近子供の性転換医療を推進しているイギリスのマーメイドの幹部に小児性愛者が居たことがわかり、CEOが自認に追い込まれるという事件が起きた。

小児性愛者がTGイズムに紛れ込んでいたのはこれが最初ではない。イギリスでやたらと男女共用トイレを推進した議員が小児性愛犯罪で捕まったり、TRA活動家の男たちの多くが小児性愛犯罪を犯しているのだ。

ところでTRAは売春の合法化も推進している。以前から私はトランスジェンダーでも特に元々男性のMtFの間で男娼が極端に多いことには気づいていた。最近子供にドラアグをさせるイベントが増えたのも、子供たちを売春婦に育て上げようという魂胆なのでは？

日本も他人事ではない

私は常々、日本は欧米ほど狂気にさらされていない、日本の左翼は欧米より周回遅れなので欧米の失敗から学ぶ猶予があると言って来た。しかしこの記事を読んでいて日本はそんな悠長なことを言っている場合ではないと確信した。

すでに子供への摩訶不思議な性教育は行われているし、日本でも子供向けドラアグショーなどが起きている。全国各地で訳の分からないパートナーシップ法だのが提案され通過し、国会では差別禁止法だの理解随身法だのがまことしやかに議論されるまでになっているのだ。

ジョージ・ソロスを筆頭にTRA財団は日本政府にも目を付けている。インターネットの子の時代、海を隔てていることなど何の防御にもならない。

日本のメディアでやたらトランスキッズを美化するような番組が出来たり、女装した中年男が中学校でTGイムズ推進講演を行うなど、もう一部の一風変わった人たちだけの活動では済まされないところにまで来ているのだ。

しかし一筋の希望があるとしたら、それはすでに本音を隠さなくなったTRAの驕りである。

彼らが1990年代後半から始めた陰謀は非常にうまくいった。世界中の権力者に金をばらまくことで自分らの思い通りになってきた。しかし彼等の陰謀がうまくいっていたのは彼らの陰謀が陰謀であるゆえである。つまり影に隠れて誰も気が付かないうちに謀られていたからこそうまく言っていたのだ。

彼らは自分らが天下を取ったと有頂天になっている。だからもう自分らの本音を隠そうともしない。子供たちをトランスジェンダーに仕立て上げ、なにもかもトランスジェンダーが牛耳る世界になると信じて疑わないのだ。

そこが我々正常な市民にとってのチャンスなのだ。彼らがいかに異常であるか、彼らの考えがいかに社会にとって危険なものであるか、彼らのやっていることを指摘すればいいのだ。

男女共用トイレや更衣室で性被害にあっている女子供、自称女の性犯罪者が女性施設に収容されて被害者を出している事実、三流スポーツ選手が女子競技でメダルを総なめ。こんなことを一般人がいつまでも我慢しているわけはないのである。

我々に出来ることはこうした事実を口伝えでもSNSでもまた政治家やパブリックコメントなどでもどんどん拡散していくことである。出来るだけ多くの人びとにTRAの狂気を伝えることだ。

すでに欧米で子供への教育に関する批判が高まっていることを考えると、私は希望が持てると信じている。


1 response to 押し寄せるトランスジェンダリズムの波を操る背後の力

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