トランスジェンダーアジェンダが一般市民の知らないうちにどんどん進められ、特に公立学校を中心に女子トイレに平然と男子が入れるようになったり、図書館でゲイポルノ本が性教育の教科書まがいに置かれるようになり、男子が女子競技で連勝したり、危険な幼児へのホルモン治療などが普通になるにつれ、私はこんな狂気がいつまでも続くはずがないと思っていた。感性の強い10代の子たちは騙せても、大の大人が性別が変えられるなど本気で信じるはずはないと思っていた。
本日読んだこの記事では、トランスジェンダーへの人々の支持が薄れていることと、その原因について言及している。Americans’ support for transgender rights has declined. Here’s why. Kelsy Burke , Emily Kazyak
先月行われた世論調査（Public Religion Research Institute’s American Values Survey ）によるとアメリカ社会におけるLGBTQ人権について、特にトランスジェンダーに関しての支持が減っているということが解った。本日の選挙においても共和党はトランスジェンダリズムを標的にしており、リベラルラジオ局のNPRなどは共和党はこの問題を新しい文化戦争の前線としているなどと表現している。（the new front in the culture wars）
驚くべきことに、2016年にノースカロライナ州でトイレは性自認に関係なく身体の性に合った方を使うことを義務付ける法律（バスルームビル・いわゆるトイレ法）を支持していたアメリカ人はなんとたったの３６％。ところが、2022年多々の州で同様の法律が提案されると、その支持率は５２％へと上がった。個人的にいわせれてもらうと５２％でもまだまだ少なすぎるが、それでも良い傾向だ。
この率が特に上がっているのは白人福音書信者と共和党支持者の間だという。（いや、昨日読んだ記事ではトランスジェンダリズムに否定的なのは白人よりラテン系や黒人であり、一番肯定的なのは白人女性という結果がでていたはずだが？）
2016年の時点でトイレ法を支持していた白人福音書信者と共和党支持者はそれぞれ４１％と４４％だったが、2020年にはなんとその倍の８６％と８７％に膨れ上がった。民主党支持者の宗教者の間でもこれほどまでではないがトイレ法支持は増加をみせており、2016年はたった２７％の支持だったのが、2022年には３１％へと増えた。また無宗教者の間でも２１％から３４％まで増えている。
記事の著者らはトランスジェンダリズムが社会を分断する問題へと進んでおり、まさに「文化戦争」の原因となっていると言う。しかしなぜこんなことが起きているのだろうか？
938人の主に「シス」ジェンダーの住人を対象に郵便でおこなったこの調査では５１％の人が自分の身体の性に合ったほうのトイレを使うべきだと答えた。これはPRRIの全国調査と同じように白人福音書信者がトランスジェンダーによる異性トイレ使用には批判てきであることがわかった。
体の性に合った方のトイレを使うべきと考えるひとはほぼ性別は生まれた時から変わることはないと信じる傾向があり、反対にトランスジェンダーに同情的な人々は性別は流動的であると信じる人が多いことがわかった。
トイレ法反対の回答者のひとりは「人は自分の自認する生き方をすべきである」と答え、トランスの人々が自認にあったほうのトイレを使えないのは彼らに対する「不敬」であり「差別」であり「不必要に屈辱をあたえることになる」と説明した。ある回答者は何故社会はジェンダーを基本に組織されているのかと疑問を投げかけた。そしてすべての性別に寛容な誰でもトイレを作り「平和的に排尿できる」べきであると答えた。
トイレ法支持の側は性別を変えられるということが不当であると考え、性別は選べない、社会が男子女子以外の性別を認めさせられるべきではない、そしてトランスジェンダリズムは社会に脅威を及ぼすものであり、特に女性と子供たちにとって危険な思想であり「プライバシーの侵害だ」と答えた。
PRRIの調査でも５９％の成人アメリカ人が性は生まれた時から変わることはないと信じており、宗教や党派支持によってきっぱりと分かれている。2022年８７％の白人福音書信者が性は男女二つしかないと答えており、伝統的白人プロテスタントでは６８％、黒人プロテスタント７６％、白人カトリック教徒７０％、ラテン系カトリック５１％、無宗教者の４５％と差が出ている。また共和党支持者の間では８０％が性別は男女のみと信じ、それが無所属では６６％、民主党では３６％であった。
著者らは、これらの結果は共和党が反トランスジェンダリズムの法律を積極的に押していることが原因と思われると書く。そうかなあ。単に共和党には常識的な人が多いというだけではないのか？
著者らは今トランスジェンダリズムに焦点が当てられているとはいえ、これは「シス」ジェンダーを含んだ社会全体の文化戦争の現れであると語る。トランスジェンダーだけでなく、人工中絶や性教育といったことにも波及していることでも解るように、今やアメリカは誰のアイデンティティ―を優先させるかで分断されているのだと結論付ける
Kelsy Burke is an associate professor of sociology at the University of Nebraska at Lincoln and 2022-2023 Public Fellow for the Public Religion Research Institute (PRRI).
Emily Kazyak is an associate professor of sociology and women’s and gender studies at the University of Nebraska at Lincoln.
アメリカ社会が分断されているのは確かだが、分断を引き起こしたのは右翼保守の方ではなく、ましてや共和党でもない。性別は男女の二つのみという考えは人間社会の初めから、いや、それをいうなら原始人の時代からはっきりしていた。そんなこと当たり前すぎで誰も意識したりしていなかった。それを性別は変えられる、性別は流動的などと言って、非常識な考えを社会に押し付け始めたのはLGBT界隈とトランスジェンダー活動家（TRA）の方である。
2016年当時の調査で多くの人はこの問題がいかに社会に悪影響を与えるかをしっかり認知していなかった。我々反TRAは早期から男性を女子専用施設に入れて良いことなどあるはずがないと主張していたが、多くの人たちは、まさか、そんなことを本気で進める人たちなどいないだろうくらいの気持ちだったと思う。
それに何度も繰り返しているのように、実際に性違和を病む人（GID）の数は人口の１％にも及ばない。だから我々が生きている間に真のGIDに遭遇する可能性はほぼゼロに近い。つまり自分の生活には全く影響がない話だと思ったのではないだろうか。
しかし実際に蓋を開けてみると、とんでもないことが起き始めた。女性を自認する性犯罪者が女子収容所に移され女子受刑者を強姦する、高校の女子トイレで女装した男子に女学生が襲われる、高校の陸上競技で男子生徒が優勝する、大学の水泳競技で男が女子の賞を次々にかっさらう、高校の更衣室にいる自称女の男子生徒について苦情を言ったバレーボールチームのコーチが解雇され、メンバーの一人は停学処分となる。
これは超リベラルな欧州諸国だけで起きているのではなく、自分らの住む地域の高校や近所のデパートの更衣室などで頻繁に起きるようになった事件なのである。こうなってくると、トランスジェンダリズムは自分とは関係ないと思っていた人々も、その存在を考え直さざる負えない。それが2022年の調査結果に反映しているのだと私は思う。
共和党がそのことに焦点を当て、民主党が文化戦争を射かけていると唱えるのは良い作戦だ。LGBTQ界隈とTRAはバンパイヤのように日の光に当てられることを嫌がる。彼等の弱点は、自分達の正体が日の目に晒されることにあるのだ。彼らの実態がどんどん暴露されるにつれて人々の支持はさらに減っていくだろう。そして近い将来、西洋社会は（日本も含め）この狂気から目覚めることになるだろう。
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