武漢ウイルスの魔の手から逃れ、なんとか収束出来た後の世界はどのように変わっているだろうか？今日はビクター・デイビス・ハンソン教授のお話から読んでいこう。 題して「新しい逆さまな世界のアメリカ」America In a New Upside-Down World 。
今回のことで欧州同盟のようなグローバリズムは機能しないどころか、オープンボーダーとか言って国境をあけっぴろげにしておくことが如何に危険なことかが明らかになった。また、欧米諸国が労働賃金が安いからといって中国のような独裁政権に外注をゆだねることが如何に愚かな考えであったかを悟っただろう。特に私は知らなかったのだが、アメリカは中国に医療器具や薬品などの生産を頼っていた。これは経済面のみならず安全面においても非常に危険な行動だ。
トランプ大統領は正しかった
ハンソン教授はトランプの中国に対する見解は正しかったと語る。これについては私も先のエントリーで書いたが、トランプ大統領が2017年に中共に立ち向かった時、トランプは激しく批判された。トランプは中国が公平な貿易取引をしておらず、あらゆる反則をし著作権を侵害し大きな貿易黒字を生み出していると指摘した。
しかし反トランプ派は、14億人の大国でアメリカのGDPを追い越しつつある中国に盾をついても無駄だと言った。また合法だの公平だのといって関税をかけるなどナイーブすぎるという意見もあった。「しかし偶然にしろ計画的であったにしろ、トランプの中国とのにらみ合いは中国のかさぶたをはがすことになった。」とハンソン教授。
かさぶたの下にあった膿がさらされ、全世界が中国がいかに嘘つきで信用ならない国かに気が付いたのだ。武漢ウイルスのおかげで香港のデモやウイグル人収容所やオーウェリアン式監視社会のことを思い出したのである。
考えてみれば、貿易相手に対して嘘をつき、ずるばかりしてきたような国がウイルスがどう発生して国中に広まり海を渡ったのかについて本当のことなど言うはずがない。ウイルスが収束してパニックが収まっても、世界の中国に対する見方は永久的に変わってしまった。
今後中国と取引する国は中国を信頼しないだろうし、サプライチェーンを広げて他の国々を選ぶようにり、中国への観光客も減るだろう。また多くの外国向け商品生産工場なども閉鎖されるだろう。
結果的に中国の商業システムは大打撃を受ける。長い目でみて国産能力のあるアメリカが一番得をするのかもしれない。
ハンソン教授の話はまだまだ続くが今日はこのくらいにしておこう。
oldman4 years ago
アメリカは中国の脅威に気づくのがおそすぎました。それでも、トランプ大統領の登場により、かろうじて踏みとどまってくれた喜んでいます。
Edit日本では、私が知る限り、20年前から中国の脅威が論じられていました。私は15年ほど前から、中国こそ人類の脅威だとの認識のもとで、ブログを書き始めました。
中国の脅威とは、具体的には、中国の世界征服への野望であり、そのためには日本を征服し、アメリカを打ち倒すというものでした。20年前は、アメリカの力が圧倒的に強力でしたので、ほとんどの人は中国の脅威について真剣に考えようとはしなかったのです。
しかし、中国の力が相対的に強くなり、ようやく中国脅威論が受け入れられるようになったというわけです。
おそらく、10年以内に、中国が崩壊して、内部分裂により衰退するか、それとも更に発展してアメリカと対等の軍事力を保有するに至るのか、はっきりするでしょう。このまま中国が発展すれば、第三次世界大戦は不可避であると考えます。
それを防ぐためにも、日米欧から中国に進出した企業は撤退しなければなりません。中国に経済的なダメージをあたえ、暴動の多発により独裁政権を崩壊させ、国家の分裂に導かねばなりません。
苺畑カカシ4 years ago
oldmanさん、全くその通りですね。実は私も中国は世界でもっとも危険な国だと20年前から思っていたのです、ところがあの９１１が2001年に起きてしまい、アメリカの注意がイラクやアフガニスタンに行ってしまい中国の脅威を言うひとが居ませんでした。しかしイスラムの脅威はしょせん石油大国からのスポンサーなしでは続けられません。ところがアメリカは国産のシェールオイルで自給も石油販売も出来るようになってしまったので、原油以外に何の産業もないイスラム圏の権力は問題ではなくなってきました。
しかしその間中国は貿易相手を騙し規約は破り著作権も無視、盗みや恐喝でやりたい放題。諸外国に金をばらまきインフラを提供し事実上植民地にしてしまう。
アメリカは中国べったり大統領が続きましたが、トランプのみが中国に立ち向かってくれました。ヒラリーが大統領になっていたらと思うとぞっとします。
Edit武漢ウイルスはいかに中国は怖い国かを全世界に知らしめる天からの教えという気がします。この犠牲を無駄にしないように、今後は世界中が中国から手を切り、中国の経済を破壊する必要があるでしょう。