もうだいぶ以前からユーチューブはその内容が政治的に左翼リベラルでないビデオの規制を行なってきた。それは完全に放映禁止にしてしまうものから、ディモニタライズといって製作者が広告費をもらうことができなくなるモードから、最近は視聴制限モードといって子供向けに適さない内容のビデオが視聴者の目に入らなくする設定など色々だ。
こうしたことに共通しているのは、左翼リベラルが気に入らない内容のものがことごとく規制されるということ。しかもこれらのモードになることは製作者への断りがあるわけでもなんでもなく、ユーチューブの一存で決まり、製作者はなぜ自分のビデオがそういうモードに変更したのか理解できない。
例えばポール・ジョセフ・ワトソンによれば、視聴制限モードにすると自分が取り上げたニュースのほとんどが消えてしまうという。ところが他のCNN とかBBCなどの主流ニュースサイトでは全く同じ記事がそのままになっている。それから制限モードではLGBT系の内容は先ずNGなんだそうだ。
ということは未成年が居るからと制限モード設定にしておくと、視聴者が過激だとは感じないビデオでも知らないうちに観照不能になっているということになる。これが恐ろしいことなわけだ。
イギリス政府は政府関係の広告が過激派ビデオの横帯に載ってしまったことを抗議して、このようなことがないようにと強く要請したとある。これに便乗して民間の企業も過激ビデオでの広告を拒否し始めた。
確かにイスラム国の斬首ビデオの横帯に自分の企業の広告が載ったりするのが嫌なのはわかるが、、「過激ビデオ」とされるものは斬首ビデオのような本当の意味での過激なビデオだけとは限らない。ユーチューブでは後退派左翼の思想に一致しない右翼保守やリベラル体制派ではないビデオゲーマーのビデオなども広告対象にしない傾向が強く現れているのだ。
イギリスなどヨーロッパの場合、EU離脱や移民反対などといった内容に広告がつかなくなってしまうことが多い。ビデオブロガーたちの収入は広告費にあるわけだから、広告が着かなくなるといくらビデオをアップしても収入ゼロ。かえって経費がかさんで赤字になってしまうだろう。
ユーチューブの狙いはそうやって右翼保守や反リベラル体制派のビデオを締め出すことにある。右翼系のブロガーたちは早々にユーチューブを頼りにするのはやめて、自分らでのビデオ放送メディアムを作り出す必要がある。すでにそういう形でビデオを紹介している人々も結構いるので、自分らの番組のスポンサーになってくれる人たちを募ってユーチューブをボイコットするくらいでちょうどいいだろう。ま、宣伝のために収入につながらなくてもアップしておく手もあるが、その程度だと覚悟しておく必要がある。
ユーチューブは当たらしメディアムで日本でもユーチューバーと呼ばれる若い人たちが結構ブロガーとして生計を立てていると聞くが、自分らの収入源をユーチューブの一存で突然遮断されてしまうことの危険性を充分に理解しておくべきだろう。
それにしても後退派左翼連中のやることは汚い。常に反対派の言論を弾圧し、自分らだけの主張が聞かれるように操作することしか考えてない。さすがに共産・社会主義だけのことはある。


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