Scarecrow in the Strawberry Field

カカシは７～８年前まで日本の少子化は深刻問題で、日本が出生率を増やさない限り、いずれは嫌が応でも移民によってその労働力を補わなければならなくなると考えていた。以前からコメンターの方々から日本で労働力が足りていないというのは神話だというご指摘を受けていたが、カカシはそれには猜疑心を持っていた。しかし最近になってようやく私の考え方は間違っていたと悟った。
単に人口を増やせば経済が発展するのかといえばそうではない。言葉や文化が違うだけでなく文明社会における就労能力のない、もしくは就労意欲のない外国人を安易に大幅に受け入れることは、自国の経済やインフラ資源を消耗させるだけでなく、犯罪を激増させ社会の不穏を招く。そのことは欧米諸国における近年の移民対策によって顕著となった。私はヨーロッパ連盟や国連が押している難民受け入れ対策を頑なに拒んでいる日本の姿勢は正しいと思う。
それについて英語だが「何故日本は多文化主義及び移民を拒絶するのか」というビデオをがよく説明している。
このビデオによるとＧＤＰ率は人口とは直接関係がないというもの。国民生産力は人口が多い少ないではなく、どれだけ能率的に生産できるかということで決まる。だから人口が少なくてもオートメーションが進めば特に労働力がなくても大丈夫ということになる。すでに日本の工業はオートメが進んでいるし、最近はＡＩを使ってホワイトカラーの仕事すらオートメ化されるという話だ。富国生命では今年２０１７年、３４職がＩＢＭワトソンＡＩに入れ替わることになったという。企業にとって一番の経費は人件費であるから、少ない人材で同じ生産量があるならこれに越したことはない。
今後文明国の中間職はこうした高度なＡＩによって取り換わられるだろう。そういう社会において必要な労働力といえば、個性的で高度な技術を要する独創性のあるデザインの出来るエンジニアとか科学者、もしくは手に職のある大工さんとか左官屋さん、またはファッションや音楽や芸能関係もしくは文学といった部門の人々に限られる。つまり、教養もなく言葉も解らない肉体労働しか出来ない低技術外国人の需要は減る一方なのである。
また、日本は世界でも択一高齢者に対する医療技術が発達している国でもある。高齢社会の日本ではアメリカではまだ試験的として認められていない医薬や医療技術がすでに使われている。長寿で健康な人が増えれば、就労年数も伸びるので、特に若い人が増えなくても人手不足にはならない。
地方の過疎化についても、人々がそれぞれ多数の家を持つことで解決できる。人口が減れば不動産も安くなり仕事は都心でしても休みのときは地方の家に住むとか出来るようになる。それに最近はネット技術のおかげで社員が全員同じ場所に集まらなければ仕事が出来ないというわけでもない。テレワークで自宅で仕事をしたり、地方の不動産の安い場所に支店を設けてそこからリモートで働くということも可能だ。誰も彼もが都心にすまなければ仕事が出来ない時代は終わろうとしている。
私が子供の頃（１９６０年代）は人口が多すぎることが資源不足につながり飢餓問題につながるといわれていた。たとえば世界の原油資源がいずれは底を突くので、世界中が欧米や日本のような生活基準を守り続けるのは不可能だと称える人々がいたが、アメリカはフラッキング技術のおかげでアメリカ国内だけの産出でアラブの原油に頼る必要がなくなった。つまり、今はだめでも将来発達する技術によってエネギー資源には限りない可能性があるということだ。
結果的に欧米及び日本は人口増加より少子化が問題視されるようになった。するとそれまでは産児制限だなんだと大騒ぎしていた同じ人たちが、今度は生めよ増やせよを言い始めた。そして労働力が足りないからと言葉も文化も違う外国人を大量に受け入れよといい始めたのだ。それがどういう結果を生んだかは今の欧州を見ていればはっきりするはず。
人口増加も減少も長い目で考えれば自然な現象だ。過去にも世界は伝染病や戦争で大幅に人口を失ってきた。それでも人類は滅ばなかった。人口が多すぎるとか少なすぎるというのは、もし現状のままの状態がそのまま続けば、、という前提において語られる。人口が増えようと減ろうと社会がそれに適応して自然に変化すれば大丈夫なのだ。それを短絡的に政府が口出しをして、労働力が足りないから外国人を大幅に受け入れようなどという近視眼的な政策は非常に危険だ。
日本が大量の移民を拒絶して自国の文化を守り通そうとする姿勢は正解だ。日本は多様文化主義などという馬鹿げた欧米の思想に汚されるべきではない。ゼノフォビアとかレイシストとか言われても日本は断固として日本文化を守り通すべきだ。日本人が自然に変わっていくのは当然。だが外国からの圧力に屈服ｋして自国の文化を諦めてしまうようなことは断じてしてほしくない。
アメリカにしても日本にしてもスエーデンやドイツやフランスやＵＫで起きているようなことは、決して起きて欲しくないからだ。