Scarecrow in the Strawberry Field

パワーラインに地球温暖化についてマイケル・アシャーの面白いエッセーが載っている。今年は全世界的に記録的に寒い冬を迎えていることでもあり、今後地球温暖化説が世界でどのように見られて行くのか興味のあるところだ。

２００８年は「今世紀で一番暖かい冬」になると予測されていたが、暖かいどころか反対にここ１０年で一番寒い冬となった。この冬は北極の氷が「完全に溶けて泳げるほどになる」代わりに原子力起動の除雪船が季節はずれな厚い氷にはまってしまった。バグダッドからマリブの浜辺にいたるまで今年は記録破りの寒さと雪の冬となった。 今年は地球温暖化抗議者が集まって行進する日は決まって吹雪きや氷の嵐に襲われことから、「ゴアエフェクト（ゴア影響）」という言葉が一般大衆の語彙に入る年ともなった。

たしか去年の冬も、アル・ゴアが地球温暖化の危険について演説した日がいつになく寒い日でものすごい吹雪になったなんてエピソードがあった。さしずめゴアは雨男ならぬ吹雪男だな。
アシャーは人類が多少なりとも地球温暖化に影響を及ぼしているというのは事実かもしれないという。 だが、それは実際に大騒ぎするほど大した物なのかどうか、二酸化炭素は本当に環境に壊滅的な悪影響を及ぼすのだろうかと問いかける。
二酸化炭素の増加によって地球の温度がどれだけ上がるのかというと、他の要素が一定していると考えて、 二酸化炭素の量が二倍に増えたとすると、気温は約１／２度Cほど上昇すると考えられている。 その割でいくと地球は２１００年までに１／４度Cほどの気温上昇が予期される。その程度なら明け方と昼間ほどの温度差にもならない。そんな変化、普通では気がつきもしないだろう。
ただグリーンハウスガスの量が増えると他のものも増えるので、別の要因も連鎖作用で気温はさらに上がるという説がある。温暖化論説者たちはその影響で６度Cくらいの温度上昇につながると予想している。 しかしグリーンハウスガスが増えて温度が上がった場合、かえって他の要因により温度が下がると考えている科学者たちも多い。主に地質学者、気象学者、環境物理学者などがそうだが、彼らによるとこれらの要因をプラスマイナスすると気温上昇は０．５度Cにも満たないという。
問題なのは二酸化炭素のレベルが上がることによって気温が上昇したという歴史的事実が存在しないということだ。それどころか、地球の歴史をさかのぼってみると二酸化炭素レベルが１０倍以上もあった時期でも地球が手の付けられない高温になった事実はないのである。
にも関わらず、世界中のメディアはこの非科学的な説を疑おうともしない。科学モデルというのは、既存の資料を元に未来を予期することができなければならない。そのモデルが正しいかどうかを試すのには、過去の資料をつかって現在の気象を予期できるかどうかを確かめればそれで済むはずなのだ。ところが温暖化説論者たちは現在の気象を過去の資料から正しく予期できたことが一度もないのだ。メディアや国連の政治家たちはそんな科学の基本すら忘れてしまっている。
事実はここ１０年間地球温暖化は起きていない。それどころかここ数年地球は冷却の傾向に向かっている。このままミニ氷河期に入る可能性があるという科学者もいる。はっきりいってせいぜい６度Cくらいの気温上昇なら夏でも絶えられないほどのことはないし、今年のような寒い冬が温暖になるなら、氷河期を迎えるよりずっと良いことではないか？
はっきり言って地球温暖化のどこが悪いのか、、と聞いたね、全く。それにしても、こう寒い冬が続くとアル・ゴアも困るだろうな。

平和交渉？ご冗談でしょ、笑わせないでよ、てなもんである。はっきり言って何で勝ってる方が停戦交渉に応じる必要がある？
とはいうものの、これまでイスラエルはパレスチナの攻撃に応戦はしても、最後まで戦うということをせず、常に国際社会からの圧力に負けて不利な停戦条約を結んでは、パレスチナ側が体制を整え直す時間を与えてしまうという間違いを繰り返して来た。だから今回もハマスはイスラエルがこれほど激しく執拗に応戦してくるとは期待していなかったのだろう。
２００６年のレバノン戦争の際も、便乗してイスラエルに攻撃をしかけたハマスだが、イスラエルはあの時も途中で手を引いてしまった。だが、今回はイスラエルは停戦どころか攻撃を拡大する意志を明らかにした。イスラエルも今度こそハマスの軍事組織を完全破壊するまでは戦いは止めないと腹を据えたようである。カカシも今度こそ最後までやってもらいたいと心から願う。

イスラエル軍、ガザ上空から「攻撃拡大」予告のビラ散布

　【エルサレム＝三井美奈】イスラエル軍は１１日、イスラム原理主義組織ハマスが実効支配するパレスチナ自治区ガザ北部のガザ市南西部に侵攻し、人口４０万が集中する同市中心部に迫った。
　１６日目を迎えたガザ攻撃は白兵戦の様相を強めており、イスラエル軍幹部からは、政府による増援決定が遅れていることに対する不満が出始めている。
　現地報道によると、戦闘が激しかったガザ市南郊の人口密集地域では同日、少なくとも２７人のハマス戦闘員が死亡した。一方、ハマス側のロケット弾攻撃も続き、１０日も約２０発がイスラエルに着弾。１１日にはガザとの境界線から４０キロ以上離れたベールシェバに２発が着弾した。
　イスラエル軍機は１０日、ガザ上空からビラを散布して「攻撃拡大」を予告したが、政府は１１日午後（日本時間同日夜）の時点で、１万人以上の予備役投入を伴う「第３段階」に突入したか否かについては明らかにしていない。
　ただ、有力紙「イディオト・アハロノト」は同日、ガラント南方軍司令官が、８日に基地を視察したオルメルト首相に、作戦拡大を強く直訴したと伝えた。
2009年1月12日01時49分 読売新聞

ところでハマスのロケット攻撃を指揮していたアミアー・マンスィ（Amir Mansi）がイスラエルの空爆によって殺された。
この男はハマス武装勢力のなかでもかなりの幹部で、ハマス武装勢力のロケット部司令官だった。パワーラインによると自らモーター射撃をしようとしているところを反対に狙撃されたらしい。こんな上部の人間が自ら攻撃に着手しているとなると、ハマスもかなり人手不足になっているのかもしれない。
ところでリンク先のタイムスオンラインの最後のほうで、ロンドンでの反イスラエルデモはかなり激しかったことが記されている。

二万人を動員したロンドン中央部での抗議デモは警察との衝突で昨夜終わった。イスラエル大使館近くで野球バットやプラカードで武装した抗議者の「継続的な攻撃」により警察官三人が負傷した。

＊＊＊訂正＊＊＊＊
タイムスオンラインの前日の記事を読んでいたら、このデモは反イスラエルではなくて親イスラエルの平和運動デモだった。ヨーロッパ各地で反イスラエルのデモが行われているので、てっきりその話だと早合点してしまった。不注意をお詫びします。＊＊＊＊
ヨーロッパ各地で反イスラエルのデモが行われているが、その主催者は国際アンサーなどの共産主義団体とイランが背景に居るヒズボラなどのイスラムテロリストたちであることは言うまでもない。これはヨーロッパの善良な市民が戦争の恐ろしさに絶えきれずに平和を訴えているなどという甘っちょろい物ではないのである。ま、ヨーロッパのユダヤ人嫌いは歴史が深いので今更驚きはしないが、無宗教の共産主義者とファシスト寄りのイスラム教徒らが手を組んでユダヤ人を迫害するというのもおかしなものである。

去年の暮れ、会社のクリスマスパーティに参加した時、くじ引きで当たった何人かが前に出て椅子とリゲームをやったのだが、その時司会の男性が「皆さん走ったり押したりしないように、、ちょっと大きめの人は特に気をつけて」と冗談まじりに言っていた。その時私はハタっと気がついたのだが、２００人くらい集まった会場では中肉中背の人よりやや太めから超肥満の人のほうが圧倒的に多かった。痩せた人など片手の指で数えるほどしかいなかった。かろうじて司会のアシスタントをやったミニスカートの若い女性二人が痩せていたので救われたが。
新年になってジムに行ってみると、トレッドミルに乗ってるのは通常のフィットした男女ではなく、かなり重めの新メンバー達であふれていた。この時期、運動ジムへの新規入会は多いだろうな。
というわけなので、本日のObese Americans now outweigh the merely overweight”（超肥満が単なる肥満を上回る）というのロイターの記事の見出しをみて、さもあらんと思った。
記事によると連邦政府の調査National Center for Health Statistics　(NCHS)　で、今やアメリカでは超肥満が単なる肥満の数を上回ったということで、なんとアメリカ人の３４％以上がいわゆる「超肥満」で、「肥満」の３２．７％を上回り、６％が「病的肥満」であるという結果が出た。つまりアメリカの大人の人口の１／３以上の７千２百万以上が超肥満だということになる。これは２００５年から２００６年にかけて集められたアンケート調査の結果だ。
超肥満の計算は身長と体重の比を使ったBMIの体重（kg）割る身長の二乗。『BMI＝体重kg／（身長m）2』の法的式を基本にしており、BMIが２５から２９の人は肥満、３０から４０は超肥満、４０以上は病的肥満と定義づけられている。この計算でいくと、身長１６５cmの人なら体重６８キロでやや肥満、８２キロでは超肥満となる。もっとも筋肉質で筋トレとかやっていれば脂肪分は少なくても体重は重いので誤って肥満と判断されるひとがいることは否めない。
ただ１９８８年から１９９４年にかけて行われたアンケート調査では３３％が肥満、２２．９％が超肥満、２．９％が病的肥満という数だったというから、年を追うごとに超肥満が増えたことは確か。
アメリカでは３２％の児童がやや肥満のカテゴリーに入っており、１６％が超肥満でなんと１１％が病的肥満だという。最近は子供でも以前なら大人の間でしか見られなかった高血圧だの糖尿だの心臓病だのが見られるようになったというのも、子供達の太り過ぎが原因であることは間違いない。
アメリカの小学校や中学校では校内の自動販売機でソーダやジャンクフードの販売を止めるところも見られるようになったがあまり効果はないようだ。
本日の午後にカカシは美容院に行ったのだが、そこで母親のヘアーカットを待っている８〜９歳くらいの女の子のお腹が妊婦のようにぷっくり膨らんでいるのを見た。この子は顔、腕、足なども太っており、いくらなんでもこの年で妊娠しているはずはないので、どう見ても肥満児としか言いようがない。あの年であそこまで太るというのは親の責任だろう。
カカシは１９６０年代から７０年代の日本で育ったので、現在のアメリカと比べてもしょうがないかもしれないが、カカシの母は子供達の虫歯を恐れて家に甘いお菓子をほとんど置いていなかった。たまの来客用の菓子はカカシや他の子供達が解らないようなところに隠してあり、我々には手がでなかったし、和菓子などはその時に使いに出されて買う程度で、来客の残り物をよだれをたらして待っていたことを覚えている。カカシがお菓子を自由に食べることが出来たのは遠足などの特別行事の時に母が持たせてくれた板チョコとかキャラメルなどがせいぜいだった。夏休みに特別なお小遣いをもらってアイスクリームを食べられた日は幸せだったなああ。
当時はビデオゲームもなかったし、狭い団地の部屋にカカシ用のテレビがあったわけでもないので、学校から帰ればランドセルを放り出して外で近所の子供達と鬼ごっこしたり自転車に乗って空き地で危険なアクロバットに専念したりするしかやることがなかった。でも考えてみれば高価なビデオゲームに明け暮れる今の子供達より幸せだったかもしれない。少なくとも健康的であったことは確かだろう。
同年代にアメリカはロサンゼルス近郊で育ったミスター苺も、学校から帰ったらすぐに自転車に乗って近所の空き地へ行き、スケートボードなどで友達と暗くなるまで遊んでいたというから、当時の子供の生活は日本でもアメリカでも大した差はなかったのかもしれない。
子供が太りすぎるのはどう考えても親の責任だが、自分が超肥満では子供の食生活を管理できないのは当たり前。子供は親の生活態度をお手本にしているのだから、先ずは親から生活態度を改める必要があるだろう。

アップデートあり！（１月１１日１０：５５PST）
マイク・ロスがヨーロッパ各地の以上な寒さを紹介してくれているので、こちらでも紹介しよう。

ポーランド：ポーランドの内政省は摂氏零下２５度に及ぶ気温の低下に少なくとも１０人が凍死したと発表した。
イタリア：　イタリア警察の発表では、ミラノのビジネスマンは自分が立っていたベランダの支えと壁の一部が雪の重みで落ちて死亡したという。４７歳のサルビア人はローマの東にあるザガロロ町の自宅で凍死しているのが発見された。
ミラノの二つの空港は天候のため閉鎖され、通常は日差しの良い南フランスでは列車の運行が停止された。ローマの動物園ではチンパンジーがカロリーの高いクッキーや熱いお茶を楽しむという一幕もあった。
フランス：　普段は天気の良いフランスのコート・ドジュール（Cote d’Azur）では珍しく雪が降ったため鉄道が危機モード。プロヴェンセ（Provence）でもアルプスでも運行が停止された。マルセイユではすべてのバスが運行停止され、周りの高速も閉鎖されており、住民には運転はなるべく控え自宅待機するよう警告が出た。

何年か前にバレンタインの日にメリーランド州のホリデーインで吹雪のため缶詰になった時のことを思い出すなあ〜。

ドイツ：　ドイツはこの冬一番寒い夜を迎えた。東ドイツの気象観測地では摂氏零下２８度を記録した。ベルリン動物園ではホッキョク熊ですら凍り付いた檻で震えているという。
オランダ：オランダの港町ロッテルダムでは除雪船が駆り出されている。オランダ内部の水路はオランダの運送にとって非常に大事な通路である。除雪船が起動されたのは１９９６年以来１２年ぶり。
このおかげで、運河にはスケートを楽しむ客が殺到している。スピードスケーター達はこの寒さが続いて１１の都市を通過する全長２００キロメートルの運河レースを実現させたいと期待している。

このまま地球冷却下の傾向が進めば、オランダの運河クロスカントリースケートレースが恒例になるのも夢ではないかもしれない。

イギリス：　英国のメットオフィスによるとスコットランドのハイランド、アボイン（Aboyne）では摂氏零下１０．９度を記録。ロンドンのヒースロー空港でも零下３．８度まで下がったという。
イギリスの夜中の気温は今週中ずっと零下が続くと予測されている。ルートン（Luton）とバーミンガム空港は天候のため一時閉鎖され、ウェールス地区では２０近い学校が閉鎖された。
気温の低下がひどいため、イギリス近海では海の一部が凍り付き始めたという。イギリスを襲ったこの寒さはここしばらく続きそうである。

これに加えてロシアがウクレインとのガスパイプラインを巡る交渉破綻でヨーロッパへの自然ガスの輸出を控え始めたからさあ大変。なにしろヨーロッパは暖房にロシアからのガスに頼っているからだ。例年にない寒さだというのに、これではヨーロッパ中は泣きっ面に蜂である。
これについては話題が変わるのでまた後で話すとして、まだまだヨーロッパ各地でさむ〜い冬が続きそうだ。おい、アルゴア！地球温暖化はどうなってるんだ！早く実現させろ！
アップデート：オランダのアムステルダムでは１２年ぶりに運河が凍っているが、運河でスケートをしている人たちのビデオ映像をみつけたので、リンクを張っておく。iReportより。コメントでウクレインからのコメンターが「気持ち解るよ。ウクレインも寒いよ〜」と書いている。

今年のアメリカの冬は記録的な寒さに見舞われているという話はしてきた。寒いことでは有名なアラスカやミネソタでも記録的な寒さに恒例のスキーレースや犬そりレースがキャンセルになった。
アラスカ：飛行機も飛べない寒さ
一昨年苺畑夫婦が訪れたアラスカのジューノーでは、なんと摂氏零下５１度。この極端な気候のため飛行機の離着陸は不可能となり、自動車も走らず、スキーレースまでキャンセルされた。アラスカではすでにこの気候が二週間も続いており、僻地に住む人々は燃料や食料といった必需品が手に入らない状態になっている。気象庁によると、アラスカ全体を高気圧が覆っており、他の気候パターンが入って来れない状態にあり、それが毎日の極端に低い気温の原因となっているという。

（ジューノー在住の）ジョンソンさんの家にはヒーターもなく水道もない。ジョンソンさんは火につかうまきを集めるためか、公共施設まで水を取りに行くかする以外は外に出ないという。ジョンソンさんは離れに丸太小屋を作るために木材を貯めていたが、暖房が先決なため（家作り）は数年先に延ばさざるおえなくなった。

「こんな寒さがこんなに長くつづくのは見たことが無い。」とジョンソンさん。「一度零下５７度というのがあったが、一週間半も続くなんてことはなかった。」

アンカレージでも一時零下２８度まで下がり、後に多少上がったとは言え、予定されていた全国クロスカントリースキーのレースがキャンセルになった。レースが可能なのは低くとも零下４度までが限度。しかしアンカレージの温度は零下２３度から２６度くらいを行き来していたという。
ミネソタ：寒すぎて犬そりレースがキャンセルに！
アラスカほどではないにしろ、ミネソタ州も寒いのでは有名。雪の上を走る犬そりレースは毎年恒例。ところが今年はそれがキャンセルされた。その理由というのがなんと、雪が多すぎるため。淡雪が降り過ぎて安定したコースが守れないため、雪の上を走る犬に危険が大き過ぎるというのだ。
レースが行われるフレージー市地域では約１メートルの積雪だが、軽い雪が風で飛ばされるため、レースのコースに１．５メートルくらいの雪が貯まってしまうという。８年間続いている恒例レースは１月２３日から２４日に予定されていたが、過去に雪が足りずにキャンセルされたことはあっても雪が多すぎてキャンセルになったのは今回が初めて。

「（雪の）飛び方は信じられない。」カナダ出身で犬そりレースに２５年間関わっているストリーパーさんは、「こんなことは見たことが無い」と語った。

気象庁ではフレージーの降雪量とその水分を記録していない。しかし北西５４マイル先のファーゴ知育の降雪は１０月からでは気象庁は合計１メートルで、６センチの降水となる。
これは６パーセントの水分となる。雪は水分が３０から３５パーセントになると濡れていると考えられている。この乾いた軽い雪は単純に深過ぎる。

ここ数年地球の気温はずっと下がり気味。このまま気温が下がり続けたら地球温暖化説者はいったいどうやって言い訳をするつもりなのかね。

暮れにスーパーに行ったら、レジのスタンドに置いてある雑誌の新年号はどれもこれもダイエットの話題ばかり。どうしてこう新年というとダイエットの話題で埋め尽くされてしまうのだろう？
超肥満が多いアメリカでは、なんとか痩せたいと考えている人がどれほどいることか。日本でもダイエット産業は不況を知らないという感じがするが、日本人の太り方などアメリカ人のそれに比べたら足下にも及ばない。日本人の体系で体重１００キロと言えばかなり大したものだが、アメリカ人は背が高いせいもあるが、１００キロなんて太ってるうちに入らない。多少フックラ気味と言った程度だ。その分アメリカではダイエットに関する感心は日本よりも高いかもしれない。そういうわけだから、元旦の目標として体重大幅減量を誓う人が圧倒的に多いのは至極当たり前であろう。
CNNが紹介していたiReport.comというサイトがある。これは多くの人がビデオや写真をアップロードして自分の目標を語り、読者が感想を述べるという、言ってみれば掲示板のようなものなのだが、最も多いのは何と言ってもダイエットのトピック。そしてそのなかでもコメントが一番多く人気が高いのはトピ主が好きな物をすべて諦めて、この先体重が減るまで数ヶ月間、拷問されるような地獄の苦しみを味わうつもりだが一緒に頑張りたい人を探しています、というもの。これは日本の掲示板でもダイエットカテゴリーで一番人気のあるのは何と言っても禁欲ダイエットであるのと共通している。『楽して痩せよう』なんてトピックにはほとんど人は集まらない。
去年の８月にカカシは、とある掲示板の禁欲ダイエットトピで自分が成功した楽して痩せる方法を紹介して、レッドカードをもらってしまった話をしたが、どうも減量を目指す人々の間では、苦労なくして楽して痩せる方法など邪道であるという考えが通常なようで、これは洋の東西を問わない。
実を言うと、カカシは某掲示板で禁欲トピを追い出されてから自分でダイエットのトピを作ってみたのだが、まるで人気がなく今や私の独り言状態。それなら掲示板で時間を無駄にしているよりブログに新しいカテゴリーを作って話をしたほうがよっぽど良い。
というわけで今年の『苺畑より』は政治や映画だけでなく健康管理、特に肥満対策についても考えてみたいと思う。先ずはその第一弾として、ダイエットと自制心は関係あるのかないのかについて書いてみた。これは上記の掲示板に数ヶ月前に書いたのを多少書き直したものである。
ダイエットと自制心は無関係
よく太っている人を見ると、他人は太った人は自制心に欠けるから太ったのだという偏見でみがちである。いや、他人だけでなく本人ですら、自分が痩せないのは（ダイエットに成功しないのは）自制心が弱いからだと自責の念に狩られることが少なくない。
だが、太った人が必ずしも自制心がないなどとどうして決めつけられるのだろうか？太った人だってきちんと難しい大学を卒業してるし、太った人だってきちんと貯金して住宅ローン払ってるし、太った人だってわがままな子供のしつけに辛抱強くつきあってるではないか？ほかの面ではちゃんと自制心がきくのに、ダイエットの時だけきかないっていうのもおかしな話だ。
もしかしてダイエットと自制心とは関係ないのではないだろうか？
私のブログ仲間が書いていたのだが、ダイエットというのは息を止めて水のなかにもぐっているようなものだ。誰でも少しの間なら息を止めていられるけれど、いずれは息をつきに水面に上がらざる終えない。魚に変身でもしない限り誰でも息継ぎは必要だ。これは自制心の問題ではない。
痩せるためにはどうしても半永久的に水中にもぐっていなければならないのであれば、酸素ボンベなどのお世話になるしかない。
多くの人がダイエットに失敗するのは、酸素ボンベのお世話にならずに自力で水中にもぐっていようとするからだ。まずいことに我々は何もしなくても痩せているお魚さんにかこまれているし、時々お魚かと思うほど息を長く止めていられる超人から「あなたも頑張れば永久に息を止めていられる」と言われるため、失敗すると余計に自己嫌悪に陥いってしまう。
でもこんな超人は１０人に１人もいない。そんな特別な人の真似をしようとしても時間と労力の無駄なだけでなく、心身の健康にも害あって益なしである。現に単なる禁欲ダイエットの成功率は１０％以下だ。
この際、ダイエットは自制心とは無関係であると納得しよう。だから失敗したからと言って自分を責めるのは止めよう。それよりも過去の失敗から学び、自分に合った酸素ボンベを探し出し、半永久的に水中でくらせるよう工夫しよう。

まったくまだ就任式もやってないのにオバマ次期政権は始まる前からスキャンダル続き。この間、空席となったオバマの元上院議員の席を競りに出して逮捕されたイリノイ知事とオバマの側近が議席を巡って連絡を取り合っていたことがわかったばかりだが、今度は商務長官として任命されていたニュー・メキシコの知事、ビル・リチャード氏が汚職疑惑の中で任命を辞退するという事件がおきた。
リチャードソン知事は多額の献金をした企業に利潤の高い鉄道建設の契約を授与したという汚職疑惑で捜査を受けている最中だ。まさしく贈賄罪そのもの。

ＡＰ通信によると、捜査対象となっているのはカリフォルニア州のＣＤＲフィナンシャル・プロダクツ社。ニューメキシコ州政府との間で、２００４年と０５年の２年間に約１５０万ドル（約１億４０００万円）の契約を取り付けた。契約の前に、同社と同社首脳がリチャードソン氏の政治団体に献金していたという。

まったく就任前からこれじゃ、オバマ次期政権はどうなることやら先が思いやられる。

ことイスラエル対パレスチナ紛争となると、無条件でイスラエルが悪いと報道するのが西洋メディアの常であり、今回のイスラエルによるガザからの何千というロケット攻撃への防衛戦争も欧米ではイスラエルの一方的な理不尽な攻撃であるかのように報道されている。
しかしながら、当のパレスチナ庶民の間では、イスラエル攻撃を受けているガザの一般庶民への同情は高まっているとはいえ、同時にガザを統治するハマスの強行姿勢に対する不満も高まっており、パレスチナ庶民のイスラエル対策については考えが二分している。
マイク・ロスが紹介しているワシントンポストの記事から読んでみよう。
読者の皆様はご存知と思うが、パレスチナはハマスが牛耳るガザとファタ党が統治するウエストバンクとに別れる。ハマスはイスラエルとの共存は絶対に認めないどころか、イスラエルが存在すること自体許容できないとする強硬派だが、ファタの方はイスラエルとの共存を認めてパレスチナの独立を目指すという方針で、お互い全く相容れない考え方を持っている。
２〜３年前、イスラエルがウエストバンクから撤退してからも、ハマス対ファタの内乱は絶えず、パレスチナ人はイスラエルによる攻撃よりも内輪もめで殺された人の方が多いくらいだ。
ウエストバンクではパレスチナ自治政府がハマスの政治活動を厳しく規制しており、今回のイスラエル攻撃に関してラマラーで行われたデモ行進でもハマスの旗を挙げようとした若者が即座に撤去されるという一幕があった。
ハマスのFawzi Barhoum報道官は知事政府のアバス議長はイスラエルの共謀者であり、ガザにスパイを送り込んで暗殺を恐れて隠れているガザの指導者の居場所を突き止め、イスラエルに引き渡すつもりだと抗議声明を発表した。パレスチナ人にとってイスラエルの共謀者と言われるのが最大の侮辱である。ファタ党はこの攻撃は偽りであると完全否定しているが、アバス議長がイスラエルに近過ぎるのではないかという猜疑心はパレスチナ人の間でも深まりつつある。
ファタのメンバーだというある若者は、アバス議長はイスラエル攻撃を利用して自分がガザでの復権を企んでいるのではないかという。この青年は自分はファタのメンバーだが最近のハマスには感心しているとし「彼らは我々の土地と自由を守っている。」と語る。自分らへの不能から目を背けさせるためには共通の外敵に目を向けさせることが一番手っ取り早いとはいえ、ハマスはパレスチナの土地や自由を守るどころか、市民による選挙で統治権を得た２００６年当時から他の勢力と内輪もめを続け、２００７年にファタを追い出した後も、内政を放ったらかしにしてイスラエル攻撃だけに専念にしてガザの経済は破壊状態。１５０万からのガザ居住者は厳しい貧困に苦しんでいる。
それに引き換えハマスの政治活動を禁止しているウエストバンクではイスラエルからの通称禁止を補うため国際社会から支援金が流れ込み、ウエストバンクの２５０万人の生活は向上している。

ファタ政権が統治するウエストバンクのなかでも一番豊かな市であるラマラーではビジネスマンがヨーロッパ風のカフェでラテをすすり、新しいメルセデスベンツなどがカーディーラーのショーウインドーを飾っている。一方ハマスの本拠であるガザ市では燃料不足のため時々ロバの数が自動車の数を上回り、日々のパンの配給を巡っての人々の争いがつづく。
ガザとウエストバンクは３０マイルに渡るイスラエル領土で分離されているが、イスラエルによる双方への移動規制はガザとウエストバンクの溝をさらに深くしている。

この溝をさらに広げることがイスラエルの狙いだと言う批評家もいる。ガザへの攻撃を激しくすることで、パレスチナ人がエジプトへ避難すれば、パレスチナはイスラエルの問題ではなくエジプトの問題になるという見方もある。そうすれば、イスラエルは友好的とは言えないが、すくなくともイスラエルに攻撃を仕掛けるより自分たちの独立を最優先にしているファタ党仕切るウエストバンクだけを相手にすれば良くなる訳だ。
私に解らないのは、いいかげんガザのパレスチナ人たちは、この際限なく続く戦争に嫌気がささないのだろうかということだ。イスラエルはかまいさえしなければ放っておいてくれる相手だ。イスラエルの存在を認めたくないというなら、認めずに無視すればいいだけの話だ。イスラエル撲滅のためにどれだけのパレスチナ人が殺されているのか、食べ物もろくになく、必要最低限の生活必需品すら手にはいらない。イスラエルを放っておきさえすれば諸外国からの支援金も入ってくるのに、何故いつまでも戦争をつづけなければならないのだろう。
はっきり言って、イスラエルがガザから完全にパレスチナ人を追い出してしまったほうが、パレスチナ人にとっても親切というものだ。ハマスが勢力を握っている限り、パレスチナ人の悲劇は終わらない。こんなやつらを指導者に選んだパレスチナ人の自業自得といえばそれまでだが、いいかげんイスラエルも仏の顔をみせるのは止めるべきだろう、、とユダヤ教徒にいうのも変かな？

遅ればせながら、新年あけましておめでとうございます。
苺畑夫婦は大晦日は紅白とディッククラークを交互に観ながら、年越しそばを食べて新年を迎えました。小林幸子の派手な舞台を観るまでは年が開けた気がしません。それにしても年をとらないな、あのひとは。
元日には友人を招き、カカシの作ったおせち料理を前菜に、ミスター苺の焼いた鴨を一羽たいらげました。普通のスーパーでは七面鳥はどこでも買えますが、鴨というのは案外売ってないものです。内陸の池などでは鴨がうるさいほど飛んでいるのに不思議です。
お正月料理ではないですが、中華饅頭を生地から作るのに成功。チャーシューも手作りでかなり自己満足しています。お客さまからの反応も良かったですよ。
去年は出張が多かったうえにカカシのラップトップ（ノートパソコン）が壊れて、出張先でのブロギングが不可能だったのには困りました。おかげでブログエントリーが希薄になり、読者の方々にご迷惑をおかけしました。
今年は早くコンピューターを直して、出張先でもせっせとブロギングに励みたいと思っております。
では皆様、今年も『苺畑より』をよろしくお願い致します。

さて『酷似している日米移民問題　その１』について、読者のoldmanさんとsadatapさんから、カカシは中国人による人口侵略という可能性を考慮に入れていないのではないかというご指摘があった。
中国が危険な国であることは確かであるし、中国があわよくば日本を領土にしてしまおうと考えていることは事実だろう。人口侵略も中共のやりそうなことである。実際に中国にそのような計画があるのかどうか私には解らない。そのような目的で日本に移住してくる中国人が全体のどのくらいの割合でいるのかも知らない。よってそのような心配は必要ないなどと無責任なことを言うつもりはない。
だが、欧米においてもその少子化を傍目に、産児制限を全くしないイスラム教移民がどんどんその人口を増やし、今や欧米は単純に人口によってイスラム教徒に乗っ取られるのではないか、少なくともヨーロッパではその兆候が見え始めていると議論する人もいる。つまり、この点でも日本だけがユニークな立場にあるとは言えないのである。
そしてどちらの場合も単に『危険』な国々からの移民を完全禁止するという対策では解決できない問題を抱えているのだ。
前回のエントリーの最後にカカシは外国人を差別や特別扱いせず公平に扱うことが、日本の言葉や価値観や文化を守ることにつながると書いた。外国人を日本人と同じように扱うことが何故日本を守ることになるのかと疑問に思われる方もおられると思うが、上記の人口侵略のこともふまえた上で、欧米における移民受け入れの失敗例を挙げながらご説明したい。断っておくが、外国人を日本人のように扱うべきと言っても、日本市民にだけ与えられる特権を市民権を持たない外国人にも与えるべきだという意味ではない。これは外国人も日本人も同じ法律で裁かれるべきであるという意味である。
国語を乱す二カ国語教育
瀬戸さんの上げている１番の言葉の問題だが、アメリカではラテン系移民が多いため、一昔前まで左翼の教育委員会が英語とスペイン語の二カ国語教育なるものを実施した。その結果はさんざんたるものだった。普通、移民の子供は親が英語を解さなくても二世代目からは学校や近所の子供たちから英語を学ぶため、いつのまにか英語を覚えてしまうものだが、二カ国語教育で学校でもスペイン語が通じるし、クラスメートもスペイン語を話すので、アメリカで生まれ育っていながら英語がろくにしゃべれない青少年が激増してしまったのだ。
一世紀前のアメリカでは英語の話せない外国人は仕事にもろくにつけなかったので協会などを通じて英語を学んだり、移民は子息に家の中でも英語で話すことを強要したりして英語の習得に力を入れたものである。ところが最近は市役所などでも無数の移民のために何カ国語もの書類が用意されていたり、数カ国後を話す係員がいたりして外国人は英語を解さなくても不自由しない。国籍をとるための資格試験さえ外国語で受けられるのだからひどいものだ。これでは公用語としての英語が廃れてしまうと懸念した地元の人たちが公用語は英語にしようと提案したりすれば人種差別者扱いされるという馬鹿げた事態までおきている。結果いまや英語の出来ない大人の移民が増えて移民の多い地元はたいへんである。
日本はこうしたアメリカの間違いを教訓にし、日本の国語は日本語であり、日本で就労したり移民したりしたい人間はある程度日本語を解さなければならないという規則をつくるべきである。例えばアメリカの企業が外国人を採用する際の目安とするTOEICのようなものを日本でもつくり、外国人の言語能力のみならず日本社会での一般常識の試験で、ある程度の点数を取った人のみ入国を許可するといったように。
無論一時的に滞在するだけの季節労働者と永住権を求める移民とでは言語レベルの必要性は変わってくるので、個人の言語能力や学歴職歴などをポイント制にして、そのポイントが高い人ほど長期滞在をしやすくする。またすでに日本に滞在している人でも、言語能力や学力が向上するに従って永住権取得資格へ近づけるようにしておけば、外国人が日本語を学ぶ動機にもつながる。
どのような資格を取りさえすれば日本へ合法に入国し就労できるかがはっきりしていれば密入国の必要はなくなる。どんなに学歴や言語能力があっても日本での就労ビザを取得するのがほぼ不可能であれば違法に入国する人間が増えるだけだ。そのような立場の弱い違法移民のつける仕事はおのずといかがわしいものとなり、彼らは違法移民ブローカーなどの餌食となってしまうのがオチだ。
近代社会を脅かす多文化主義
欧米、特に欧州におけるイスラム教徒移民問題は、近年欧州が大手を広げて受け入れた多文化主義に起因している。このどの文化も宗教も同等の価値があるという考えは、イスラム教のように他文化や宗教に不寛容な文化までも受け入れることになり完全矛盾しているからだ。
例えばイスラム教徒は一夫多妻婚を許可しているが、キリスト教基盤の欧米では一夫一婦制が決まりである。イギリスでは外国で結婚したイスラム教徒の一夫多妻婚を認めようという動きがあるが、イスラム教徒だけは例外として一夫多妻性を認めた場合、イギリスには結婚制度に関して二つの法律が存在することになってしまう。
極端な例を挙げるなら、２００５年、ドイツでは６人の若い女性が次々に別々の犯人によって殺された。被害者は皆イスラム教徒移民の子女たちで、自分たちはドイツで生まれ育ち、両親の祖国の厳しい戒律から抜け出て現代的なドイツ女性として生きようとしていた。そのことがイスラム教家族の名誉をけがすことになったとして、彼女達は家族のメンバーによって虐殺されたのである。このような所謂『名誉殺人』をドイツ社会がイスラム教特有の文化だからといって受け入れたらドイツ社会はどういうことになるか読者の皆様にはご想像がつくはずだ。
しかしながら上記のどちらの例も、それぞれの国が自分たちの国の法律を自国市民を裁くのと同じように施行していれば全く問題は生じないはずなのである。イギリスではいまでも重婚は違法であるし、ドイツでも名誉殺人だろうとなんだろうと殺人は違法である。だが、こうした風潮がまかり通るのもこれらの国々がイスラム教徒は自国に融合できない異質な外国人であるとして、最初から特別扱いしてきたことが原因なのだ。
例えば最近アメリカでも一部で起きていることなのだが、公共プールで男女混合はイスラム教女性が嫌がるので女性だけの時間を設けるとか、公共学校にイスラム教徒専門の足洗い場を設置するとか、イスラム教徒のタクシーの運転手が酒類をもったり盲導犬をつれた乗客を乗車拒否するのを受け入れるとかいった風潮がある。このような特別扱いは一見イスラム教徒を尊敬しているかのように見えるが、これはイスラム教徒は普通のアメリカ文化に溶け込めない異端者として差別していることに他ならないのである。このような行為を続ければ欧米に住むイスラム教徒は自分らは特別であり地元の法律に従わなくてもいいのだと判断するようになるのは当たり前だ。
外国人差別は犯罪につながる
皆様もご存知だろうが、デンマーク、スイス、フランスなどでもイスラム教移民による暴動や犯罪がこれらの国の社会治安を大きく乱している。また欧州で生まれ育っていながらイスラム過激派テロリストに同情してテロ行為に走る若者も増えている。何故このようなことになったのか。それは二昔前に欧州諸国が少子化によって足りない労働力を補おうとイスラム教移民を大量に受け入れた際に、彼らを自国民として同等に扱わず外国人労働者として差別してきたからである。ひどい国になると移民の居住区を特定地区に制限したところもある。イスラム教徒居住区ではその治安の悪さに警察も踏み込めない、公共バスも行かないという無法状態になっているところがある。つまり、このような居住区に住む一般市民はホストカントリーの法律から守ってもらえないのである。
同じ国に住んでいながら外国人だというだけでその国の法律に守ってもらえないのだとしたら、そんな法律は自分たちは守る必要はないと考える外国人が増えても無理はない。最初は移民先の国を乗っ取ろうなどと思って入国したわけではなくても、イスラム過激派にそそのかされてテロ行為に走る移民に世代目の若者が出てもおかしくない。
言っておくが私は外国人の犯罪行為を弁護しているのではない。ただ何故このような状態が起きるのかを説明しているのだ。日本にも特に政治意識など持たずに単に職を求めて居住してくる外国人が多くいるはずである。確かな数はわからないが、ほとんどの中国人移民は中共の政治政策になど興味はないだろう。むしろ一世代目の移民は中共の独裁政権に嫌気がさして日本へ来た人が多いはずだ。しかし、一世代目はそうでも二世代目三世代目はどうなのか？彼らが日本での生活に満足していなければ、自分たちが中国系移民であるというだけで日本国内で法律でも社会的にも差別をうければ、不満を抱いた二世代三世代目の中国系移民が中共の陰謀に惑わされる可能性はあり得る。
日本国内で敵国の工作員を育てないためには、日本社会が移民を差別しない以外に方法はない。無論どれだけ日本社会に融合しているように見えても、もともとその忠誠心は中共にあるという里がくれ隠密が存在しないという保証はない。だが、そういう人たちは移民を禁止してみたところでいくらでも密入国してくるはずである。
瀬戸さんが心配している結核などの感染病についても、外国人が違法に入国するからこそ問題になるのであって、合法な移民を認めれば、入国の際に健康診断を要求するなどいくらでも規制が効くのだ。ちなみにカカシはレントゲン写真を担いでアメリカに移住した。
阻害ではなく受け入れ方法を考え直すべき
結論として、欧米諸国も最初から多文化主義などという悪主義を起用せず、外国人に自国の言語や文化や価値観の尊重を要求すべきだったのである。そうしていれば欧州で起きているようなイスラム教徒による問題や、アメリカにおけるラテン系移民の問題なども防げたはずなのだ。
日本もこうした欧米の間違いを教訓にし、外国人移民を単に阻害するのではなく、外国人が日本社会に融合しやすい方針を打ち出すべきである。それには先ず外国人に対する脊髄反射的な阻害意識は捨てるべきだろう。