March 9, 2014

トランスジェンダーの話題二つ、クロスフィット訴訟とトイレ法

本日は偶然だがトランスジェンダーに関する話題二つ。

クロスフィット、スポーツジム訴訟：

まずは、男から女へと「性転換」をしたトランスジェンダーのクロイー・ジョンソン（Chloie Johsson)という人の話。クロスフィットという軍隊風トレーニングを売り物にしているジムのパーソナルトレーナーをしているジョンソン氏は同ジムが主催するクロスフィット競技の女性部門への参加を拒否されジムの経営者を訴えているという話。

ジョンソン氏は２００６年に性転換手術を受けてカリフォルニア州では法律的に女性として認められているという。ジョンソンはクロスフィットの決断は自分の人権を迫害するものであり差別であるとしてクロス、、社を訴えているのだが、会社側は無知とか差別とかいうことではなく、単純に高校生レベルでも解る生物学の問題だとしている。

ジョンソンの弁護士は会社側の言い分は「おそろしい」とし、オリンピックですらもトランスの出場を認めているのにクロスの主張はこの事実を完全に無視するものだ、と抗議している。

オリンピック委員会の決断は科学に基づいたものではなく政治圧力に屈服してのもの。彼らが何と言おうと生物学的に男性として生まれた人間は女性にはなれない。見た目がどれだけ女性に見えたとしても、筋力も骨格も持久力も男性の方が明らかに有利である。そういう人間を女子の競技に参加させたら、他の本当の女性たちに対して不公平だ。常識ある時代のオリンピック委員会はそれを見越して生物学的な男性が整形手術だけして女子として参加できないように競技者の性別審査は必須としていた。（いい時代だった！）

ジョンソンがそんなに自分のフィットネスに自身があるなら男性部門に参加すればいいではないか。現にクロスはジョンソンが生まれた時の性別である男性部門に参加する分には問題がないとしている。これのどこが差別なのか？　

トランスを女子競技に参加させるべしとする運動家は、トランスが一般女性より肉体的に優れているというのは神話だと言い張る。そんな科学的証拠はどこにもない、あるというなら出してみろと言う。だが、常識以外の主張をするのであれば、その主張をする方が自分らの説が正しいことを証明する義務がある。

トランス擁護派は、トランス選手は女性ホルモンの摂取や去勢によって男性ホルモンの分泌が極端に減るため男性としての有利さはなくなると言うが、男性と女性の違いはホルモンの分泌だけではない。男性の上体の筋肉密度や骨格の差など、ありとあらゆるところで男性は肉体的に女性より強いのである。

数年前、ミスター苺の知り合いでフェンシング全国競技会シニア女子の部で連続チャンピオンだった女性が、ある大会でトランスの選手と立ち会い二回戦であっさりと負けてしまったという例がある。このトランス選手は、男子の部で参加していた頃にはベスト２０にも入っていなかった普通の選手。それが女子の部に参加したら連続チャンピオンをあっさり破るなんて女性ならあり得ない！いかに男性の瞬発力が女性より優れているかという証拠である。

トランスと生物学的な女子との筋力及び体力の差は簡単に調べることが出来るはず。きちんと医学で双方全く変わりなしという証拠が出されない限り、トランスの女子競技参加は許されるべきではない。

こういう不公平に強いトランス達を女子競技に参加させるのは、本物の女性への差別行為であり人権迫害である。こんなことが横行すれば、女子競技はすべてトランスによって占領されてしまい、女子競技そのものが破壊される。このような非常識は断じて許してはならない。

カリフォルニア州男女共同トイレ法（通称バスルームビルAB1266）

以前にも話したように去年カリフォルニアの小中高学校においてトランスの生徒が自分の性別だと思う方のトイレや更衣室やシャワー室を利用し自分の思う性別に合った運動チームに参加できるという法律が州議会によって通された。何の抗議もなければ今年の始めからこの法律は有効になるはずだったが、生徒のプライバシーを迫害するものだとするプライバシーフォーオールスチューデントという市民団体がこの法律に反対し、１１月の選挙で市民投票で法案の撤回を求めるべく抗議を始めた。撤回案が市民提案として取り上げられるためには特定数の署名を集めなければならず、州は必要な署名数504,760に17,276足りないとして抗議を突っぱねているが、プライバシー、、側は州による数え方に問題があると異議申し立てをし再換算を求めている。プライバシー、、、の抗議が公認されるか否認されるかがはっきりするまでは法律は成立せず、その施行は有効とならない。

にもかかわらずカリフォルニア教育委員会はすでにこの法律が成立したかのように振る舞い、ロサンゼルスタイムスやNPRを使って法律はすでに有効であると虚偽の報道をさせ、全国の小中高学校に法律を施行するよう指示している。これはまったく州憲法に違反する行動である。教育委員会はまだ成立していない法律を無理矢理施行することによって、多くの既成事実を作り上げ、すでに施行されているのだからという理由で反対派の抗議を打ち砕こうという策略だろう。選挙でその是非が問われれば州民がこの変態法を支持するわけがないことを教育委員会は百も承知だからである。

プライバシーフォー、、の集めた署名数がきちんと認められ１１月の選挙でこの法律が州民によって撤回されることを祈ろう。

March 9, 2014, 現時間 5:58 PM

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